ガン完全克服マニュアル

当ブログはガンを克服するための最新治療法を全て掲載しています。
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2007年09月13日 (17:35)

放射線治療の充実

茨城県議会で井手議員

 11日の茨城県議会本会議の代表質問に立った公明党の井手義弘議員は、県民の生命と健康を守る体制整備を質問。がん診療体制では、放射線治療や化学療法の充実など、総合的ながん対策の推進を求めた。

 この中で井手議員は、県立中央病院にある放射線治療装置「リニアック」で、正常な組織への副作用を減らすため、病巣に合わせて放射線の強度を変えて照射するIMRT(強度変調放射線治療)としての機能を発揮できていない現状を指摘。

 通常の「リニアック」を用いた治療の需要が高く、専門医も一人しか配置されていないとして、「こうした課題にも積極的に取り組む必要がある」と訴えた。

 橋本昌県知事は、放射線治療や化学療法の充実に当たって、「県内の大学とさらなる協力・連携を図り、専門医の育成や確保に努めていく」との考えを述べ、県民が安心できる、がん治療に取り組む方針を示した。

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2007年09月13日 (17:31)

フィルターたばこにより肺癌(がん)のタイプが様変わり

1950年代にフィルター付き低タールたばこが導入された時期に一致して、肺癌(がん)のうちの腺癌が増え始めたことが判明し、韓国ソウルで開催された第12回世界肺癌学会で発表された。

 この研究は、米タフツ-ニューイングランドメディカルセンター(Tufts-NEMC、ボストン)のGray M. Strauss博士らが、1975~2003年の米国立癌研究所(NCI)によるSEER(Surveillance Epidemiology and End Results)プログラムのデータを分析したもの。30万7,000人の黒人および白人の肺癌患者(75%が診断時60歳以上)を対象に、1975~79年、80~84年、85~89年、90~94年、95~99年、2000~03年の6期間について、腺癌、扁平上皮癌、大細胞癌(この3つはまとめて「非小細胞肺癌」と分類され、米国では肺癌の85%を占める)および小細胞肺癌の4つの主な肺癌の比率を調べた。

 その結果、00~03年には腺癌が肺癌全体の47%を占め、人種、年齢、性別にかかわらず最多と判明。1950年代には腺癌は肺癌全体の5%にとどまり、扁平上皮癌が最も多かったが、60年代から腺癌が増え始め、75~79年から95~99年までの間に62%増大。女性では75~79年、男性では80~84年に扁平上皮癌を抜いて最多となった。SEERには喫煙に関する人口統計データがないため、米国の50年間のたばこ生産と消費者の動向に関するデータを検討した結果、フィルター付き低タールたばこの利用と腺癌比率の増大が密接に関連していることが明らかになった。

 フィルターたばこの市場シェアは、1950年に1%だったのが、1964年には64%と急増、2007年には98%まで増えている。腺癌は今や肺癌の最も一般的なタイプで、現在では癌による死因の第2位となっており、喫煙による腺癌で死亡する人は大腸癌による死亡者を上回るだろうという。

 この腺癌の増大は、フィルターに煙を吸い込みやすくするための穴があることで、喫煙者が発癌物質を気管支や肺の深くまで吸い込むためではないかとStrauss氏は推察。たばこ会社がたばこの製造方法を変えたことで新たな発癌物質を生み、安全だと消費者を数十年間欺き続けた結果、腺癌の蔓(まん)延という状況を作り出したのだとStrauss氏は指摘している。

 同学会で発表された別の研究では、手巻きたばこは包装済みのたばこよりも発癌性が高く、肺癌リスクを高めることや、日本の研究で肺癌の家族歴をもつ人は肺癌(特に扁平上皮癌)を発症する比率が高いことなどが示された。

2007年09月12日 (17:43)

タカラバイオ、韓社に新しいがん免疫療法の独占的実施権を供与(タカラバイオ)

タカラバイオは10日、韓国グリーンクロス社に対して、タカラバイオが開発したがん免疫療法を韓国内の臨床開発で独占的に実施することを認めるライセンス契約を結んだと発表した。
 今回タカラバイオが供与するのは、新しいTリンパ球培養法によるがん免疫療法。従来のがん免疫療法による課題を克服し、治療効果が高まることが期待されている。
 グリーンクロス社は独占的実施権の供与を受けて、今後臨床試験を開始する。一方、タカラバイオは技術的サポートを行っていくという。

