ガン完全克服マニュアル

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2007年11月28日 (23:57)

(下)がん「プロチーム」養成

看護師・薬剤師らの視点 重視
 より良いがん治療を提供するには、医師だけでなく、看護師、薬剤師らがチームで支える体制が求められる。今年から始まった文部科学省による「がんプロフェッショナル養成プラン」で、チーム医療をどのように育てていこうとしているのかを探った。(本田麻由美、写真も)

看護師が発言


がん診療に取り組む外科医や腫瘍内科医、放射線治療医だけでなく、看護師、薬剤師も参加した多職種による症例検討会(近畿大病院で) すっかり日も暮れた今月15日午後6時過ぎ。近畿大学付属病院(大阪府大阪狭山市)の一室で、初めて看護師や薬剤師も参加した症例検討会が行われた。

 「次は60代の肺がんの男性。今の抗がん剤治療が効かなくなり、転移したがんの増大を抑えきれない。体力的にも緩和治療主体に切り替えるべきか」。担当医の問いかけに、各科の医師が次々と意見を述べる。

 「すでに3通り目の抗がん剤治療だった。体力と効果を考えると、これ以上は難しいかもしれない」「自宅に帰りたいと言っているし、在宅緩和ケアにつなぐべきではないか」

 医師の会話が、緩和医療中心に傾きかけたとき、それまで沈黙していた看護師が発言した。「確かに当初はかなり覚悟されてホスピスも見に行かれましたが、今では酸素ボンベをひっぱり、積極的に廊下を歩いてリハビリもされてます」「放射線治療が効いて呼吸が大変ラクになり、これまで考えてなかった次の治療に意欲が出てきたように見えるんです」

 その報告に医師たちは、本人の気持ちを再確認して通院による別の抗がん剤治療を目指すことにした。

 ただ、2時間ほど続いた会議で看護師や薬剤師らの発言は3、4回。「今日は初回。発言は少なかったが、チーム全体に刺激を与えたことは確か。続けるうちに、チームの中で自分が何をすべきか、みんなが見いだしていけるはずだ」。近大腫瘍(しゅよう)内科の中川和彦教授は今後の展開を期待する。

大学病院を改革
 近大が多職種による症例検討会を始めたのは、文科省の「がんプロフェッショナル養成プラン」に参加することになったのがきっかけだ。複数の大学院が連携してがん専門家を育成する同プランは、チーム医療体制のもとで教育することが条件だった。

 そこで近大は、大学病院の診療体制を改革。がんセンターを設置し、各科ごとだった診療を臓器を横断的に診る体制に再編、症例検討会のあり方も見直した。

 その体制のもと、大阪府立大など6大学と連携し、医師、看護師、薬剤師の免許を持つ大学院生らによる合同実習を企画。今後、チームで診療方針を検討するほか、模擬患者を用いた演習も行う。中川教授は、「こうした実習を通して、多職種チームがどうしたら機能するのか。各職種が何をし、どんな技能を持てばいいのかを考え、新しい診療体制を創造してほしい」と訴える。

医師以外の目
 複数の職種によるチーム医療が注目される背景には、急速に医学が進歩し、治療の選択肢が増える中、一人の医師だけでは、患者に最適な医療を提供するのが難しくなったことがある。また、生活の質の維持や意欲的に治療に臨める環境作りなど、医師以外の視点も重視されていることも大きい。

 「だが、それだけがチーム医療の役割ではない」。10年ほど前から日本にチーム医療の必要性を訴えてきた、米ヒューストンにあるMDアンダーソンがんセンターの上野直人准教授がいう。

 上野医師は、「実際の治療やケアの中から、医師個人では気づきにくかった医学上の疑問や問題点を見つけ出し、それを臨床研究につなげ、新たな科学的根拠に基づく医療を生み出していく。チーム医療には、そうした医療の進歩を担う役割もある」と強調。さらに、「このプロジェクトで導入されるチームにも、こうした視点も必要だ」と指摘している。

(2007年11月28日 読売新聞)
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2007年11月27日 (23:58)

(上)臨床重視 能力向上図る

大学院と地域でがん専門医養成


山形大、福島県立医大と連携し、がん治療の専門家の養成に動き出した東北大。高度な放射線治療を行いながら、専門医やスタッフの育成にも取り組んでいる(東北大病院で) 複数の大学院が連携し、国内で不足するがん治療の専門家を、地域病院等と協力して養成する取り組みが全国で始まった。基礎研究偏重と指摘される医学教育を、患者と向き合う臨床重視へ大きく転換させる動きとしても注目されている。
(本田麻由美 写真も)

東北で本格始動
 「医師全体が不足する東北地方で、個別に対応していては、国民の要望が強いがん専門医の養成は難しい」。今月8日、仙台市内で開かれた「東北がん評議会」の初会合で、石岡千加史・東北大教授が訴えた。

 この評議会は、東北大、山形大、福島県立医大が連携し、それぞれの大学院で進める「東北がんプロフェッショナル養成プラン」の運営母体。同プラン運営委員の石岡教授は、参加した宮城、山形、福島3県の行政や医師会、連携する22病院の関係者を前に、地域で協力して専門医等を養成していく重要性を語った。

 東北プランでは、3大学の大学院に、10の「腫瘍(しゅよう)専門医コース」(博士課程)、7の「コメディカル養成コース」(修士課程)、18の「インテンシブ(研修)コース」の計35コースを新設する。研修コースは年内にもスタートするが、それ以外は、来春から学生を受け入れる。

 職種や専門領域を超え、がん治療を横断的に学ぶ全コース共通の講義を設けるほか、拠点病院等の指導医による実習も単位に認める。運営委員長の山田章吾・東北大教授は「臨床実習と地域連携を強化したのが特徴だ」と話す。

不足する臨床医
 がんは日本人の死因第1位を占め、2人に1人が経験する時代と言われるが、がんの専門医やスタッフは全国で不足している。

 例えば、患者の全身管理や化学療法を担うがん薬物療法専門医は、米国には9000人以上いるのに、日本はわずか100人余と極端に少ない。「専門的ながん治療や緩和ケアが受けられない」という患者らの不安や不満が高まっている。

 こうした事情から、今年6月に閣議決定された「がん対策推進基本計画」では、専門医等の育成が重点課題の一つに掲げられた。これを受け文部科学省が、すでに医師免許を取得し、初期臨床研修を終えた大学院生らに着目。より高度な専門知識を持ち、臨床能力の高い医療者を大学院で育てる「がんプロフェッショナル養成プラン」を全国の大学から公募。その中から今夏、18プラン(88大学が参画)が採択された。東北プランもその一つだ。

