ガン完全克服マニュアル

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2007年08月29日 (18:16)

がん医療のけん引役に 専門看護師育成に着手 岡山大病院で県

県は10月から、がん患者のケアに詳しい専門看護師の育成研修を始める。岡山済生会総合、川崎医科大付属、津山中央など計15病院の看護師約20人を岡山大病院(岡山市鹿田町)に集めて約40日間、看護実習や講義を実施。医療態勢が充実した大学病院の特徴を生かして、地域でのがん医療の“けん引役”となる人材を育てる。

 研修を受ける看護師は看護実習の中で、手術などで治癒が見込まれる患者と、がんが進み延命治療が必要な患者の2人を担当し、がんの進行段階に応じたケアを学ぶ。

 がん自体の痛みを和らげる緩和ケアについて病院内のケース検討会に参加して理解を深めるほか、最新のがん治療法も学ぶ。

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2007年08月24日 (18:20)

腕や脚が腫れ上がるリンパ浮腫

腕や脚が、服、靴の入らないほどむくむ「リンパ浮腫(ふしゅ)」。子宮がん、卵巣がん、乳がんの手術で周辺のリンパ節を取り除いた場合、二-三割の人が発症する。だが大部分のがんの治療現場では、リンパ浮腫の説明や治療がされてこなかった。 (吉田瑠里)

 岐阜県の女性(73)は三年前から、左脚が腫れ始めた。足首の太さの差は左右で約十センチに。靴が履けなくなり、三カ月間、さまざまな診療科を訪ねた。「エコノミー症候群では」と言われて訪ねた心臓外科で、ようやくリンパ浮腫と診断された。十年前の子宮がん手術の合併症だった。

 手術後、五年間定期検査に通ったのに、何も説明はなかった。がん手術の担当医を訪ねたら「やっぱり出たか」。東海病院で平井正文愛知県立看護大教授(外科)の診察を受けた。弾性ストッキングを朝から晩まではいて、リンパマッサージを続け、足首は約五センチ差まで細くなった。

 平井教授が、原因を調べたところ、上肢に発症した患者百十九人の99%、下肢に発症した患者二百五十三人の90%が、がんの手術の合併症によるものだった。だが、大部分の患者は手術前後にリンパ浮腫の説明を聞いたことはなかった。

 心臓から全身に流れた血液は、すべてが静脈で心臓に戻るのではなく、約10%はリンパ液となってリンパ管を通って戻り、首の付け根の部分で大静脈に合流する。ところが、がんの手術でリンパ管が損傷を受け、リンパ液がうまく流れなくなると脚や腕などにたまり、リンパ浮腫となる。

 正座や歩行が難しくなるほどむくみ、今までの服や靴が入らなくなり、痛みやだるさに悩まされる。悪化すると皮膚が硬くなり「象皮病」と呼ばれる。ちょっとしたけがでも細菌感染しやすく、皮膚が赤く腫れ、四〇度ほどの高熱が出る蜂窩織炎(ほうかしきえん)という炎症を起こす。

 平井教授は血管外科医としてリンパ浮腫の治療に当たり「がんを治療する病院が予防と初期治療に当たるのがよい」と感じてきた。愛知県がんセンター、岐阜大、三重大、名大らとも合意し、今年七月、二十人の医師で「がんのリンパ浮腫研究会」が発足した。リンパマッサージのセラピスト(治療者)の人材養成、がん手術前後にリンパ浮腫の説明を進めることなどを主に活動する。

 ほとんど完治しないため、予防と、早期発見、早期治療でひどくならないうちに食い止めるのが重要だ。原因が分からず、いろいろな診療科を回って時間が過ぎるのを避けるため、がんの手術をした患者はリンパ浮腫の存在を念頭に置きたい。自分の腕や脚を注意して観察したほうがよい。手術から三十年後でも起こることがある。日常生活でうっ血や炎症を避け、発症を防ぎたい。

 発症した場合は、弾性着衣(ストッキングや長手袋)とマッサージで症状が和らぐ。研究会は看護師を中心にマッサージの講習を行い、患者にコツを教えられるようにしていく。

 リンパ浮腫の患者は十万人以上と推定されている。弾性着衣やマッサージは保険がきかず、患者の経済的負担は大きい。

 「スカートがはけない」「農業が続けられず、やめた」という患者を診察している平井教授。「がんの手術の前から、リンパ浮腫という合併症の存在と予防の大切さを説明し、発症自体を減らしていきたい」


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2007年08月21日 (18:24)

抗がん剤専門医不在の病院が3割 中国地方のがん拠点31ヵ所

▽山陰で特に不足 本社アンケート

 厚生労働省が地域のがん医療の核として「がん診療連携拠点病院」に指定する中国地方の三十一病院のうち、三割の九病院に抗がん剤治療の専門医がいないことが中国新聞社のアンケートで分かった。慢性的な医師不足の中、新たな患者側のニーズに応える人材育成が間に合っていない。とりわけ山陰両県に専門医が少ない地域格差も浮き彫りになった。