2007年09月12日 (17:41)

エーザイ、自社創製の抗がん剤を米国で発売へ

エーザイが米国で自社創製・開発した抗がん剤の発売準備に入っている。第1弾として乳がん治療薬「エリブリン」を米国食品医薬品局(FDA)に年内に申請する計画にあるため、発売に向けて生産・流通、学術・販売、保険償還で戦略立案組織を編成、それらを横串に束ねて連携を図る「新発売オンコロジーチーム」を立ち上げた。同社は自社の認知症薬や抗潰瘍薬で世界展開を進めてきたが、次はがん市場でスムーズな米国参入を果たし、世界展開につなげる。
 [医療/ライフサイエンス] 

2007年09月12日 (17:39)

粒子線がん治療施設 九州の拠点へ開設競う 佐賀県が検討会議発足 福岡市や指宿市も意欲

粒子線を使った最先端のがん治療施設の開設を目指している佐賀県は11日、九州の医療専門家から施設の在り方について提言を受ける「検討専門家会議」(議長=早渕尚文・久留米大医学部教授)を発足させた。九州には、今のところ同施設はないが、同県だけでなく福岡市や鹿児島県指宿市も開設を目指している。新たながん治療の拠点施設の座をめぐり、地域間の競争が繰り広げられそうだ。
     ◇
 施設の開設には、専門スタッフ確保などで医療機関との県境を超えた広域的な連携が必要。投資額も膨らむため、早期に開設された施設が九州の拠点施設となる可能性が高いとみられている。
 同日、佐賀県庁であった初会合には、九州大や熊本大、鹿児島大などの専門家ら8人が参加。県担当者が「2011年度を目標に鳥栖、唐津両市のいずれかに施設を開設したい」との構想を明らかにし、運営母体の形態やスタッフの確保策について意見を交わした。
 最も議論が分かれたのは、採用する粒子線機器の種類。県側が、比較的導入が容易な「陽子線」を推したのに対し、専門家からは、治療効果が高いものの100億円を超える投資が必要な「炭素線」を望む声が続出。出席者の1人は「九州の医療界が佐賀に施設を置くことに納得するには、最先端の施設でなければならない」と地元自治体による財政負担を求めた。
 一方、福岡市は04年から人工島(同市東区)への施設誘致を検討しており、吉田宏市長は11日の記者会見でも「引き続き、民間の事業主体を探していく」と強調した。
 また、佐賀県と同時期の11年度開業を目指す指宿市の担当者も「九州各地で開設の動きが進んでいると聞く。九州の他の自治体や大学などと連携したい」と話している。

2007年09月11日 (17:56)

エムズサイエンス、開発品の特許が米国で成立(エムズサイエンス)

 創薬ベンチャーのエムズサイエンスは7日、がん治療の医薬品として開発したHF10が米国で特許成立したと発表した。
 今回開発したHF10は、弱毒化した単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)株。がん局所に注入することで抗腫瘍作用を示す。単純ヘルペスウイルスはほとんどの人が成人するまでに感染するウイルスで、ヒトの細胞と複雑に相互作用することから、ヘルペスの研究が新薬の創製につながると考えられている。
 単純ヘルペスウイルス株は名古屋大の西山幸廣教授が発見。エムズサイエンスが商用化の権利を獲得し、すでに米国食品医薬品局(FDA)に臨床試験の実施を申請している。



2007年09月10日 (17:44)

がん治療法でライセンス供与

タカラバイオは10日、研究開発を進めるがん治療法「活性化リンパ球療法」の臨床開発に関するライセンスを韓国の製薬会社グリーンクロスに供与すると発表した。同療法のライセンス供与は今回が初めて。

 活性化リンパ球療法はがん免疫療法の一つで、患者の免疫細胞Tリンパ球を体外で増殖させ、体内に戻して治療する。タカラバイオが研究開発を進める同療法では、Tリンパ球を増殖させる際、同社が特許を持つ「レトロネクチン」など細胞増殖を補助する2種類のタンパク質を使い、腫瘍(しゅよう)に対する高い攻撃能力を持つTリンパ球を効率的に増やすことができるとしている。

 グリーンクロスは韓国で第3位の製薬会社。血液製剤やワクチンなどと並ぶ主力事業として細胞医療を強化するためライセンスを取得。医薬品の臨床開発を行い、5年以内に販売を始める見通しという。

2007年09月07日 (17:59)