 文科省によると、計画では全プランで年間に養成されるがん専門医は、放射線治療110人、薬物療法245人など計450人。専門スタッフは、がん専門看護師135人、がん専門薬剤師120人、医学物理士等95人など計390人。

教育の大改革
 今回のプロジェクトに対し、「進学者が減少傾向にある大学院の生き残り策ではないか」との冷ややかな声も聞かれる。

 だが、がん医療に詳しい京都大の福島雅典教授は「日本の医学教育そのものを大きく変える可能性がある」と強調する。

 日本では呼吸器、消化器など臓器別に診療体系が発展し、がんなど全身に及ぶ疾患を診る医師を養成してこなかった。がんを診断から治療、緩和まで総合的に学ぶ「腫瘍学」も教育課程になかった。また、大学院では動物実験などの基礎研究で論文を書くのが主で、臨床能力を高める教育が不十分だった。

 福島教授は「病気を診て患者を診ないどころか、今や臓器や細胞、遺伝子ばかり診る医者をつくった」と指摘する。

 それだけに、専門領域だけでなく、がん治療を横断的に学び、地域と連携して臨床を重視する今回の取り組みについて、「がんの専門医らを増やすとともに、現在の臓器別の診療体制を破壊し、横断的な再編を促す突破口になるかもしれない」と期待している。

(2007年11月27日 読売新聞)

2007年11月27日 (00:01)

浮腫治療着衣に保険適用を NPOが厚労相に請願

乳がんや子宮がんの手術後などに起きるリンパ浮腫の治療に有効な弾性着衣(サポーター)に保険が適用されるよう、患者や医師らで作る非営利団体(NPO)「鬨(かちどき)の会」のメンバーが27日、舛添要一厚生労働相に請願した。

 同会代表世話人の北村薫・九州中央病院(福岡市)乳腺外科部長によると、舛添厚労相は「来年4月をめどに努力します」と答えたという。

 リンパ浮腫は、がん手術の際のリンパ節切除や放射線治療により、リンパ液の流れが悪くなってたまることで起きる。腕や脚のむくみ、痛みなどが主な症状で、国内では重症患者だけで約10万人と推定されている。

 北村部長が班長を務めた日本乳癌(がん)学会研究班の調査では、早期に発見し腕や脚を圧迫する弾性着衣を着けることで、症状を軽減したり重症化を防止したりできることが確認されている。

 しかし、1着1万-4万円と高価で年2、3回の交換が必要なため、患者にとって大きな負担となっており、同会は保険適用を求める11万4000人余りの署名を集め、この日も一部を提出した。

2007年11月25日 (00:04)

大腸がん 高い技術が必要

 大腸がんは、進行が比較的遅く、早期に発見すれば、100%近い確率で完治できる。だが、初期には自覚症状がほとんどなく、発見が遅れることが少なくない。そのため、特に女性ではがん死亡原因の1位という深刻な状況となっている。

 大腸がんの実績を紹介するため、日本消化器病学会と、日本消化器外科学会の研修認定施設など1001施設を対象に、2006年の治療件数を聞いた。手術件数の多い病院を中心に、466病院(47%)から回答を得た。一覧では、手術総数(表〈1〉)が100件以上の206施設と、100件を超える施設がない5県では最も多い施設を掲載した。

 大腸は、長さ1・5~2メートルで、肛門(こうもん)に近い直腸の手術は、その他の結腸部分とは異なり、骨盤内を複雑に走る神経への配慮などから、高い技術が求められる。そこでリストでは、手術総数のほか、結腸(表〈2〉)と直腸(表〈3〉)に分けて示した。

 全体の数値を過去の調査と比較すると、手術件数は経験豊富な病院でさらに増える傾向がみられた。昨年の手術件数が247件と、大阪府内で最も多かった大阪医大病院(高槻市)は、この8年で手術件数が3倍になり、今年は300件を超える見通しだ。同病院一般・消化器外科准教授の奥田準二さんは「治療実績を地元の医師らが評価してくれて、患者紹介が増えている」と話す。

 同病院が力を入れるのが、腹部に開けた数か所の小さな穴から、小型カメラや切除器具を入れて行う腹腔(ふくくう)鏡手術(表〈4〉)。手術後の痛みが少ないなどの長所があるが、医師の技術差が出やすい手術法でもある。器具の操作が複雑で、手術時間が長くなる傾向もある。

 だが、大腸がん手術の8割を腹腔鏡で行う同病院では、手術時間は通常2、3時間と、開腹手術とあまり変わらない。「以前は4、5時間でしたが、経験と共に短縮されました」。また、手術後の合併症として起こる縫合不全の発生率も、取り組み始めた約10年前の10%から、今では2・9%に低下した。経験の蓄積と工夫の集積が成果を上げている。

 大腸がんの進行度は大きさではなく、表面の粘膜の下にどれだけ深く食い込んでいるかで判断される。

 がんが、粘膜の下の粘膜下層に1ミリ以上食い込んでいると、リンパ節に転移している可能性があり、腸管を大きく切除する手術が必要になる。しかし、がんの表面の模様などから、粘膜下層への食い込みが1ミリ未満と判断できれば、肛門から入れた内視鏡による切除で済ますことができる。

 この場合、ポリープ型のがんでは、根元にかけたワイヤに高周波電流を流して焼き切る「ポリペクトミー」が行われる。平らながんは、粘膜下に生理食塩水を注入して病変を隆起させた後、ワイヤで焼き切る「内視鏡的粘膜切除術」(EMR)で切除できる。ただ、がんが2センチを超えると一度に取り切れず、分割切除になる。すると、がん細胞が腸に残る可能性が高まってしまう。

 そこで登場したのが「内視鏡的粘膜下層はく離術」(ESD)。ヒアルロン酸を含む粘度の高い液体を粘膜下に注入し、がんを長時間浮かび上がらせ、特殊な形状の電気メスで周囲に切り込みを入れ、がんを一度にそぎ取る。

 リストの内視鏡切除件数(表〈5〉)は、ポリペクトミー、EMR、ESDを合計した数。特に、ESDを安全に行うには高い技術が必要で、経験豊富な病院を選びたい。
(佐藤光展)

2007年11月23日 (00:10)

乳ガンの治療<4>ホルモンをコントロール 再発率は半分程度に

 千葉市の主婦富樫美佐子さん(52)は八年前に右乳房のがんの手術を受けて以来、ホルモン剤をのみ続けている。ホルモン治療は乳がんの半数以上が女性ホルモン(エストロゲンなど)の影響で増殖することに着目、ホルモンをコントロールすることでがんの増殖を抑える治療法で、主に再発・転移予防が目的だ。

