ガン完全克服マニュアル

当ブログはガンを克服するための最新治療法を全て掲載しています。
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日本生化学大会で発表された新しい癌治療法SOLWEED

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2007年10月30日 (00:07)

小型粒子線ガン治療器開発、光医療研究連携センター発足

 日本原子力研究開発機構(原子力機構)は、『光医療研究連携センター』(田島俊樹センター長)を10月1日付けで発足させた。

  原子力機構では、文部科学省科学技術振興調整費の大型外部資金プログラムの1つ「先端融合領域イノベーション創出拠点形成」に「光医療産業バレー拠点創出」プロジェクトで応募し、採択され、今年7月から開始している。

  光医療産業バレー拠点創出プロジェクトでは、原子力機構関西光科学研究所(京都府木津川市)が培ってきたレーザー駆動粒子線加速技術を医療に応用し、レーザー駆動による革新的に小型化された粒子線ガン治療器を開発する。と同時に最先端のレーザー技術と医療技術の融合により、革新的な診断機器、治療機器などの研究開発を目指す。

  1日発足した光医療研究連携センターは、同プロジェクトに特化した研究開発業務を、産学官との連携のもと遂行することを目的としている。組織拠点は、関西光科学研究所に置かれ、組織構成は、同センターの下に◇研究推進グループ、◇光医療産業研究特別グループを設置。人員は田島センター長以下約50名。(科学10月19日号2面)
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2007年10月29日 (00:09)

「連携-がんの着実な減少に向けて」

第66回日本癌学会の話題から


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 第66回日本癌学会が10月3-5日,鶴尾隆会長(癌研)のもとパシフィコ横浜(横浜市)にて開催された。本紙では当学会の機関紙「Cancer Science」の発刊100周年記念パネルディスカッション「がん研究の現在・未来」(座長=札幌医大・今井浩三氏,東大・宮園浩平氏)について報告する。



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連携と国際化
 本年の総会テーマは「連携――がんの着実な減少に向けて」。このテーマを受けて,プログラムにもシンポジウム「医工連携」「産官学連携」のほか,医薬連携,学会間連携,また国際研究における連携など,あらゆる領域との連携をもとにがん研究の進歩をめざす企画が数多く見られた。
 加えて本年は,当学会の今後の国際的発展に向けての第一歩として,初の試みであるInternational Sessionsを開催。他にもJCA-AACR-SIC Joint Symposiumや,English Workshopなど英語での進行によるプログラムが行われた。また大会プログラム集や講演時の資料もすべて英語とするなど,国際化を意識した学会となった。今後,学会では特にアジアを中心に,欧米先進国の研究者とも研究連携を深める試みだという。

がん研究の現在・未来
 日本癌学会の機関誌「Cancer Science」は明治40年に「癌」という名前で発刊された世界で最も古いがん研究の専門誌のひとつ。ウサギの耳にコールタールを塗って人工がんを発生させることに成功した山極勝三郎氏が創刊した。

 「Cancer Science」の発刊100周年を記念したパネルディスカッション「がん研究の現在・未来」で,はじめに宮園氏は,第3次対がん10か年戦略から日本におけるがん研究の現状を紹介。佐谷秀行氏(慶大)は,「発がん研究の立場から」と題して口演。今後のがん基礎研究における重要なテーマとして「The cells origin for cancer」「Key molecular event for cancer」「Animal model v.s. human cancer」「Microenvironment」の4つを挙げた。

 浜島信之氏(名大)は,「Now and perspective in cancer epidemiology」と題して口演。疫学研究は感染症から慢性疾患,遺伝体質とその対象が発展してきている。特に近年は遺伝子的要因と環境要因の相互作用に焦点が当てられており,これらの研究が進められていくと,がんの予防に有効であると述べた。

 高橋隆氏(名大)は,がんの遺伝子・診断法について口演。多面的ながん診断について解説した。そのうえで,今後,ポストゲノム時代の診断学発展の助けとなるのは(1)方法論,技術,道具,分析ツールなどのテクノロジーの進歩,(2)データベースや試薬,組織・血液・体液の保管所などであると述べた。前原喜彦氏(九大)「みる」という言葉から,医師ががん患者に対応する場合の重要なタスクとして瞰る(Overview)→視る(Inspect)→診る(Examine)→観る(Observe)→看る(Care)→察る(Investigate)→省る(Review)というサイクルを紹介した。

若手研究者育成のために
 石川冬木氏(京大)は,若手研究者の育成について口演。患者に対する研究者の数の減少に加え,専門領域の細分化によるたこつぼ現象,キャリアパスの多様化などを挙げ,今後,高校生・大学生に対する情報発信や,大学院生と若手研究者の交流促進,多様なキャリアパスの支援などが必要となると述べた。実際に行われている試みとして,文部科学省がん特定領域研究による,青少年・市民公開講座を紹介。一般市民にがん研究をわかりやすく情報発信するほか,高校への「出前授業」を通して次世代のがん研究者たる高校生にがん研究に興味を持ってもらう取り組みなどを行っている。また,がん若手ワークショップなど若手研究者同士の交流も促進している。今後の課題として国際的な交流,キャリアパスの構築や異分野融合,ポジションの整備を挙げた。

 国際戦略については谷口維紹氏(東大)が登壇。谷口氏は,「Cancer no border」と述べ,Joint meetingの開催や,技術開発,発展途上国への支援などのグローバルプロジェクトの検討や多国籍形共同研究および人材育成など,がんに関することがらはグローバルに議論されるべきとの見解を示した。



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2007年10月26日 (00:15)

新システム 抗がん剤研究に応用

藤沢市遠藤に事務所を置くバイオベンチャー企業、(株)アーティセル・システムズが開発した遺伝子解析システムが、医薬品業界で注目を集めている。すい臓がんの抗がん剤研究では、国立がんセンターが7年かけわからなかった薬の作用メカニズムを半年で解明。業界からは、「創薬の研究開発費、時間の圧縮ができる」と、期待の声は大きい。

 アーティセル社が開発した「Gene Pyxis System」と呼ばれる新システムは、実験データをもとにパソコンを使って、細胞の遺伝子を解析するもの。新薬開発の際の、薬の効果測定や副作用の予測、メカニズムの発見などに応用できる。

 国立がんセンター東病院(千葉県柏市)との共同研究による実証実験では、すい臓がんの治療薬の1つ「キガマイシンD」が、なぜすい臓がんに効果があるのかを明らかにした。

 新システムの特長は、薬が身体のどの遺伝子に作用しているのか「ターゲット」が検索できること、そして、どのように作用しているのか「メカニズム」が解明できること。既存の方法では、どちらも短時間では、困難だった。