大腸がんの治療<上> 内視鏡手術 大きな部位も切除可能

肉食が増えるなど食生活の欧米化などによって増加している大腸がん。がんの部位別死亡率では男性で四位、女性で一位を占める。最近の治療法はどうだろう。初回は、内視鏡手術の最前線を紹介する。 (鈴木久美子)

 東京都内の元会社員男性(66)が、肛門(こうもん)から出血し異常を感じたのは昨年六月だった。同年十月、自宅近くの公立病院で内視鏡検査を受け直腸がんと判明した。早期のがんで内視鏡での切除が決まり入院したが、予想外に面積が広く切除できなかった。

 紹介を受け、国立がんセンター中央病院(東京都中央区)を訪ねたところ、「内視鏡的粘膜下層剥離(はくり)術(ESD)」という内視鏡手術を受けることになった。今年一月、五日間入院した。手術は正味三時間。切り取ったがんは長さが十三センチあった。全身麻酔はしないので、男性はモニターに映る切除の様子を見ながら手術を受けた。痛みは感じなかった。健康保険を適用して自己負担は約七万円だった。

 以前と変わらない生活が戻り、グアム旅行もできた。

 「腹を切らずに済んで本当に良かった」と男性は言う。

 大腸がんの内視鏡手術は、がんが大腸の内壁の浅いところ、粘膜下層=イラスト=の深さ一ミリまでにとどまる早期がんが対象だ。これまでは主に、がんの形によって「ポリペクトミー」や「内視鏡的粘膜切除術(EMR)」と呼ばれる方法が行われてきた。

 茎のある突起型のがんに、金属製の輪をかけて高周波電流を流して焼き切るのがポリペクトミー。EMRは、茎のない平らながんの場合に、粘膜の下に生理食塩水などを注入しがんを持ち上げて、ポリペクトミーと同じ手技で切り取る術法だ。金属製の輪の直径が大きくても三センチなので、それより大きいがんは分割して切除する。だが、分割切除は取り残しの危険が高くなる。三-四センチ以上のがんには外科手術が選択されてきた。

 大きながんも一括切除できるよう、この数年行われるようになったのが「ESD」だ。胃がんの治療法を応用した。粘度の高い液体を粘膜の下に注入し、しっかりがんを浮き上がらせてから、内視鏡先端部の電気メスで切り取る。最大十五センチまで切り取れる。

 「リンゴを片手でむいていくようなち密さと根気が必要だ」と斎藤豊・同センター中央病院内視鏡部医長は言う。大腸は胃と異なり、腸管壁が薄く穿孔(せんこう)(穴が開く)の危険があり、管腔(腸)も狭いので内視鏡の操作が難しい。分割切除かESDを行うか見極める診断も重要だ。

 穿孔が起きた場合、少量の出血ですめばクリップで止血して治るが、傷が深いと腹膜炎など合併症を起こす危険もある。「ESDを行う病院は、緊急事態に備えて外科手術の準備ができる施設に限られる」と斎藤医長。同病院で実施した約三百例のうち穿孔は約4%あったが、いずれも大事には至らなかった。最近開発した特殊なナイフを使用するようになってから穿孔はないという。

 手技や診断が難しく経験が必要なため、ESDを多数実施している病院は十数カ所にとどまる。だが開腹手術に比べ、患者への負担が少ないため、関心は高まっている。

2007年09月05日 (18:03)

シンバイオ、抗がん物質の世界独占権を取得

シンバイオ製薬は4日、崇城大学薬学部の前田浩教授が創製したグリベックに耐性の慢性骨髄性白血病(CML)細胞と肥満細胞白血病(MCL)に強力な細胞増殖抑制作用を示すPEG-ZnPP(ポリエチレングリコール結合亜鉛プロトポルフィリン)の研究・開発・製造・販売について全世界での独占的権利を取得したと発表した。PEG-ZnPPは、がん細胞が活性酸素による攻撃から自らを守るために高発現しているヘムオキシゲナーゼ(HO-1、熱ショックたん白HSP32ともいう)を選択的に分子標的として阻害し、抗腫瘍活性を示す。選択的に腫瘍組織に分布、長時間滞留するのも特徴。
 [医療/ライフサイエンス] 

2007年09月05日 (18:01)

C型肝炎の治療助成…政府・与党方針

高額インターフェロンに
 高額な患者負担が課題となっていたC型肝炎患者のインターフェロン治療について、政府・与党は5日、来年度の予算要求に公費助成を盛り込む方向で検討することを決めた。