 ホルモンは細胞にある「受容体」と結合して作用するため、同治療は乳がんの細胞に女性ホルモンの受容体があるときに有効になる。患者の六-七割に当てはまる。富樫さんも、受容体があると分かり、同治療に踏み切った。

 最初に服用したのは、受容体をふさいでエストロゲンが受容体と結合するのを妨げる「抗エストロゲン剤」。錠剤で一日一錠ずつのんだ。だが二年後に肺への転移が見つかったため、脂肪組織などでエストロゲンを作る際に必要となる酵素「アロマターゼ」の働きを抑える「アロマターゼ阻害剤」に切り替えた。

 その後また肺にがんが広がり、同剤の別の薬に切り替えた。抗がん剤も併用してきたが、今年に入ってからは同剤だけでがんをコントロールできている。

 副作用として関節がこわばるなどの悩みはある。だが「生活に重大な支障はない。一日一錠のむことで生きていられるのだから、効果がある限り一生続けていく」と富樫さんは話す。

     ◇

 ホルモン剤は主に三種類ある。(1)抗エストロゲン剤(2)アロマターゼ阻害剤(3)卵巣からのエストロゲン分泌を抑える「LH-RHアゴニスト製剤」だ。閉経前後でエストロゲンの作られ方が異なるため、薬剤の組み合わせを変える。

 多くの場合、最低五年間は続けるが、聖路加国際病院(東京都中央区)の中村清吾・ブレストセンター長は「治療期間はさらに長くなる傾向にある」と指摘する。閉経後でホルモン受容体がある場合、がんが再発した患者の半数は手術後五年以内に再発しているが、残りの半数は再発に五-十五年かかっているからだ。「乳がんは五年たっても油断できない。ホルモンのコントロールを長く続けて再発を抑えた方が良い」

 治療成績は「再発率を半分程度に抑えることができ、がんがない方の乳房のがん発生率も半分程度にできる」と中村センター長は指摘する。

 副作用は、正常細胞にもダメージを与える抗がん剤に比べて穏やか。ただ、女性ホルモンをコントロールするため(1)は子宮体がんの増加や更年期症状、(2)は骨粗しょう症や関節痛、(3)は熱っぽさやめまいなどを起こす場合がある。

 いずれも健康保険がきき、一カ月の治療費(薬代)は三割負担で一万-二万円程度。同治療法は多くの病院で取り入れられている。中村センター長は「以前の乳がん治療は手術が中心で、ホルモン治療は補助的な役割だったが、再発や転移を避けるには乳がんを全身病ととらえることが大切だ。できるだけ正常な細胞を傷めず、がん細胞に効率よくダメージを与えてQOL(生活の質)を維持するのが望ましい」と語る。 

2007年11月23日 (00:08)

抗がん剤副作用抑制剤 きむらやが特許取得

鳥取県境港市渡町の海藻モズク製品販売業「海産物のきむらや」(木村隆之社長)は二十二日、抗がん剤副作用に対するモズクのぬめり成分「フコイダン」を含有した抑制剤の特許を取得した、と発表した。国内の食品中小企業で薬剤の副作用抑制剤に関する特許取得は同社が初めてという。


特許取得の経緯、狙いを説明する木村社長=22日、境港市渡町
 現在はオキナワモズクから抽出、精製した高分子のフコイダンを健康食品として商品化しているが、今後は臨床試験にも取り組み薬剤としての認定を目指す方針。木村社長は「抗がん剤で苦しむ患者を少しでも和らげる材料になれば」と話している。

 二〇〇〇年に同社研究員が社会人枠の大学院生として島根大学生物資源科学研究科に入学し、フコイダンの胃がん細胞増殖抑制効果などの解明に取り組む一方、〇五年には高分子フコイダンの抽出、精製プラントを独自開発するなど特許取得や商品の高付加価値化に向けた環境整備を進めていた。

 同社によると、薬剤の副作用抑制、防止、軽減剤などに関する特許は過去に十九件あり、外資系や国内の製薬会社、大手食品会社、研究機関が取得しているという。

 同社の特許取得について、鳥取大学生物応用工学科の和泉好%TAG%)教授は「農水産業関連の中小企業ががん医療に関する特許を取得したことは鳥取県にとっては特筆すべきこと。県民の大きな励みになる」と評価している。



2007年11月22日 (00:13)

がん検診、受診率は軒並み3割台

がん検診の重要性に対する認識が高いのとは裏腹に、実際に受診する人は検診の種類を問わず3割台にとどまっていることが、内閣府による調査から分かった。

 調査結果によると、がん検診に関する意識を聞いた質問では、「重要と思う」が全体の94.7%に及んだが、実際の受診状況をみると、「2年以内に受診した」人の割合は胃がん検診37.5%、肺がん検診39.2%、大腸がん検診32.4%、子宮がん検診39.0%、乳がん検診32.4%(女性のみ)と、どの検診の場合にも3割台にとどまった。

 逆に「今まで受けたことがない」人の割合は胃がん検診で全体の46.2%だったほか、肺がん検診、大腸がん検診、乳がん検診(女性のみ)ではそれぞれ52.0%、54.7%、50.2%と過半数を占めた。子宮がん検診(女性のみ)を「受けたことがない」割合は37.9%と比較的低かった。

 また、大腸がん検診を「2年以内に受診」した人の割合を年齢別にみると、20歳代が0.6%で最低だったのに対し、40歳代が42.5%で最高になった。どの検診でも20歳代から年齢とともに増加し、40歳代をピークに再び減少に転じた。

 最近2年間にがん検診を受けていない人に未受診の理由を聞いた質問では、「たまたま受けていない」(28.8%)、「健康状態に自信があり、必要性を感じない」(17.3%)、「心配な時はいつでも医療機関を受診できる」(16.9%)が多かった。

 このほかがん診療連携拠点病院や相談支援センターの認知度に関する質問では、これらを「知らない」人が全体の78.8%に達した。

 調査はことし9月、20歳以上の全国3,000人を対象に面接形式で実施し、1,767人から有効回収した(回収率58.9%)。

2007年11月22日 (00:13)

2007年11月20日 (00:17)

“ゆるさ”がいい 沖縄のホスピス

がん対策基本法がことし四月から施行され、末期がん患者の痛みを取り除く緩和ケアの推進が打ち出された。内地よりも十年以上後れをとっているという沖縄県では、その風土に合ったホスピスを目指したり、病院医師が在宅がん患者の緩和ケアのために往診したりするなど、独自の方法で体制づくりを進めている。 (論説委員・日比野守男)

 那覇市の東、中頭郡西原町のアドベンチストメディカルセンターのホスピスを訪れた。

 二〇〇二年に開設。宗教的な理由から食事は菜食中心で、肉類は出ないが、持ち込みは自由だ。現在十二床。患者の平均入院日数は六十一日と、国内の他のホスピスと変わらない。違うのは、住民の考え方だ。