 今年6月から、国内大手医薬品メーカーなどを対象に新システムを売り込む営業をスタート。4社が採用、そのうち1社とは包括契約を結ぶなど、滑り出しは上々だ。大手商社とも提携、アメリカ、ヨーロッパでの営業も始まっており、将来的にはジャスダック、マザーズへの上場も視野に入れる。

 今後の課題に、実験の際のコストダウンをあげるも、米ナスダックに上場するバイオチップ開発のベンチャー企業、コンビメートリクス社と提携。使い捨てだった機材を再利用することで今の10分の1までコストダウンを図る。

大学発のベンチャー企業

 アーティセル社は2006年5月、1円から株式会社が創業できる会社法改正の施行を待って創業。慶應義塾大学環境情報学部専任講師だった同社代表の中山洋一氏が、ベンチャーキャピタルからの出資を受け、立ち上げた大学発のベンチャー。「研究は、社会に出して役に立つことで初めて、意味がある」と大学の研究所を出て、自ら経営者兼、開発者として、社のトップに立つ。本社を川崎市に置き、藤沢の事務所は、ベンチャー企業が入居する慶應藤沢イノベーションビレッジに構える。社員は、中山氏をはじめ9人。

 「バイオベンチャーは、収益が出るまでに時間がかかる」と中山代表。一方で、高血圧や糖尿病などの生活習慣病やガンの新薬など、商品化までこぎつければ、大きな収益が見込める。

 年間8兆円といわれる世界医薬品業界の研究開発費に「難病の薬の開発は急務。新システムが開発のコストダウンにつながれば」。

2007年10月26日 (00:15)

がん検診、約半数が「2年間受けていない」

県が行った今年度の県政世論調査で過去2年間のがん検診の受診の有無を聞いたところ、47・4%が「ない」と回答した。

「身体に異常がない」を理由に挙げた回答が目立ったが、県は「症状が出たときには手遅れの可能性もあり、ぜひ受診を」と県民に呼び掛けている。

2007年10月26日 (00:13)

がん検診受診率50%以上目標 広島県が推進計画素案

広島県は二十五日、医療関係者らでつくるがん対策推進協議会を県庁で開いた。県側は、胃がん、肺がんなど五種類のがん検診の平均受診率を二〇一二年度までに50%以上に引き上げる―との目標を盛り込んだ「がん対策推進計画」の素案を示した。

 県によると、市町が実施している胃がん、肺がん、大腸がん、子宮がん、乳がんの各検診の〇五年度の受診率は平均16・5%。素案では、市町の検診の受診者増を図る一方、企業の健康保険組合や個人の人間ドックでの受診者数の把握を進め、全体で「がん検診の受診率を50%以上とする」との目標を定めた。

 具体的な検討課題として、仕事帰りや休日も受診できるようにしたり、受診時に子どもを預かったりする体制整備の必要性を指摘している。この日の協議会でも「検診の機会を増やすなど住民ニーズに応えないと目標達成は難しい」との声が出た。

 県は、これらを踏まえて年内にも原案を作成して公表。県民の意見を募った後に、来年三月までに計画を策定する。(渕上健太)

2007年10月26日 (00:12)

膵臓がん、薬併用で延命効果

末期の膵臓(すいぞう)がん患者に、標準的に使われている抗がん剤に別の抗がん剤を組み合わせた治療をすると、発見からの生存期間が約6か月から約10か月に延びることが、国立がんセンターなどの臨床試験で明らかになった。

 膵臓がんは発見時に手術ができない末期がんが多く、治療の難しいがんとして知られており、延命効果が期待できる治療法として注目を集めそうだ。

 同センターなど10か所の医療機関は、末期で転移のある膵臓がん患者54人を対象に、膵臓がん治療での標準的な抗がん剤「ゲムシタビン」と、別の抗がん剤「S―1」を併用した臨床試験を実施。その結果、ゲムシタビンの単独使用に比べて4か月の延命効果が確認された。

 がんが半分以下に縮小する効果が出たのは24人(44%)と半数に近く、反対に治療開始から1か月後にがんが2割以上大きくなった患者は2人(3・7%)にとどまった。

 同センター中央病院の奥坂拓志(たくじ)医長は「期待以上の延命効果。がんが小さくなって痛みが減る患者もあり、膵臓がんの有望な治療法になるだろう」と話している。

(2007年10月26日 読売新聞)

2007年10月25日 (11:51)

循環器病の発症、果物の摂取で2割減 厚労省調査

果物をたくさん食べる人ほど脳卒中など循環器病のリスクが低くなる、という調査結果を厚生労働省研究班が24日、発表した。岩手、秋田、長野、茨城、新潟、高知、長崎、沖縄の8県に住む男女8万人に野菜や果物の摂取量をアンケート。がんと循環器病の発症を最長7年間追跡した。

 津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長が主任研究者となった調査で、1日の摂取量で対象者を4グループに分けて発症率を比べた。

 果物の摂取量が最も多いグループ(平均280グラム)は、最も少ないグループ(同35グラム)より発症リスクが19%低かった。果物100グラムはみかん1個、りんご半分に相当する。たばこを吸わない人の発症率が低くなる傾向がみられ、吸う人は同じ量の果物を食べても効果が小さい可能性があるという。

 今回の調査では、野菜と循環器病、野菜や果物とがん全体では関連が認められなかった。坪野吉孝・東北大学公共政策大学院教授(疫学)は「これまで考えられていたほど野菜と果物の病気の予防効果ははっきりしなかったが、個別のがんでは効果が認められるものもある。健康全般に良いことには変わらない」と話している。

2007年10月23日 (11:55)

理化学研究所、α-GalCerを活用した新しいがん免疫療法を開発

α-GalCerを活用した新しいがん免疫療法を開発
- 生体内樹状細胞の成熟で、さまざまながん細胞を排除 -


◇ポイント◇
 ●がん細胞にNKT細胞のリガンドを添加し、NKT細胞の指令機能を高める
 ●樹状細胞の高効率な抗原提示で抗腫瘍T細胞を誘導
 ●ワクチン感覚のがん治療が実現、血液系腫瘍への応用に期待