 C型肝炎の感染者は全国で150万人と推計されている。政府・与党では、B型肝炎、進行して肝がんになった人に対する治療費の公費助成についても今後、検討する方針。

 ウイルス性肝炎の救済策について検討している「与党肝炎対策に関するプロジェクトチーム(PT)」(座長=川崎二郎・元厚生労働相)が5日開かれ、年末の予算編成までに予算規模や助成対象の範囲、具体的な助成方法などを詰め、与党として公費助成案をまとめる方針を打ち出した。川崎座長は「C型肝炎では、新たな感染者が増えているわけではない」として、時限的な予算措置とする可能性もあると説明した。

 厚労省によると、インターフェロン治療は、C型肝炎患者の6~7割に効果があり、よく効くタイプでは9割以上が完治するという。治療費は通常、1年間で300万円弱。このうち患者の自己負担は80万円程度とみられ、治療自体をあきらめる人もいる。

 また、川崎座長は、大阪、福岡、東京、名古屋の4地裁で国側一部敗訴の判決が相次いでいるC型肝炎訴訟について、「(4地裁の)判決内容は分かれているので、仙台判決の結果を与党として注視する必要がある」とし、7日に予定される仙台地裁判決の内容を見た上で解決策についても検討するとした。

 肝炎を巡る訴訟では、薬害肝炎全国原告団が3月末、全面解決を求める安倍首相あての要請書を下村官房副長官(当時)に手渡し、6月末にも塩崎官房長官(同)に早期の対策を要請。安倍首相も6月、新たな対策や訴訟問題についての検討を厚労省に指示していた。

 厚労省は、来年度予算の概算要求で肝炎対策として、検査体制の強化など総額約79億円を盛り込んでいるが、首相指示の「新たな対策」については、今後の予算編成過程で検討するとしていた。

 インターフェロン C型肝炎の治療に用いられるたんぱく質。ウイルスの増殖防止に有効だが、発熱や脱毛などの激しい副作用を伴う。がん治療でも利用されている。

(2007年9月5日 読売新聞)

2007年09月03日 (18:08)

白血病患者の卵巣 凍結保存

都内のクリニック 治療後の妊娠に備え
 不妊治療専門の加藤レディスクリニック(東京・新宿区)が、都内に住む白血病の女性の卵巣の一部を、放射線治療などで傷つく前に採取して凍結保存したことがわかった。将来、体に戻して妊娠に備えるためで、卵巣の凍結保存は、国内では初の試みという。

 同クリニックの香川則子研究員らによると、女性は未婚で27歳。同クリニックで今年1月、卵子などの凍結保存法として広く普及している「ガラス化法」を採用し、卵巣組織の一部を凍結保存した。女性はその後、他の病院で放射線治療などを伴う骨髄移植を受けた。

 白血病など、がんの治療のために大量の放射線や抗がん剤を使うと、卵巣が機能を損なうことがある。卵巣を事前に取り出して保存すれば、将来、移植して排卵機能を回復し、子を持つことができる。

 女性がん患者の卵子を凍結保存する試みは、国内の一部の医療機関で始まっている。しかし、卵子採取は、女性の排卵期に合わせるため、採取期間が限られているうえ、将来、出産する場合は体外受精となる。卵巣組織ならいつでも採取でき、1センチ四方程度の組織でも、移植が成功すれば約2年間は自然妊娠が可能になる。

 ガラス化法 零下196度の液体窒素で凍結保存する際、卵子などを壊さず一気に凍結する方法。卵子などに氷の結晶があると組織を傷めるので、組織内の水分を特別な保存液で置き換え、氷の結晶ができないようにする。結晶化しないまま固まるガラスと同じ現象のためこう呼ばれる。

(2007年9月3日 読売新聞)

2007年09月03日 (18:07)

MDNTが堅調、がんオーダーメイド医療に向けた業務提携が刺激に

がん免疫細胞療法の支援サービス事業を行うメディネット(MDNT) <2370> が堅調、一時490円高の1万3490円まで買われた。
 同社は3日、がんオーダーメイド医療の実現に向け東京セントラルパソロジーラボラトリー(東京都八王子市)と免疫組織検査に関し業務提携すると発表。同検査を利用することで、患者個別の症例に適した免疫細胞療法の選択が可能になるという。
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