 「高齢の入院患者は、がん告知を受けていないことが多く、ホスピスがどんなところかを知らずに来る。本人には本当のことを言わないようにという家族が多い」と栗山登至ホスピス医長。

 「都会のホスピスでは患者は説明を十分に受け自分の判断で来る。こんなに県民性が違うのかと思いました」という。

 東京生まれで、もともと外科専攻だった栗山医長は神奈川県内のホスピスに四年間勤めたあと、一年前に現在の職場へ。

 「ホスピスへの考えは内地よりも十年以上遅れているといえますが、沖縄県にもいい点が少なくない」と強調する。

 休日には家族のほかに患者の自宅近くの人も見舞いに来て、患者を散歩に連れ出したり、患者の好物をつくるなど地域とのつながりが強い。都会のホスピスでは見られない光景という。

 「何でも患者に告知する欧米流とは違い、うそをつかないが、あいまいなところを残した沖縄県にふさわしいホスピスがあってもいいのではないかと思うようになりました」と振り返る。

 ただ、沖縄県にはホスピス自体が少なく、緩和ケアへの関心は内地ほど高くない。「沖縄緩和ケア研究会」世話人代表の砂川洋子琉球大学医学部教授によると、県内のホスピスはアドベンチストを含め三カ所で、病床は合わせて五十二床。

 専用のホスピスを持たず院内で緩和ケアを行っている病院は八病院。

 毎年がんで二千五百人前後亡くなることからすると、需要にこたえていない。患者の95%は一般病院で最期を迎える。

 こうした中でユニークな試みをしているのは、同県南部の糸満市にある医療法人・南部病院だ。

 急性期病院ではないので大手術をしない代わりに地域密着を目指す。

 その一つが病院の緩和ケアチームの医師が行う往診だ。開業医ではなく病院医師が往診するのは全国的にも珍しく、沖縄県でもここだけだ。

 「大学病院では施す治療が尽きた患者は“見捨てられた”という気持ちを抱かされたまま出されてしまう。といって、がん拠点病院の整備は沖縄県ではまだ不十分で、開業医が緩和ケアを在宅で行う体制も整っていない」とチームを率いる笹良剛史麻酔科医長。「沖縄県では病院では安心できても、満足しない患者が少なくない。往診だと患者も家族も安心でき満足できる」と往診の優れた点を強調する。

 病院近くに住み三年前に乳がんを告知された玉城清美(49)さん宅には、笹良医長が二週間に一度往診するほか、病院併設の訪問看護ステーションの看護師である小橋川初美さんが週三回訪問し、点滴などを行っている。

 玉城さんは「四月から往診を受け、モルヒネの量を増やしてもらい痛みが完全にとれている。先祖を祭ってある自宅にいると落ち着く。友人や近所の人も訪ねてきてくれる」と寝たきりながらも笑顔を絶やさなかった。

 笹良医長は「緩和ケアは、あきらめの治療ではない」と、沖縄県での普及に意欲を見せていた。

2007年11月20日 (00:15)

介護保険の利用低調

京都府内の40歳から65歳未満の末期がん患者で、介護保険制度を利用した人は1年間で百数十人にとどまることが、19日分かった。昨年度から「制度の谷間」に置かれていた中年のがん患者のため、介護保険制度が利用可能になったばかりだが、低調な利用に、医療関係者は「京都の在宅医療・介護の受け皿の乏しさが大きな要因」と指摘している。

 がん患者は、多くの人が病院で最期を迎えているが、介護保険制度が適用されない65歳未満の場合、在宅生活を支える介護サービスが使えず、自宅で療養する上で壁になっていた。このため昨年春から国は、医師が末期がんと診断し、6カ月以上の介護が見込まれる場合に限り、介護保険の特定疾患の対象とした。

 府内自治体から寄せられる介護保険サービスの利用状況を集計する「認定ネット」では、末期がんでの利用件数は昨年度約200件。同ネットで重複計上される分を比率から差し引き、今年3月末現在の特定疾患認定者数2679人が前年同期より30人増にとどまったことを考慮すると、末期がん患者の年間利用者数は推計で百数十人程度とみられる。

 一方、がん対策を担当する府健康増進室によると、府内で1年間にがんで死亡する人は約6700人で死因の第1位。うち40-65歳未満の人は約1500人で、介護保険特定疾患の利用者数を大きく上回る。

 京都府医師会で在宅医療を担当する北川靖理事は「京都に在宅の受け皿がないことと、介護サービス自体が末期がん患者の在宅療養のニーズに合っていないことが、利用が進まない理由だ。京都は患者の退院支援も、療養通所介護施設も足りず、介護保険のケアマネジャーも医療度の高い患者の経験がない」と指摘している。

2007年11月19日 (12:34)

がん検診目標 受診率50%「可能」4県のみ

都道府県本社調査 財政難大きな壁
 国が6月に閣議決定したがん対策推進基本計画の個別目標である「5年以内にがん検診受診率50%」の実現について、43都道府県が困難か不明と考えていることが、読売新聞社の全国調査でわかった。

 がん検診を実施する市町村の深刻な財政難、住民の関心の低さに加え、来年度から始まるメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の予防を強化する特定健診制度が市町村のがん検診事業を圧迫しているためで、がん検診が厳しい状況に置かれている実態が浮き彫りになった。

 調査は、今年9~10月、市町村のがん検診を指導管理する全都道府県を対象に、検診などの現状を尋ねた。厚生労働省によると、2005年の市町村のがん検診の受診率は、12・4~22・3%と低迷しているが、今回の調査の結果、50%の受診率達成が「可能」としたのは宮城、茨城、埼玉、福井の4県。山形など7県は「難しい」と回答した。残る36都道府県は「わからない」と答えたが、その中には「(県の)普及啓発だけでは既に限界」(山口)など、現状では難しいという回答が目立った。

 受診率向上を阻む障害(複数回答可)について、「市町村の財政難」を挙げたのが42都道府県と最も多く、「住民の関心の薄さ」の34道府県、検診の対象者数や受診率など「基本データの不足」の33都府県を上回った。こうした状況に加え、「特定健診による市町村業務の負担増」を32都道府県が挙げた。「がん検診が、(国の財政支援がない)市町村の努力義務では不安定」(長崎)といった声も目立った。こうした事情を反映し、年度末までに都道府県が独自に策定する「がん対策推進計画」で、調査時に受診率50%を上回る高い目標を盛り込む予定としたのは宮城、兵庫にとどまる。