 独立行政法人理化学研究所(野依良治理事長)は、リンパ球の一種であるNKT細胞(※1)を利用して免疫を賦活化し、がんを抑制する新しい免疫療法とそのメカニズムを発見しました。これは、理研免疫・アレルギー科学総合研究センター(谷口克センター長)免疫細胞移植戦略研究ユニットの藤井眞一郎ユニットリーダーらによる研究成果です。
 体内に異物が侵入すると、免疫担当細胞のひとつである樹状細胞(※2)が異物を認識します。樹状細胞は、異物の情報を抗原としてT細胞に提示することで、免疫反応を活性化し、異物を排除します。しかし、担がん状態(※3)では、樹状細胞はがん細胞の抗原情報を効率的にT細胞に提示することがうまく出来ません。このため、がん細胞は、免疫系の攻撃をまぬがれ、制御を受けることなく身体の各所で増殖し、生命を脅かします。
 研究チームは、NKT細胞が認識することができるリガンドの糖脂質「α-GalCer(アルファガラクトシルセラミド)(※4)」をがん細胞に添加し、静脈内に投与すると、その後、皮下接種した同種のがん細胞の増殖を抑制できることを発見しました。α-GalCerの添加が、がん細胞に対する免疫系細胞の抵抗性を誘導し、その抵抗性は長期にわたって持続していました。具体的には、NKT細胞の働きによって生体内の樹状細胞の完全成熟化が進み、活性化した樹状細胞が腫瘍抗原を効率よくT細胞に提示して、抗腫瘍T細胞を誘導するというメカニズムが働いていました。
 従来の、樹状細胞に特定の腫瘍抗原を発現させてから体内に戻す手法と異なり、この手法は、体内の樹状細胞を利用する点を特徴としています。このため、がん細胞に発現している複数のがん抗原を樹状細胞に提示させることも可能です。今後、がん細胞を容易に得ることができる、白血病などの血液系腫瘍において、がん免疫療法への応用が期待できます。
 本研究の成果は、米国の科学雑誌『The Journal of Experimental Medicine』(10月29日号)に掲載されます。


1.背 景
 生体防御を担う免疫系には、先天的な免疫システムで初期防御を行なう「自然免疫」と、抗体や様々な細胞性免疫応答によって特定の異物を強力に排除し、一度出会った異物は持続的に記憶する「獲得免疫」があり、両者が協調して働いています。自然免疫には、マクロファージ、樹状細胞、ナチュラルキラー細胞(NK細胞)が関わり、獲得免疫には、B細胞、T細胞といったリンパ球が関与しています。免疫を利用してがんを治療する、がん免疫療法では、これまで獲得免疫系を活性化することを目標にしたペプチド療法の研究が進められてきました。
 NKT細胞は、NK細胞とT細胞の二つのリンパ球と共通の目印を持ち、自然免疫と獲得免疫をつなぐ機能を有している細胞で、アルファ-ガラクトシルセラミド(α-GalCer)という糖脂質によって活性化します。研究チームはこれまで、樹状細胞にα-GalCerを添加して注射すると、NKT細胞が活性化し、がんを抑えるという免疫反応を利用して、臨床応用を目指した研究を進めてきました。
 研究チームは、この研究で、最近、がん細胞にα-GalCerを添加して静脈注射した場合にも、がんを抑制することを発見しました。具体的には、マウスの悪性黒色腫(B16メラノーマ)というがん細胞を、α-GalCerを加えた培養液で培養してから、マウスに静脈注射したところ、この投与したB16メラノーマは肺転移を起こすことなく、ほぼ完全に抑制されることを明らかにしました。このマウスは6ヶ月以上にわたって100%の生存率を示しました。研究チームは、NKT細胞が多く存在する肺の腫瘍で、この抗腫瘍効果が成り立つことを示し、この仕組みが、NKT細胞を介した自然免疫の活性化によるものであることを明らかにしました(図1)(Journal of Immunology, 2007, 178: 2853-2861)。一方、α-GalCerを添加して培養したB16メラノーマを、NKT細胞の少ない部位である皮下に投与しても、抗腫瘍効果は見られませんでした。



2.研究手法と成果
 α-GalCerを添加して培養したB16メラノーマを静脈注射し、2週間後以降に腫瘍細胞を皮下注射したところ、驚くべきことに、6ヶ月以上の長期にわたって黒色腫が生じなくなりました(腫瘍サイズ:対照群600mm2、投与群0mm2)(図1)。
 また、マウスの形質細胞腫(J558)や胸腺腫(EL4)といった他の種類のがん細胞をα-GalCerを添加して培養し、静脈注射した場合にも、接種したがん細胞への抵抗性を認めることができました。このようながん細胞への持続的な抵抗性は、この免疫療法を用いたがんに対してだけ起こり、それ以外のがん細胞に対しては抵抗性を獲得しませんでした。これは、静脈注射によって、マウスの免疫応答が誘導されたことを示しています。がん細胞をワクチン接種する革新的な免疫療法といえます。
 そこで、研究チームは、この免疫療法のがん抑制効果の仕組みを調べました。T細胞を遺伝的に欠損したマウスに、α-GalCerを添加したがん細胞を静脈注射しても、がん細胞に対する抵抗性は獲得できませんでした。これは、この新たな免疫療法に用いるがんワクチンがT細胞による獲得免疫を利用していることを示しています。さらに、これらの免疫療法を受けたマウスには、種々の腫瘍抗原に対して各々反応する抗腫瘍T細胞が誘導されることが判明しました。次に、静脈注射したマウスから樹状細胞を取り出し、他のマウスに移植しました。すると、樹状細胞の移植を受けたマウスでは、静脈注射したがんに特異的なT細胞が増えていることがわかりました。樹状細胞は、がん特異的な抗原をT細胞に示し、それを目印にT細胞ががん細胞を殺すことができるようにしていました。また、α-GalCerを添加したがん細胞を静脈注射する前にNKT細胞を除去したマウスは、がん細胞への抵抗性、すなわち免疫応答を示しませんでしたが、静脈注射の3~5日後にNKT細胞を除去した場合には、免疫応答が誘導され、がん細胞への抵抗性を獲得していました。これらの結果から、NKT細胞の働きによる生体内の樹状細胞の完全成熟化が鍵を握っていて、この活性化した樹状細胞が、腫瘍抗原を効率よくT細胞に提示し、抗腫瘍T細胞を誘導していることが判明しました(図2)。