 五県の三十一の拠点病院に抗がん剤治療の専門医の数や、緩和ケアの実施状況、相談支援センターの充実度などを尋ね、二十日までにすべての病院から回答を得た。

 抗がん剤治療のスペシャリストにあたる「がん薬物療法専門医」と専門医を養成する「暫定指導医」の合計数は広島三十人▽山口十五人▽岡山十八人▽島根四人▽鳥取八人―で、八割以上が山陽側だった。一方で、両方がともにいない病院は、広島四病院▽山口一病院▽島根三病院▽鳥取一病院だった。

 中でも、日本臨床腫瘍(しゅよう)学会が昨年から認定制度をスタートしたばかりのがん薬物療法専門医は、首都圏などに比べると絶対数が少なく、五県の拠点病院では岡山四人、広島三人の計七人しかいなかった。山口、島根、鳥取の三県の拠点病院ではゼロだった。

 こうした現状の背景には中山間地や山陰地方で特に厳しい医師不足がある。新しい抗がん剤が次々と登場する中、化学療法に専門的に取り組む体制づくりが緊急の課題として浮上している。しかし、医師の増員そのものが難しいのが実情だ。

 今年四月にがん対策基本法が施行され、がん対策は重要施策として位置付けられた。六月に国がまとめた「がん対策推進基本計画」では、抗がん剤治療の専門的なスタッフ養成を課題として掲げ、拠点病院の指定要件にも適切な人員配置を求めている。ただ、地方の医療現場では育成は追い付いておらず、アンケートの回答でも「自助努力にも限界がある」との声が出ている。(木ノ元陽子、平井敦子、西村文)

 ■機能強化求める

 厚生労働省がん対策推進室の木村慎吾室長補佐の話 拠点病院にはがん医療のけん引役を期待している。国としても、国立がんセンター(東京)での研修や診療支援、補助金交付など努力はしている。拠点病院としてのさらなる機能強化を求めたい。がん医療の充実のために病院には努力をお願いしたい。

 ●クリック がん診療連携拠点病院

 全国どこでも質の高いがん医療が受けられるよう、厚生労働省が2001年度から2次医療圏に1カ所程度の整備を進めている。抗がん剤治療などの専門医が診療に携わる体制づくりや緩和ケアチームの設置などが指定要件。07年1月末現在、全国で286病院が指定を受けている。「都道府県拠点病院」と「地域拠点病院」の2種類がある。





2007年08月19日 (18:26)

重粒子線治療へ新会社

患部を切らずにがん治療ができる「重粒子線がん治療」高度先進医療施設の県内誘致などを検討しているフロンティア・センター(東京都、山下正幸社長)が、同プロジェクトを推進するための新会社「沖縄メディカル・フロンティア」(東京都)を設立したことが十八日までに分かった。
 九月末までに県内に事務所を移し、本年度は治療施設の誘致、がん患者のフォローアップ事業、重粒子線治療の普及・調査事業などを行う予定だ。治療施設のサービスは、早ければ二〇一一年度開始を目指している。

 同社によると、重粒子線関連の施設誘致活動などは、全国約三十カ所で動きがあるという。

 沖縄メディカル・フロンティアは、大学機関との連携なども視野に入れている。治療施設の誘致だけでなく、診断・治療体制の構築、患者らのサポート活動のほか、専門スタッフの人材育成、セミナー・学会の開催など、「予防・検診・治療からフォローアップまでのトータルマネジメント」の実施を目標に掲げている。

 県が今年七月に策定したアジア・ゲートウェイ構想の拠点形成に向けた取り組み方針では、今後の重点プロジェクトの一つとして「国際医療拠点形成」が掲げられている。高度医療施設の誘致可能性の検討も挙げており、重粒子線治療施設に対する注目度は高まりつつある。

 山下社長は「重粒子線治療の普及には、アジアと近い沖縄が重要な位置にある。重粒子線事業だけではなく、高度先進医療を中心にしたサービスや地域振興などを進めていきたい」としている。


[ことば]


 重粒子線治療 放射線療法の一種。炭素イオンなどの原子を光速近くまで加速して患部に直接に当て、骨の中や体の奥のがん細胞を破壊する。国内で重粒子線の治療ができるのは現在、放射線医学総合研究所(千葉市)と兵庫県立粒子線医療センターの2カ所。

2007年08月15日 (18:28)

米がん研究所、「欧米型食生活は大腸ガン再発率を高める」

米国のダナ・ファーバー癌研究所(Dana-Farber Cancer Institute)は14日、赤身肉やフライドポテト、デザートなどを中心とした欧米型の食生活を続けた大腸ガン患者の再発率や早い段階での死亡率に関する研究結果を発表した。