 がん検診は、国の事業として1982年に始まったが、98年から市町村事業となり、地方交付税などで賄われている。国の指針に基づき実施されているが、来年4月施行の改正健康増進法では、市町村の努力義務に規定される。一方、特定健診は、法的に義務付けられ、国が事業費の3分の1を助成、来年度の概算要求予算として571億円が盛り込まれている。

 がん対策推進基本計画 4月に施行されたがん対策基本法に基づき策定された、国のがん対策の骨格。10年以内に75歳未満のがん死亡率20%減少などをうたった2項目の全体目標と早期発見など7項目の個別目標がある。都道府県はこれをもとにがん対策推進計画を策定する。

(2007年11月19日 読売新聞)

2007年11月19日 (00:17)

がん細胞のみを殺す抗がん剤を開発

延世(ヨンセ)大学ハム・スンス(化学工学科)、ソ・ジンソク、ホ・ヨンミン(以上、医大映像医学科)教授チームはがん細胞にのみ作用して、がん細胞の成長を抑制、死滅させる「多機能性ナノ複合剤」を作ったと18日、明らかにした。

このナノ複合剤は造影剤として使われる磁性ナノ物質に、がん細胞を認知してくっつく抗体と、がん細胞を殺す抗がん剤を結合した形態だ。造影剤物質によりがん細胞が死滅する過程を映像で追跡することができる。

研究チームはナノ複合剤を乳がんにかかったマウスに投与した結果、抗体と抗がん剤を別に注射したときに比べてがん細胞抑制効果が6倍程度すぐれていたと説明した。

2007年11月13日 (23:18)

あのBCG(結核ワクチン)が膀胱がんに効く

再発予防効果が抗がん剤より高い

 膀胱がんは加齢とともに発症頻度が上がり、高齢者ほど悪性度が高い傾向がある。しかも男性の発症頻度は女性の3倍だから、特に中高年男性には要注意のがんだ。
 血尿や排尿時の痛みをきっかけに受診し見つかることが多いが、3人に2人は表在性膀胱がんと呼ばれる早期がんで、治療効果が出やすい。しかし、その後が問題。実は、このがんは再発しやすいがんなのだ。
 その再発予防に、あのBCGが効果的だという。東京慈恵医大泌尿器科の頴川晋教授に聞いた。
「BCGというのは、結核菌を弱めた“結核ワクチン”です。実は、かねて皮膚がん患者にBCGを接種すると、がんが縮小することが知られていました。約20年前にカナダの研究者が、膀胱がん患者の膀胱にBCGを注入し、がんが消滅したと発表。それ以来、研究が重ねられ、今では、主に再発予防治療としてBCG注入療法が実施されているのです」
 表在性膀胱がんの5年生存率は80%以上だが、浸潤性膀胱がんのそれは末期ほど悪くなり、「T4」と呼ばれる病期だと20%と低い。表在性膀胱がんは、比較的安全な膀胱がんといえるが、リスクがないわけではない。
「再発しやすく、それでも多くの人は再発しても表在性膀胱がんのままなのですが、2%くらいの確率で再発を繰り返すうちに悪性度の高い浸潤性膀胱がんになる人がいます。このリスクを避けるために、表在性膀胱がんには再発予防治療が欠かせないのです」
 なぜBCGが効くのかは分かっていないが、表在性膀胱がんの再発予防効果はハッキリしているという。
「早期がんである表在性膀胱がんは、内視鏡で切除するのが一般的です。切除のみの5年再発率は55%程度ですが、切除後に抗がん剤注入療法を併用すると、40%ほどに下がります。ところが、切除後にBCG注入療法を実施すると、5年再発率は30%程度に下がるのです。BCG注入療法の再発予防効果は、ほかの治療法に比べて歴然です」
 表在性膀胱がんの中には、発症頻度は少ないものの、上皮内がんと呼ばれる悪性度の高い膀胱がんがあるが、これに対してもBCG注入療法が有効だ。再発のない状態で5年以上生存した人の割合を示す「5年無病生存率」というものがあるが、BCG注入療法のグループは、これが45%。抗がん剤のグループは18%だから、文句なしに高い。
 BCG注入療法は、尿道にカテーテルを挿入して、膀胱にBCGを50ミリリットル入れる。その後、2時間排尿を我慢する。膀胱の容積は200ミリリットルなので、我慢できない量ではない。これを週に1回、合計8回行う。BCGの副作用で下痢や血尿、発熱、食欲不振を伴うことがあるほか、まれに結核を発症する人もいるが、その場合は結核の治療をするので問題ないという。


2007年11月12日 (23:25)

3大がん検診、「一度も受診なし」半数 内閣府調査

がん検診を9割以上の人が重要と考えているのに、日本で死亡者が多い肺がん、胃がん、大腸がんの「3大がん」の検診を一度も受けたことのない人が、いずれも約半数にのぼることが、内閣府が10日に発表した「がん対策に関する世論調査」で明らかになった。

 調査結果では、がん検診が「重要と思う」と答えた人は95%。しかし、検診を「今まで受けたことがない」との回答が、肺がんで52%、胃がんで46%、大腸がんで55%に達した。女性のみを対象にした子宮がん、乳がんでも、それぞれ38%、50%が一度も検診を受けていないことがわかった。

 国の指針によると、肺がん、胃がん、大腸がんは「40代から毎年受診することが望ましい」とされているが、40代で「1年以内に受診した」と答えた人は肺がん48%、胃がん43%、大腸がん40%にとどまった。

 調査は今年9月、全国の20歳以上の男女3000人を対象に初めて実施。回収率は59%だった。

2007年11月11日 (23:47)

コーヒー 健康の「飲力」

「脂肪の燃焼促進」「がんの危険性軽減」

 たばこを吸いながら、コーヒーをがぶ飲み。昔はそんな不健康なイメージもあったコーヒーだが、最近は、ダイエットやがんの予防に効果あり、という研究も発表されている。身近な飲料のコーヒーに、どんな健康パワーが隠されているのだろう。(利根川昌紀)

 東京都台東区の喫茶店「カフェ・バッハ」。店内には、約25種類のコーヒー豆がそろい、独特の香ばしい香りが漂う。

 オーナーの田口護さん(69)が約40年前に開店。2000年に開かれた沖縄サミットでは、同店のブレンドコーヒーが各国首脳に振る舞われた。

 コーヒーをおいしく入れるコツを教えてくれた田口さん自身、毎日、5~10杯、コーヒーを飲むという。「飲むと体がしゃきっとします。これまで大病を患ったことがないのも、コーヒーのお陰だと思いますね」