3.今後の展開
 がん細胞にα-GalCerを添加して静脈注射するこの新しい方法は、NKT細胞を利用して獲得免疫を賦活化し、がん細胞への抵抗性を誘導する生体の免疫機能を活用するものです。以前の結果とあわせると、この新しい治療法は、自然免疫と獲得免疫の両方を活性化する画期的な方法と考えられます。
 従来の、樹状細胞に特定の腫瘍抗原を発現させてから体内に戻す手法と異なり、この手法は、体内の樹状細胞を利用する点を特徴としています。このため、がん細胞に発現している複数のがん抗原を樹状細胞に提示させることも可能です。
 今後、がん細胞を容易に得ることができる、例えば白血病などの血液系腫瘍へのがん免疫療法への応用が期待できます。


2007年10月23日 (11:53)

ハッピーウーマンプロジェクト(5) 子宮がん乗り越え 応援団に

病気などを乗り越えるきっかけの一つとなるのが、悩みを共有し、相談できる仲間。今回は、がんに侵され、一度は絶望のふちに立ったものの、ハッピーウーマンプロジェクトとの出合いから前向きに社会参加ができるようになった会員の体験を紹介してもらう。

 二〇〇二年七月、子宮がんと診断され、子宮の摘出手術をした。結婚イコール子どもと思っていた私。それなのにもう子どもは望めない…。手術後、「生きる意味」を考えた。子どもが産めない体になって、生きる意味を見いだせず、死ぬことばかり考えた。

 そんなとき、ふと「乳がん撲滅キャンペーンはあるのに子宮がんはないな」と、こんなにつらくて、苦しい思いをする人を増やしたくないという気持ちがわいてきた。しかし、どうすればいいのか分からなかった。

 そこで、入院中お世話になった医師に相談すると「オーストラリア女性医療視察報告会があるから行ってみたら」と言われた。人見知りの私は緊張しながらハッピーウーマンが主催する報告会に参加した。

 報告会に立った医師は私が待っていた病院をつくってくれるという。産科のない婦人科病院。うれしく涙があふれた。

 「応援したい!」。私にも何かできるかもしれないという思いがこみ上げてきて、すぐ会員になった。ハッピーウーマンの会員たちは、人見知りの私を温かく迎えてくれた。明るい笑顔で接してくれた。隅にいる私に声をかけて輪の中に入れてくれた。家でも会社でも感じることのできない、あったかい居場所ができた。

 ハッピーウーマンに入って「自分自身の身に起きたことを伝えたい」と相談し、会のニューズレターに手記を連載することになった。

 手記を書いている最中、いろんなことを思い出しては涙があふれ、書く手が止まった。しかし、伝えたい気持ちの方が大きかった。手記を書き終えたとき、つらかったけれど、悲しくなったけれど、この手記を読んでくれた人が、がんに関心を持って検診に行ってくれたら本当にうれしいと感じた。

 ハッピーウーマンには、今まで出会ったことのなかったいろいろ考えている人がいる。悩みを抱えている人がいる。そして悩みを自分のことのように思い、考えてくれる仲間がいる。それがうれしい。

 私はまだまだ弱いけれど、ハッピーウーマンに入ったからには、私の思いをたくさんの人に伝えたい。「子宮がんになる人を減らしたい」そして、「子宮を摘出してしまったとしても、前を向いて笑顔で暮らせるような社会」を、ハッピーウーマンを通じてつくって行きたい。(ハッピーウーマンプロジェクト会員)

2007年10月22日 (11:57)

がん専門家養成を 中四国広域コンソーシアム 岡山で第1回講演

中四国の大学とがん診療連携拠点病院が連携し、がん治療の専門家を養成する連合組織「中国四国広域がんプロフェッショナル養成コンソーシアム」の第1回講演会が21日、岡山コンベンションセンター(岡山市駅元町)で開かれ、医療関係者らが養成プランなどについて理解を深めた。

 大学病院のがん専門医や看護師ら約130人が出席。全国どこでも等しく、高いレベルのがん治療が受けられることを目指す同コンソーシアムの教育理念のほか、がん薬物療法専門医や放射線治療医、がん専門の薬剤師などを養成する8つのコース、インターネットを活用した遠隔授業などが紹介された。

 「日本におけるがん治療プロフェッショナルの養成と展望」と題した記念講演では、がん薬物療法、放射線療法など各分野で活躍する専門医らが最新の医療現場の実情を解説した。

 同コンソーシアムは中四国の8大学と26がん診療連携拠点病院で構成。「がん対策基本法」に合わせた取り組みの一環で、文部科学省の「がんプロフェッショナル養成プラン」の補助を受け、9月に設立された。

2007年10月22日 (11:56)

がん発病阻む遺伝子発見…ソウル大学

1つの細胞は2つに割れながら成長する。このような細胞分裂過程を繰り返し、ある時点になれば細胞が死滅する過程を通じて消える。細胞死滅を引き起こす遺伝子が故障すれば、がん細胞に変わって細胞分裂を繰り返す。このようながん細胞が体内から除去されなければ結局がん組織となって発展する。

国内研究陣が細胞死滅を誘導する新たな遺伝子を見つけることに成功した。新しいがん治療法を開発することができるきっかけとなったものだと学界は評価している。

ソウル大チョン・ヨングン生活科学部教授チームは細胞内ミトコンドリアで作られるアデニル酸キナーゼ2(AK2)というタンパク質(酵素)が細胞死滅を調節するという事実が分かったと21日、明らかにした。特に肝臓がん細胞からAK2遺伝子機能が除去された事実を初めて確認したと伝えた。この研究結果は22日、ネイチャーの姉妹誌であるネイチャーセルバイオロジーの電子版に掲載された。

チョン教授は論文の第1著者であるイ・ホジュン博士とともにミトコンドリアに存在するAK2タンパク質が細胞質に出て細胞死滅を誘導するという事実を明らかにした。ミトコンドリアは細胞が活動できるようエネルギーを生成する細胞内小器官だ。チョン教授チームはまた、AK2タンパク質が活動ができないかタンパク質の数が少ない場合、細胞が死滅できないという事実を見つけ、多くの種類の人間の肝臓がん細胞株からAK2遺伝子による細胞死滅信号伝達体系が損傷されていることを確認した。

チョン教授チームは肝臓がん細胞にAK2遺伝子の機能を復旧させれば肝臓がん細胞が抗がん剤によって効果的に死ぬという事実も明らかにした。

シム・ジェウ記者

2007年10月20日 (12:02)

抗がん作用、効果明らかに 健康食品「アガリクス」

 金大大学院医学系研究科臨床研究開発補完代替医療学講座の大野智特任准教授は今月下旬から、がんに効くとされる健康食品アガリクスについて、公的研究費を用いた臨床試験を国内で初めて開始する。キノコの一種アガリクスはがん患者の利用頻度が高いが、がんの予防・治療効果を科学的に証明した報告は今までほとんどなく、この臨床試験でアガリクスの安全性や抗がん作用の効能が明らかになると期待される。
 臨床試験は、厚生労働省がん研究助成金「がんの代替療法の科学的検証と臨床応用に関する研究」の一環で、金大附属病院と四国がんセンター(愛媛県)との共同研究として行われる。