 生活習慣や食生活ががん発症の重要な要因となることは、これまでも指摘されてきた。しかし、食事の内容と大腸ガン再発の関係については、これまでほとんど研究されてこなかった。

 今回、研究の対象となったのは、大腸とリンパ節に腫瘍が転移するIII期の大腸ガン患者1009人。

 研究チームは、対象患者が腫瘍摘出手術や放射線治療を受けるにあたり、これまでの食習慣に関する質問を実施。また、患者の放射線治療期間が終了する約半年後に再び食事内容に関する聞き取り調査を行った。

 その結果、患者の食習慣は、赤身肉など脂肪を多く含む食事やパンや菓子などを好む「欧米型」と、鶏肉、魚、野菜や果物を多く摂取する「節制型」の2つのタイプに分かれた。

 研究チームは、引き続き調査対象患者を5年間にわたって追跡調査したところ、324人が大腸ガンを再発し、このうち223人が死亡した。この他、28人は大腸ガンの再発とは別の原因で死亡していた。

 「欧米型」食生活の患者が大腸ガンを再発させる可能性は、「節制型」患者の3.5倍だった。一方、「節制型」食生活と大腸ガン再発の間には、現段階では有意の関連性は認められず、研究チームは「さらなる分析が必要だ」としている。

 同チームの研究結果は、米医学雑誌「Journal of the American Medical Association (JAMA)」の8月15日号で発表される。(c)AFP

2007年08月02日 (18:40)

群馬大学、重粒子線治療のスタッフら育成へ

群馬大学(前橋市)はがんを切らずに治す重粒子線治療のスタッフらの育成事業に乗り出す。2009年度に、重粒子線放射施設が同大内に稼働するのをにらみ、栃木県や埼玉県の大学・病院とも協力して専門知識を持った医師や技術者らを育てる。北関東におけるがん治療の中核拠点としての態勢作りを急ぐ。

 事業名は「北関東域連携がん先進医療人材育成プラン」。重粒子線を放射してがんの病巣を損傷させる治療に携わる医師らの教育を狙ったもので、文部科学省の2007年度の「がんプロフェッショナル養成プラン」にも選定された。

 同大大学院に「専門医師」と「医療技術者」の養成コースを設置する。専門医師のコースは08年春に設置する計画で、放射線腫瘍(しゅよう)とがん薬物療法に詳しい人材を育成する。募集人数は15人で期間は4年間。看護師のコースは昨年から設けており、09年春には放射線に詳しい医学物理士を養成するコースも設ける。

2007年08月01日 (18:37)

大鵬薬品、徳島で抗がん剤製剤工場が完成

大鵬薬品工業が徳島工場内に建設していた抗がん剤専門の製剤(顆粒)工場が31日竣工した。同工場での製剤品目には、現在米国でサノフィ・アベンティスにライセンスしフェーズ3試験中のティーエスワンRの顆粒製剤が入っており、欧米で承認、上市にいたれば欧米展開を目指す大型抗がん剤製剤の供給拠点になる。同社は、日本で胃がんなどを適応症に販売している経口フッ化ピリミジン系抗がん剤ティーエスワン(開発コードS-1)について自社で米国などでの開発を進めてきた。同剤は昨年7月にサノフィ・アベンティスにアジア諸国を除く全世界での開発、販売権をライセンスした。
 [医療/ライフサイエンス] 

2007年08月01日 (18:31)

男はビタミンB6、女はコーヒーが効果…大腸がん予防

 ビタミンB6の摂取が多い男性と、コーヒーを多めに飲む女性には大腸がんが少ないことが、厚生労働省研究班(主任研究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長)の大規模な調査でわかった。

 大腸がんは飲酒との関係が深く、研究班は、男女の飲酒量の違いが、食生活による差となって表れたとみている。

 この研究は、1990年と93年に、40~60歳代の男女約10万人を対象に食生活などの調査を実施。その後、2002年まで追跡調査を行い、当時の食生活と大腸がんになる危険度を調べた。

 その結果、男性をビタミンB6の摂取量で四つのグループに分けた調査では、摂取量が最も少ないグループに比べ、他の3グループは30~40%、大腸がんになる危険性が低くなることがわかった。女性では差がなかった。ビタミンB6は、米や魚、ナッツ類に多く含まれており、アルコールによる発がん作用を妨げる働きがある。

 一方、コーヒーを1日に3杯以上飲む女性は、ほとんど飲まない女性に比べ、大腸の大半を占める結腸にできる進行がんの危険性が56%低くなることがわかった。男性では差がなかった。コーヒーは、腸内の胆汁酸の濃度を抑えることなどが、がんの予防につながると考えられる。

 研究班は「ビタミンB6は飲酒習慣の多い男性に大腸がんの予防効果が表れるが、コーヒーの予防効果は飲酒や喫煙の習慣が打ち消すため、それらが少ない女性にだけ効果が表れたようだ」と分析している。

(2007年8月1日 読売新聞)
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