クロロゲン酸効果
 「コーヒーに含まれるカフェインは、自律神経を刺激し、血行がよくなるなど、代謝を活発にする作用があります」。こう話すのは慶応大医学部客員准教授(内科)の石川俊次さん(63)。

 コーヒーが眠気を覚ますなどと言われるのはこのためだ。代謝がよくなると、脂肪の燃焼も促進される。カフェインの摂取量と体重変化を12年間追跡した米国の研究によると、カフェイン摂取量の多い人は男女とも体重の増加があまりなかった。

 一方、糖尿病やがんの予防につながるという研究が、国内外で数多く行われている。

 オランダで7年間行われた研究では、コーヒーを多く飲んだ人の方が、糖尿病の発症率が低かったという。コーヒーの苦みや香りを生み出すポリフェノールの一種の「クロロゲン酸」が、血糖値の上昇を抑えたという動物実験のデータもあり、この成分が働いたとも推測できる。

 また、大腸がんや肝臓がんなど、コーヒーの摂取量が多い人ほど、がんになる危険性が低いとする研究結果もいくつか発表されている。

未知な部分も…
 がんは、脂質が酸化してできる「過酸化脂質」が発生原因の一つとされている。石川さんは「クロロゲン酸には抗酸化作用があり、がん予防につながるとも考えられます」と話す。

 このほかにも、コーヒーは胃腸の働きを良くして便秘を解消したり、運動前に飲むと運動能力が高まったりするなど、様々なことが言われている。だが、まだ分かっていないことも多い。

 「健康のためなどと思わず、くつろぐ時に飲むコーヒーが、何か体にいいことをしてくれているかもしれないという程度の気持ちで飲むのがいいのでは」と石川さんは話す。


 記者(33)も職場などでよく飲む。ただ、カロリーを気にして砂糖は入れない。一日に何杯も飲むという人は、砂糖の入れすぎに注意したい。

 また、カフェインは、緑茶や紅茶などにも含まれている。コーヒーに健康にいい面があるからといって、そればかり飲むのは考えもの。やはり、いろいろな食品をバランスよく摂取することが大切だろう。

(2007年11月11日 読売新聞)

2007年11月11日 (23:24)

子宮頸部がん予防注射、予め接種してください

11日午前、ソウル弘恩洞(ホンウンドン)のグランドヒルトンホテルで開かれた子宮頸部ガン患者の会発足式で、子宮頸部ガン弘報大使のピョン・ジョンスさんの長女ユ・チェウォンちゃんと子宮頸部がん患者の子供たちが、子宮頸部がん予防ワクチンの接種を受けて明るく笑っている。

大韓がん協会女性がん予防退治委員会は、今度の患者の会発足式を記念して、子宮頸部がんの主要原因であるHPV16、18型の感染を予防する子宮頸部がん予防ワクチンを、子宮頸部がん患者の子女約50人に無料で接種した。

今年の9月から韓国に導入された世界最初のがんワクチンである子宮頸部がん予防ワクチンは、9歳から26歳の間の女性が接種することができ、子宮頸部がんを70%以上予防できることと知られている。

2007年11月10日 (23:26)

がん細胞破壊ウイルスの効果確認 岡山大病院准教授ら

▽がんへの免疫力も向上

 がん細胞内で増殖して細胞を破壊するウイルスで、抗がん剤として実用化が期待されている「テロメライシン」が、がん細胞に対する免疫の働きも高めることが九日までに、岡山大病院遺伝子・細胞治療センターの藤原俊義准教授らの研究で分かった。米科学誌「オンコジーン」(電子版)に発表した。

 テロメライシンは、正常な細胞を傷つけず、がん細胞内だけで十万~百万倍に増え細胞を壊す。

 藤原准教授らは試験管レベルの実験で、テロメライシンに感染したがん細胞内の尿酸濃度が通常と比べ四倍以上、一般の抗がん剤の投与時と比べ約二倍に増加し、がん細胞を攻撃する免疫細胞の働きが活性化するのを確認した。破壊されたがん細胞を食べた樹状細胞が尿酸を感知し、免疫細胞の働きを促したとみている。

 尿酸が免疫細胞を活性化することは分かっていたが、テロメライシンが尿酸の増加を促すことが判明したのは初めてという。藤原准教授は「間接的にもがん細胞を殺すことが分かり、より強い働きと転移部分への効果が期待できる」としている。

 テロメライシンは二〇〇二年に岡山大が開発。米国で実用化に向け臨床試験が進んでいる。(教蓮孝匡)

2007年11月09日 (23:50)

がん、習慣病の原因解析 金沢医科大、3研究チーム始動

金沢医科大ハイテク・リサーチセンターは八日までに、新しい分析技術を用いたがんや生活習慣病の病体解析の研究を始めた。三つの研究チームを発足させ、それぞれの病の原因となる遺伝子やタンパク質を解析、予防法や治療法の開発につなげる。
 この研究は今年度、文部科学省の私立大学教育研究高度化推進特別補助の「ハイテク・リサーチ・センター整備事業」に選定された。五年間の研究に十四人の教授らが参加し、総事業費は約二億八千四百万円。設置されたタンパク質解析に用いる質量分析システムは、国内で二番目の導入となった。

 三つの研究チームはそれぞれ、原因や関連遺伝子の探索、タンパク質解析技術を使った診断法と治療法の開発、小動物用MRI(磁気共鳴画像装置)による発症、経過の追跡などを行う。特にタンパク質分析は比較的新しい分野で、構造の判明による治療薬開発などが期待される。

 今回設置された機器は、学外の研究者から申し込みがあれば利用できるよう検討されている。事業の総括責任者である松井忍同大総合医学研究所長は「できるだけ早い時期に研究成果を臨床応用したい」と話している。



2007年11月09日 (23:48)

末期がん患者に緩和ケア病棟建設

ときわ会病院、尊厳重視し完全個室

ときわ会病院の緩和ケア病棟


 藤崎町鰊の医療法人ときわ会(永山隆造理事長)のときわ会病院(西田傳院長)は12月中旬、末期がん患者をサポートする緩和ケア病棟を開設する。病棟はプライバシーと尊厳を重視して完全個室で20床とし、現在増築工事が進められている。緩和ケア病棟のある病院は青森市を除き津軽地域になく、同病院は「地域住民が安心して利用できる施設になっていければ」と話している。