 がんと診断され、治療を終えて経過観察中の人を対象に、患者を三グループに分け、動物実験などで安全性が確認されている市販のアガリクス製品を一日一包(一・八グラム)から三包、六カ月間摂取し続けてもらう。二カ月ごとに採血し、肝臓や腎臓への副作用および免疫機能や生活状況への影響を調べる。

 この試験で人に対するアガリクス製品の安全性が確認できれば、がんへの有効性を調べる次段階の試験へ進む予定である。

 国内では多くのがん患者がアガリクスやプロポリスといった健康食品を利用している。厚労省研究班が二〇〇五年に発表した調査結果では、健康食品や栄養補助食品のサプリメント、漢方、鍼灸などの補完代替医療を利用しているがん患者は全体の45%に上り、そのうち約六割はアガリクス製品を摂取していた。

 医療関係者によると、患者の多くは健康食品にがんの進行抑制効果を期待して利用しているが、臨床データがないため、がんに対する正確な効果などは分からないのが実情という。

 大野特任准教授は国内初の臨床試験について「アガリクスの正確な情報が少ない現状で安全性や有効性を確かめることは非常に有意義だ」と話し、試験に参加する患者約九十人を募集している。問い合わせは金大大学院医学系研究科臨床研究開発補完代替医療学講座=076(265)2147=まで。

 アガリクス ハラタケ科に属するブラジル原産のキノコで、和名はカワリハラタケ。日本では人工栽培されている。1980年代にがん抑制作用が動物実験などで報告されてから、人での抗がん効果に期待が寄せられ、キノコの全体や一部を原料にした粉末や顆粒、錠剤などの製品が「抗がん作用がある」「免疫力を高める」などとされて健康食品として販売されている。



2007年10月20日 (11:59)

報告相次ぐコーヒー派のがんリスク低下

 コーヒーのぬくもりが恋しい季節。コーヒーはカフェインが頭を刺激する働きが知られているが、最近は別の面でも健康との関係が指摘され始めた。がんだ。コーヒーをよく飲む人は膵臓や腸、肝臓のがんにかかりにくい傾向があるという調査結果が最近相次いで発表され、「眠気覚まし」以外の作用が注目を浴びている。

 コーヒーを多く飲む男性ほど、膵臓(すいぞう)がんになる確率が低い--。厚生労働省の研究班(主任研究者・津金昌一郎国立がんセンター予防研究部長)が日本がん学会で発表した調査結果だ。

 具体的にはコーヒーを1日1~2杯以上飲む男性は、膵臓がんにかかるリスクが、ほとんど飲まないグループより低かった。1日3杯飲む男性の危険度はさらに低かった。この結果から見る限りでは、コーヒーをよく飲む男性ほど、危険度が下がる傾向がうかがえる。

 40~69歳の男女約10万人を対象にした大規模な調査の結果だ。コーヒーを1日に3杯以上飲む人、1~2杯の人、1杯未満の人、ほとんど飲まない人の4グループに分けて調べた。平均約11年にもわたる追跡調査の期間中に膵臓がんになった人のコーヒー摂取量との関係を分析した結果だ。

 誤解のないように書き添えるが、この調査結果はコーヒーががん抑制効果をはっきり持つと示しているわけではなく、コーヒーのどの成分ががんリスクと関係しているかを明示してもいない。「コーヒー=がん抑制」と直結して考えるのはいささか早とちりだろう。


本格的なコーヒーのいれ方を学ぶ人も増えてきた


 厚労省研究班の別の調査では、コーヒーを1日に3杯以上飲む女性は、ほとんど飲まない人に比べ、結腸がんにかかるリスクが約半分に下がるという結果が出ている。女性で結腸がんができるリスクは、1日に3杯以上飲む人の方が、ほとんど飲まない人と比べて56%低かった。男性には顕著な関係性は見付からなかった。男性は喫煙や飲酒といった、コーヒー以外の要因が大腸がんの発症と関係している可能性があるという。

 コーヒーを1日に5杯以上飲む人は、ほとんど飲まない人に比べ、肝臓がんの発病率が約4分の1に低下するというデータも、厚労省の研究班がまとめた調査結果だ。ほとんど飲まない人の発病率を「1」とすると、毎日1~2杯飲む人は0.52、3~4杯は0.48、5杯以上は0.24となり、調査の範囲では「多く飲む方が発病しにくい」という傾向が見られた。数字を仮にそのまま当てはめれば、コーヒーを毎日1杯以上飲む人は肝がんにかかるリスクが半減していることになる。

 コーヒーを飲む人に肝臓がんリスクが下がる傾向があるという調査結果は、その前に東北大学の研究チームも発表している。この調査では、コーヒーを1日に平均1杯以上飲む人が肝臓がんになる危険性は、全く飲まない人の6割程度という数字が出た。


精神面でのリラックス効果は多くの人が認めるところ


 これら2つの調査結果も、コーヒーのどの成分が直接的にそれぞれのがん防止に効果を発揮するのかを明らかにはしていない。統計的に見て因果関係がうかがえるという程度の分析であり、「コーヒーが○○に効く」という短絡的な思いこみは禁物だ。

 コーヒーには健康上のマイナス面もある。カフェインは交感神経の働きを活発にするので、血圧や脈拍が上がりやすくなる。血管系の重い病気を患っている人は避けるのが望ましい。妊娠中の女性も飲み過ぎは禁物だ。もちろん、眠気を抑える働きがあるので、不眠を誘うおそれもある。


手軽に飲めるチルドカップ・タイプの商品が市民権を得た

 全日本コーヒー協会のサイトでは、ほかにも、心臓の拍動を高めて血流を良くする効果や、腎臓の働きを活発にして、老廃物の排泄を進める作用、二日酔いに伴う頭痛を和らげるメリットなどが紹介されている。しかし、ストレスの多い現代人にとってやはり一番ありがたいのは、コーヒーの香りがもたらすリラックス効果だろう。ストレスはあらゆる病を助長する源。ふくよかな香りとまろやかな味わいでストレスから解放される一瞬は万薬にも代え難い。