 同病院は、緩和ケア病棟が県内でも数少なく、津軽地域では青森市を除いて無い実情と末期がん患者の受け入れ機能不足を勘案し、2004年度から設置を計画。05年には病棟開設の条件となる日本医療機能評価機構の認定を受けた。06年秋、総工費8億4千万円を投じて二階建て延べ床面積3800平方メートルの病棟増築工事に着手した。
 病棟は患者とその家族を全人的に支援しようと部屋は完全個室20床で家族部屋三部屋家族風呂、調理スペースなどを備えて家族へも配慮。部屋は患者の尊厳を重視して全部屋にトイレを設置、このうち七部屋にはユニットバスを設置した。スタッフは専任の医師1人と看護師18人、介護士3人を置く予定。
 同病院は一般病棟から回復期リハビリテーション病棟など総病床149床で、診療科目は内科、外科、消化器科など八科。同法人は老人福祉施設開設、訪問看護などで広く地域医療を担っている。
 緩和ケア病棟は12月17日に受け入れを開始し、来年2月1日から本格稼働の予定12月89の両日、同病棟開設施設見学会を開く予定。

2007年11月08日 (23:53)

喫煙は乳癌(がん)を悪化させない

喫煙は健康にさまざまな害をもたらすが、乳癌(がん)と診断された時点で、その癌の悪性度や後期ステージである比率には影響しないことが示された。また、治療法の選択でも喫煙の影響はみられず、喫煙者も元喫煙者も、乳腺切除などの外科手術を受ける比率は非喫煙者と同程度であった。この知見は、ロサンゼルスで開催された米国治療放射線腫瘍学会(ASTRO)年次集会で発表された。

 米フォックス・チェイスFox Chase癌センター(ペンシルベニア州)のMatthew Abramowitz博士らは、1970~2006年に同癌センターで診察を受けた乳癌患者6,162人のデータを分析。約半数(45%)に喫煙経験があったが、診断時に喫煙していたのは9%であった。分析の結果、喫煙と診断時の癌のステージや悪性度との間に有意な相関はみられなかった。

 喫煙者では、非喫煙者に比べHer2/Neu陽性腫瘍がわずかに多くみられた。Her2/Neu陽性腫瘍は悪性度が高く治療が困難な腫瘍である。Her2/Neuスクリーニングは35年間の試験期間の途中に登場したもので、実施数も少ないため、今回、喫煙とHer2/Neu陽性腫瘍との相関を検討することはできなかったが、今後の研究対象となる可能性もあるという。

 診断時の癌のステージと乳癌の家族歴、ホルモン療法の利用、閉経状況との間にも相関は認められなかった。Abramowitz氏によると、研究期間中に乳癌の早期スクリーニングが促進されたことが、診断時の癌のステージに影響した可能性もあるという。

 喫煙は、肺癌、頭頸部癌、食道癌、膀胱癌の危険因子(リスクファクター)であることがわかっているが、乳癌リスクとの相関についてはまだ結論が得られていない。しかし、喫煙する女性はやはり大きな健康リスクを負っていると米国癌協会(ACS)のMichael J.Thun博士は述べている。禁煙しなければ、喫煙により死亡する確率は2分の1であり、生涯に乳癌を発症するリスクは8分の1だという。

 米国では1987年以降、乳癌よりも肺癌で死亡する女性が多くなっており、2007年の肺癌による女性の死亡者は7万880人、乳癌による死亡者は4万460人と予測されている。ニコチン依存の女性の禁煙を助けることと、青少年の喫煙開始を未然に防ぐことが大きな課題であるとThun氏は強調している。

2007年11月05日 (23:56)

多くの女性が誤った癌(がん)情報をインプット

米国女性の63%が癌(がん)の家族歴がなければ、癌になる可能性は低いと考えていることが、米国産科婦人科学会(ACOG)の委託で行われた調査で明らかになった。ACOGによると、癌になった大部分の人では癌の家族歴はなく、女性において癌の予防や早期発見についての知識と理解の向上が必要であることを浮き彫りする調査結果となった。

 調査では、癌について多くの勘違いがあるにもかかわらず、対象となった女性の76%が癌リスクを低減する方法を知っていると回答した。しかし、リスク低減のため何かをしている女性は52%のみで、10%は過去に何もしておらず、17%はライフスタイルの変更が癌リスクの低減につながるとしてもスタイルを変えないと答えた。癌がみつかることを恐れて検診を受けたくないという女性も多く、20%は癌であっても知りたくないと回答した。

 定期的な受診が癌リスク低減に有用とする女性は77%であったが、前年に受診した女性は56%、定期的に受診しているか前年にPapテスト(膣粘膜塗抹標本試験)やマンモグラフィーを受けた女性は29%に過ぎなかった。これらの検査については18%が不要、7%が受ける方法を知らない、7%が時間の無駄と考えていた。37%の女性は医師にかかる余裕がないと答えた。

 ACOG前会長で米ウィスコンシン大学医学公衆衛生学部のDouglas W. Laube博士は「癌に関する女性の知識には憂慮すべき誤解があることが判明した」と述べている。また、米国癌協会(ACS)のMichael Stefanek氏は、リスクのある女性に注意喚起の必要性を訴えるとともに、米国で1993~2002年に平均1.1%減であった癌死亡率が、2002~2004年には2.1%減に改善したのは癌スクリーニングの向上と早期発見によるところが大きいとしている。

 ACOGでは、女性に対し癌のリスクに関連するライフスタイルの理解を深めるために、新しいウエブサイト「Protect & Detect: What Women Should Know about Cancer(予防と発見:癌について女性が知っておくべき事柄)」を10月末に立ち上げるとともに、50歳以上の女性に10年に1回結腸鏡検査を受けることを勧める新しい大腸癌(結腸直腸癌)スクリーニングのガイドラインを作成した。

 ただし、結腸鏡検査の奨励に対しては、別の専門家は、大腸癌の家族歴や既往がある女性以外では、バーチャルCT結腸鏡検査、便潜血検査やS状結腸鏡検査などの方法もあるとしている。
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2007年11月04日 (23:59)

胃がん 内視鏡は「剥離」主流

施設間の技術差 少なく


チームで行う胃がんの腹腔鏡手術。受ける際は、医師に長所と短所をよく聞いて選びたい(東京都江東区の癌研有明病院で) 毎年10万人が新たに患者になる胃がん。日本人のがんの中で最も患者数が多く、死亡者数は肺がんに次いで2番目に多い。胃がんでは、がんが胃の内側表面の粘膜、または、その下の粘膜下層にとどまっている場合を「早期がん」、それ以上深く進むと「進行がん」と呼ぶ。

 早期胃がんは、治る確率が高い。粘膜にとどまっているがんの多くは、口から胃カメラを入れてがんを取る内視鏡治療で完治が望める。胃を切除しなくて済み、後遺症はほとんどない。以前は、がん組織の根元にワイヤをかけ、高周波電流を通して焼き切る方法が主に行われてきたが、今は、電気メスでがんをはがし取る「粘膜下層剥離(はくり)術」が主流になってきた。