 調査会社のエルゴ・ブレインズが実施したアンケート調査によれば、コーヒーを飲む頻度は「1日に2杯以上」が48%だった。「1日に2杯以上」の割合は、年代別では50代以上が61%で最も高い。次いで40代の54.9%。年代が上がるにつれて、コーヒーを「1日に2杯以上」飲む割合が高くなる傾向が見られ、「大人ほどコーヒーを飲む」傾向が見て取れる。

2007年10月20日 (11:58)

島根大病院が新病棟を建設へ がん診療・救急を強化

 島根大医学部付属病院(出雲市)は、高度・多様化する医療ニーズや施設の老朽化に対応するため新病棟の建設、既存病棟の全面改修に乗り出す。緩和ケア病棟や高度治療室(HCU)を新設するなど、がん診療や救急部門を中心に診療機能を強化。教育研修センターも整備し、地域医療教育の拠点性を高める。二〇〇八年度の着工、一二年度の完了を目指す。

 同病院が明らかにした「再開発計画」によると、新病棟は既存病棟の西隣の駐車場で七階建て延べ一万七千五百五十平方メートルを想定。緩和ケア病棟やHCUのほか、がん診療を担う腫瘍(しゅよう)センター、集中治療室(ICU)、手術室を拡充配置し、がんや救急診療の機能を集約、重症患者や女性専用の病棟も新設する。

 既存病棟の改修では、個室や相談室の増設に加え、地域の医師も受け入れる研修施設の整備などを構想。診療科ごとに分かれていた病棟は重症度、臓器・疾患別に再編し、科の枠を超えたベッドの効率的運用、チーム医療の促進を目指す。

 総病床数は六百十六から六百に減らす見通し。医療機器の購入などを含めた全体の事業費は約二百億円を想定している。

 同病院は一九七九年十月に開院。病棟の本格的な改修は初めてという。小林祥泰病院長は「ハード整備に加えてスタッフの意識改革も進め、患者や地域の期待により応えられるようにしたい」としている。(松本大典)



2007年10月19日 (12:03)

メルク、結腸・直腸がん薬をBMSと共同販売

独製薬大手のメルクは18日、日本で承認申請している結腸・直腸がん治療薬「アービタックス」(一般名・セツキシマブ)を米ブリストル・マイヤーズ スクイブ(BMS)と共同販売すると発表した。日本で抗がん剤販売を得意とするBMSとアービタックスを軸に日本事業を本格展開したいメルクの思惑が一致。メルクの旧医薬品部門とセローノの統合新社メルクセローノ、BMSそれぞれの日本法人が販売することになる。08年前半の上市を見込む。
 [医療/ライフサイエンス] 

2007年10月17日 (12:05)

子宮頸がん、放射線治療も…初の指針

選択肢に手術と併記

日本婦人科腫瘍(しゅよう)学会(安田允(まこと)理事長)は16日、初の子宮頸(けい)がん治療指針をまとめ、発表した。従来は手術中心だった治療法に、新たに放射線治療を選択肢として加えた点が特徴だ。

 子宮頸がんは、子宮の入り口にできるがんで、近年20~30歳代の若い女性に増える傾向にある。1b期から2期のやや進行したがんの場合、日本では手術が中心だが、欧米では、手術ではなく放射線治療が推奨されている。治療指針は、放射線治療について「手術と生存率の差は認められず、根治を目指すことも可能」として、治療の選択肢に初めて明確に位置づけ、手術と両論併記の形とした。

(2007年10月17日 読売新聞)

2007年10月15日 (22:07)

オリンパス、超早期のがん発見技術を開発

オリンパスは15日、超早期のがん発見に活用することのできる分子イメージング用技術「分光ビデオ内視鏡システム」を開発したと発表した。がんに関連する複数の分子情報を検出でき、粘膜内部にとどまっている2mm以下のがん発見を目的とする。2013年に市場評価開始を目指す。

 同システムは、先端部外径10mmのビデオスコープの先端に直径6.9mmの小型分光素子を搭載している。白色光の通常観察に加えて600~800nmの波長帯域でがんに関連する分子と反応する蛍光プローブを選択的に検出することができる。

 同社は、他臓器やリンパ節への転移リスクが少ない段階での治療につなげ、患者のQOL(生活の質)向上を目指すとしている。

2007年10月15日 (12:10)

子どもの細胞が母親を乳癌(がん)から守る

出産を経験した女性では、胎児の細胞が母体に移行し、それが防御となって母親の乳癌(がん)リスクを低くする可能性があることを、米国の研究グループが報告した。

 今回の研究は、米ワシントン大学およびフレッド・ハッチンソンFred Hutchinson癌研究センター(シアトル)の研究チームが、乳癌と診断されたことのある女性35人と乳癌にかかったことのない女性47人を対象に実施したもの。非乳癌群では約43%の血液中に子どものDNAが認められたのに対して、乳癌群では14%しか認められなかったと、AFP通信は報じている。

 研究を率いたV. K. Gadi氏は、胎児の細胞が母体に入り、乳癌の前癌細胞を認識し、癌になる前に死滅させるとの仮説を立てている。「胎児の細胞は生涯にわたり母親の体内に存在し続け、癌の予防を助ける」という。この研究は、医学誌「Cancer Research」10月号に掲載された。

2007年10月15日 (12:09)

オリンパス、超早期のがん発見技術を開発

オリンパスは15日、超早期のがん発見に活用することのできる分子イメージング用技術「分光ビデオ内視鏡システム」を開発したと発表した。がんに関連する複数の分子情報を検出でき、粘膜内部にとどまっている2mm以下のがん発見を目的とする。2013年に市場評価開始を目指す。

 同システムは、先端部外径10mmのビデオスコープの先端に直径6.9mmの小型分光素子を搭載している。白色光の通常観察に加えて600~800nmの波長帯域でがんに関連する分子と反応する蛍光プローブを選択的に検出することができる。

 同社は、他臓器やリンパ節への転移リスクが少ない段階での治療につなげ、患者のQOL(生活の質)向上を目指すとしている。

2007年10月15日 (12:08)

低脂肪食、卵巣がん抑制に有効か 40%低下 米調査

米フレッド・ハチソンがん研究所はこのほど、脂肪摂取を減らし、野菜や果物を増やした食事を継続すれば、卵巣がん発生リスクを大幅に抑えられる可能性が高いとの調査結果を米国立がん研究所の機関誌(電子版)に発表した。

 調査は約5万人の中高年女性が対象。このうち約2万人に対し、食事の脂肪比率をカロリーベースで従来の平均35%から半減するよう指導した上で、その後の卵巣がん発生率を調べた。

 指導を受けたグループは食事の脂肪比率を平均24%に削減。4~8年後の卵巣がん発生率は、従来通りの食事を続けたグループより40%も低下した。一方、乳がんについて以前実施した同様の調査では、低脂肪食を続けても発生率は9%減にとどまった。(時事)

2007年10月13日 (12:11)

ストレスが大敵!過敏性腸症候群 生活習慣変えて快腸

安倍晋三前首相の辞任の大きな要因となった疾患「機能性胃腸障害」。その「機能性胃腸障害」のひとつで、ストレス社会を背景に増え続ける「過敏性腸症候群」は、実は、下痢が続くなどの症状が日常生活に支障をきたす度合いから、「糖尿病より生活の質が低下する」といわれている。単なる下痢と軽視して、市販の止瀉薬などで自己治療をする人が多いが、安易な自己判断は、症状を悪化させる大きな要因。きちんとした治療を行って、腸の健康を守ろう。



電車の中でおなかが痛くなり、慌てて途中下車してトイレに駆け込んだ経験は誰しもあるはず。それが度々続いたら…。

消化器疾患に詳しい元東京慈恵会医科大学医学部内科学講座助教授の、鳥居内科クリニック(東京・成城)鳥居明院長は、「『過敏性腸症候群』は、大腸や小腸に、がんや潰瘍(かいよう)といった疾患がないにもかかわらず、腹痛や腹部の不快感があり、下痢や便秘を慢性的に繰り返す病気」と説明する。女性には便秘型が、男性には下痢型が多い。「下痢を起こすのが怖くて各駅停車にしか乗れないという人も少なくない」という。

放置していても、命にかかわることはないが、「通勤電車や会議中などに症状がでたらどうしようと強い不安が仕事に悪影響を及ぼす」(同院長)。なんと、受診中の患者の約43%が、下痢症状が原因で欠勤したことがあるという。さらに、「症状への不安感や不快感がストレスになり、抑うつ症状になる。その結果、症状が悪化するという悪循環が起こる」。パニック症候群などを併発することもあるから、たかが下痢と侮れない。

「過敏性腸症候群」の一番の原因はストレス。「脳と腸は非常に密接な関係がある。脳がストレスを感じると、自律神経のバランスが崩れ、腸の運動機能に異常をきたす」と鳥居院長。腸の動きが過剰になってけいれんしたり、腸の感覚が過敏になってわずかな刺激に反応し、腹痛や便通異常が起こるのだ。

この病気にかかりやすいのは、「ストレスを受けやすく、完璧を目指す人。きちんとしないと気がすまない人」と同院長。過労や睡眠不足、不規則な食生活、運動不足なども影響する。

治療には、「ロペミン」などの強力な下痢止めの処方薬を使うのが基本。精神的な影響が強いため、薬を持ち歩いているだけで安心して、下痢をしなくなった人も少なくない。また、ポリカルボフィルカルシウムという薬で、4~8週間かけて、便の水分量を調節。さらに、「ストレスに対応できるよう、認知行動療法や自律神経訓練法なども行います」(同院長)。

自分でできる対策は、別表の通り。鳥居院長のおすすめは、「ゆっくり鼻で息を吸い、ゆっくり口から吐く、腹式呼吸による自律神経の訓練」だ。へそを膨らませて息をするのがコツで、「トイレが近くにない時に、腹式呼吸をしてみてください。痛みもとれ、症状が緩和されます」。

市販の下痢止めは、「他の重大な病気が隠れていることがあるので、あくまで緊急避難用」(同院長)。気になる症状があったら、がまんせず、専門医の治療を受けることが大切だ。

【ストレスがもたらすもうひとつの「機能性胃腸障害」】
「機能性胃腸障害」には、「過敏性腸症候群」のほかに、安倍前首相が罹患したといわれる「機能性胃腸症」がある。鳥居院長によると、「下腹部に症状がでるのが『過敏性腸症候群』で、上腹部に症状がでるのが、『機能性胃腸症』」。もたれ感やぼうまん感を伴い、食欲不振、むかつき、胸やけが起こる。胃のあたりがキリキリと痛むことも少なくない。ただし、胃には器質的な障害はなく、「症状は違うが、ストレスが原因であること、そのストレスによって胃腸の働きが障害されるといった病態も『過敏性腸症候群』と同じ」(同院長)という。治療には、胃酸を抑える薬などを使用。同時に、ストレスに対応できるよう、認知行動療法や自律神経の訓練なども行う。

【過敏性腸症候群と間違えられやすい病気】
腹痛や腹部不快感、下痢、便秘などが、「過敏性腸症候群」の特徴的な症状だが、ほかの病気が原因で起こっている可能性もある。鳥居院長によると、「症状が似ているのは、大腸ポリープや大腸がん、食中毒などの病原菌性大腸炎、かいよう性大腸炎など」。発熱や血便、体重の減少などを伴っている場合は特に注意が必要だ。「こうした病気を早期治療するためにも、専門医を受診して、きちんと確定診断してもらうことが大切」と同院長。特に、突然、激痛を伴う水っぽい下痢を起こした場合は、「病原性大腸菌やブドウ球菌、ノロウイルスなどに感染している場合がある。市販の止瀉薬を使って下痢を止めると、病原菌が体内から排出されないので危険です」(同院長)。


◆「過敏性腸症候群」を予防する生活習慣◆
★完璧を目指さず、75点でよしとする余裕をもつ
★日頃から腹式呼吸を練習し、自律神経の働きをアップ
★1日30分のウオーキングで腸管運動をよくする
★栄養バランスのよい食事を腹8分目にとる
★朝・昼・晩、規則正しく食事をする
★下痢タイプの人は、冷たいもの、脂っこいものは避ける
★なるべく午前0時までに寝るようにする
★休みの日もふだんより1時間遅く起きる程度にとどめる
★気分転換ができるような趣味を持つ
★オン・オフの切り替えをきちんとし、休日は、なるべく仕事を持ち帰らない

2007年10月07日 (17:27)

膀胱全摘 年10件の実績必要

腎臓がん 腹腔鏡、部分切除が普及


膀胱の内部を小型カメラで映し出した映像を見ながら、膀胱がんを削り取る経尿道的切除(東京・板橋区の帝京大病院で) 泌尿器のがんで、男性特有の前立腺がんに次いで多いのが、膀胱(ぼうこう)がんと腎臓がんだ。それぞれの治療経験を示すため、読売新聞では、主要な440施設の泌尿器科に対し2006年の治療実績をアンケートし、342施設から回答を得た(回収率78%)。紙面の制約から、表にはそれぞれ手術件数の多い病院を掲載した。