 読売新聞では9月、日本消化器外科学会と日本消化器病学会の研修認定施設999施設に対し、2006年の治療件数をアンケートし、465施設から回答を得た(回収率46・5%)。

 それによると、胃がんの内視鏡治療を行っている病院の9割以上が、粘膜下層剥離術も実施。内視鏡治療の総件数のうち4分の3を占めた。サイズの大きな粘膜がんも一度に切除できるため、以前なら手術になった患者も胃を切らなくて済む。その意義は大きい。

 内視鏡治療ができない胃がんなら、たとえ早期がんでも手術で胃を切除することになる。

 癌研(がんけん)有明病院(東京都江東区)消化器センター長の山口俊晴さんは「胃がん手術の技術は、日本の外科医は世界でトップクラス。病院間による技術の差は、それほど大きくはない」と言う。通常の手術を受ける場合は、病院選びに神経質になることはなさそうだ。

 しかし、まだ研究段階である早期胃がんの腹腔鏡(ふくくうきょう)手術では、技術差が今も少なくない。

 おなかに1センチ強の穴を4、5か所開け、カメラや超音波メスなどを挿入し、モニター映像を見ながら胃やリンパ節を切除する。おなかを大きく切らないため、手術後の回復が早く、傷跡も目立たない。反面、技術の習得が難しく、手術時間が長引く欠点もある。

 今回のアンケートでは、腹腔鏡手術を行っている病院の半数以上が年間10件未満で、50件以上の施設は6%。今のところ、十分な経験を積んでいる医師はひと握り、というのが実態のようだ。

 粘膜下層剥離術でも言えることだが、新しい治療を受ける際には、医師の経験は聞いておきたい。

 一方、進行胃がんは、早期がんに比べるとかなり手ごわい。患者の半数は治療で治るが、残る半数は残念ながら、延命はできても亡くなってしまう。

 手術ができる場合は、胃の切除後に、再発予防を目的にS―1(TS―1)という抗がん剤を飲むのが標準的な治療法。手術ができない進行・再発がんでも今年、S―1と「シスプラチン」の点滴の組み合わせが最も延命効果がある、とする発表があった。この治療法も標準治療の一つとなりそうだ。

 一覧には、手術と内視鏡治療の合計が100件以上の224施設を掲載した。手術件数、そのうち腹腔鏡手術の件数、内視鏡治療の件数、そのうち粘膜下層剥離術の件数をそれぞれ示した。

 個々の治療の件数だけでなく、手術と内視鏡治療のバランスも参考にして病院を選びたい。
(山口博弥)

2007年11月02日 (00:00)

乳ガンの治療<1>切除回避で後遺症減る  センチネルリンパ節生検

本人女性に最も多いがん・乳がん。三十代後半から五十代を中心に増えている。だが温存手術や薬物・放射線療法の進化で、乳房を残し、術後のQOL(生活の質)を保つことも可能になってきた。第一回はリンパ節切除を回避できる「センチネルリンパ節生検」を紹介する。 (杉戸祐子)

 東京都三鷹市の杏林大病院。手術室で五十六歳の女性の乳がんの手術が始まった。左乳房に直径約二センチのがんがある。執刀医の井本滋教授はまず左乳房の乳輪に青色の色素の入った液体を注射した。色素の動きで、乳房から最初に流れ着く、脇の下のリンパ節を特定するためだ。

 このリンパ節が「センチネルリンパ節」=イラスト。センチネルとは「見張り役」の意味で、がんが最初に転移するリンパ節のことだ。同リンパ節に転移があれば、脇の下のリンパ節の切除が必要だが、転移がなければ切除は不要だ。リンパ節切除は術後にリンパ浮腫(リンパ液の流れが悪くなり皮下にたまる状態。むくみや痛みに悩まされる)を引き起こす例が多く、患者のQOLに著しく影響するため、切除せずに済めば利点は大きい。

 手術では左脇の下を三センチほど切って電気メスで掘り下げ、同リンパ節を探した。青く染まった同リンパ節を見つけると慎重に切断し、病理医に「迅速病理診断」を依頼。それから、がんの摘出に取りかかった。約二十分で摘出を終えると病理医から回答が入った。「がん、ありません」

 井本教授は助手らに「郭清(リンパ節切除)はなし」と宣言し、脇の下の切開部分を縫い閉じた。その後、がんを摘出した部分に取り残しがないかを調べ手術は終了。開始から二時間弱だった。女性は四-五日で退院し、再発予防の放射線治療やホルモン治療などを開始するという。

 乳がんの手術は転移の有無にかかわらず、脇の下のリンパ節を切除するのが定石だったが、センチネルリンパ節生検が広まり、流れが変わった。同院の場合、腫瘍(しゅよう)が三センチ以下で画像上リンパ節転移が見られない場合、同生検の対象となる。「患者が十人いれば対象者は六-七人いる」と井本教授。結果を見ると、約八割は転移がなく、リンパ節切除をせずに済んだ。井本教授は「画像上転移のない人に転移のないことを確認する手技」と位置付ける。

 利点は術後のリンパ浮腫の減少だ。井本教授によると、手術から五年後のデータで、リンパ節を切除した人の約60%に腕のむくみや痛みなどの後遺症がみられたが、同生検を経て切除を回避できた人では約4%にとどまった。同生検が正しい診断をする正診率は98%程度。残り2%の症例ではがんがないと判断されたが、がんが残った。予後の検証は今後行われる。

 患者の費用は四-五日間の入院費を含め、十数万円程度。同生検は全国の数百の施設で導入されている。井本教授は「リンパ節転移を診断するための標準的な手技であり、今後さらに普及するだろう」と語る。

2007年11月01日 (00:02)

ナノキャリア、スイス社と抗がん剤のライセンス・供給契約を締結(ナノキャリア)

ナノキャリアとスイスのデビオファームグループは31日、新規プラチナ系抗がん剤である「ダハプラチン誘導体ミセル」のライセンス・供給契約を結んだと発表した。同製剤は、2008年中に欧米でがん領域における臨床第1相試験入りを目指している。
 今回の契約により、ナノキャリアはデビオファーム社に対し、日本を除く全世界において、ダハプラチン誘導体ミセルの独占的開発・販売権を許諾する。デビオファーム社は、原料であるダハプラチンをナノキャリアに独占的に供給。一方、ナノキャリアは同製剤を製造し、デビオファーム社に独占的に供給する。
 同製剤の製造費用はデビオファーム社が負担。ナノキャリアはデビオファーム社より、契約一時金や製品が販売された場合のロイヤリティなどを受け取る。
 両社は2005年、ダハプラチンをミセル製剤化する共同研究を開始。今後の開発はデビオファーム社が行っていくという。



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