膀胱がん
 膀胱がんが新たに見つかる患者は、年間1万6000人と、高齢化などを背景に10年前の1・6倍に増えている。血尿などから見つかり、男女比は約3対1で男性に多い。

 膀胱がんの約85%は、粘膜の表面にとどまる悪性度の低いタイプで、尿道から挿し入れた膀胱鏡の画像を見ながら電気メスでがんを削り取る、「経尿道的切除」が行われる。4分の3の患者では治療後半年から1年の間に再発し、何度も繰り返し再発することも珍しくない。一覧表の切除件数には、こういった再発治療も含み、1施設平均年間75件が行われていた。

 一方、がんが粘膜を超えて広がり悪性度の高い場合には、開腹手術で膀胱をすべて摘出する方法が一般的だ。対象患者が少ないため、経験豊富な施設は限られる。

 年間10件以上の全摘手術の実績があったのは89施設。一方、半数以上の148施設では年間5件以下だった。また経尿道切除が多い施設(年間100件以上、75施設)でも4分の1は全摘手術が5件以下と少なく、経尿道切除の実績が豊富でも、必ずしも全摘手術の経験が多いとは限らない。

 東京医大泌尿器科教授の橘(たちばな)政昭さんは、「膀胱全摘は、腸の一部を用いた代用膀胱を作る大手術であり、技術を保つには月1件、年10件程度は必要」と話す。膀胱全摘の後、体外にぶら下げた袋に尿をためる「ストーマ」になるのか、体内に腸を使って新たな膀胱を作る「新膀胱」になるのか、施設によって技術差がある。医師に説明を聞く際には、この点も尋ねたい。

腎臓がん
 新規患者は、年間1万2000人で、男性が女性の2倍多い。高齢者に多く、10年前に比べ5000人増えている。自覚症状はあまりなく、腹部の超音波検査で見つかることが多い。

 腎臓がんには抗がん剤や放射線治療が効かず、左右二つある腎臓は片方を切除しても日常生活は維持できることから、切除手術が治療の基本だ。一覧表には、腎盂(じんう)・尿管がんを除いた腎臓本体のがん(腎細胞がん)の手術件数と、そのうちの腹腔(ふくくう)鏡手術の数を示した。

 腎臓全摘は、泌尿器科の手術の中では比較的易しいことから、早くから腹腔鏡手術が導入された。今回のアンケートでも3分の2の施設が実施し、全体の手術件数でも3分の1を占めた。また、数センチの小さな傷口ひとつだけで、内視鏡画像を見ながら手術器具を挿し込んで行う内視鏡下小切開手術も広がりつつあり、一覧表にはこの数も含めた。

 がんが小さければ、腎臓を全部取らなくても再発率に差がなく、腎機能も温存できることから、近年、がんと周囲だけを取る部分切除が普及してきた。橘さんによると、腎臓がん手術の半数近くを占めるという。

 ただし腹腔鏡による部分切除は、より高度な技術を必要とする。このため、原則すべて腹腔鏡で行っている施設もある一方で、全摘は腹腔鏡で行うが部分切除は開腹手術で行う――といった、使い分けをしている施設も多い。
(田村良彦)

2007年10月04日 (17:29)

ワイン、ビール、蒸留酒いずれも乳癌(がん)リスクを増大

アルコールを多量に摂取すると、その種類にかかわらず乳癌(がん)リスクが増大することが明らかにされた。これまでにも多くの研究でアルコールと乳癌リスク増大との関連が示されていたが、アルコールの量や種類については明確にされていなかった。

 今回、米カイザーパーマネンテKaiser Permanente(カリフォルニア州オークランド)のYan Li、Arthur Klatsky両博士らの研究グループは、1978~1985年に健康診断を受けた7万人強の女性(いずれもカイザーパーマネンテ健康保険の加入者)の飲酒習慣を評価。このうち2,800人強が2004年までに乳癌と診断された。飲酒習慣と乳癌罹患率を比較した結果、飲酒量の少ない人(1日1杯未満)に比べ、1日1~2杯の飲酒をする女性は乳癌リスクが10%高く、1日3杯以上飲む人は30%高いことがわかった。

 Li氏によると、乳癌リスクは家族歴、遺伝子などによる個人差が大きいが、一般集団の生涯の乳癌リスクは8人に1人だという。しかし、1日3杯以上飲酒した場合、このリスクが6人に1人に増大することが今回の研究から明らかになった。また、よく飲むアルコールの種類に関わらずリスク増大は同程度で、ワイン、ビール、蒸留酒の間に差はなかった。過去の研究で、赤ワインは白ワインより心疾患予防効果が大きいと示されているが、今回の研究ではワインの赤、白による差はみられなかった。

 米アラバマ大学バーミンガム校のCoral Lamartiniere氏は今回の研究について、どの種類のアルコールでも同様に乳癌リスクを増大させる点が特に貴重な情報だと述べている。同氏は今年(2007年)8月に、赤ワインに含まれる抗酸化物質レスベラトロール(resveratrol)を投与した動物では、前立腺癌リスクが87%軽減すると報告している。今回の知見とは矛盾する結果だが、Lamartiniere氏は、レスベラトロールの効果以上にアルコールが強い発癌性物質であるとしている。また、レスベラトロールの効果は赤ワインの種類により異なり、今回の研究対象者がどの赤ワインを飲んでいたのかは不明な点も指摘している。

 乳癌リスクを最小に抑えるためには、種類にかかわらず適度に摂取することだとLamartiniere氏は述べている。Li氏は、アルコールは乳癌リスクを増大させる因子の1つにすぎないと強調しており、食生活、運動、喫煙、飲酒などに注意して健康的な生活を送ることが重要だとしている。

2007年10月04日 (17:27)

日本化薬、米社から導入の抗がん剤開発を中止

日本化薬は、米ネオファーム社(イリノイ州)から導入した新規腫瘍標的抗がん剤の開発中止を決定した。ネオファームが欧米で実施した第3相臨床試験の結果、対象群に設定した既存治療薬との比較で延命効果を検証できなかったのが理由で、国内での開発継続は困難と判断した。日本化薬は04年12月にネオファームから悪性脳腫瘍に対する分子標的薬「IL13-PE38QQR」(開発コード)を導入。10年ごろの実用化を見込んでいた。開発中止の決定にともない、日本における独占開発と流通販売権に関してネオファームと締結していたライセンス契約を終了する意向を、ネオファームに先月通知した。
 [医療/ライフサイエンス] 

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