ガン完全克服マニュアル

当ブログはガンを克服するための最新治療法を全て掲載しています。
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日本生化学大会で発表された新しい癌治療法SOLWEED

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2007年12月28日 (21:38)

前立腺がん 岡山大が新遺伝子治療 厚労省承認

厚生労働省の厚生科学審議会科学技術部会(部会長・垣添忠生国立がんセンター名誉総長)は27日、岡山大病院(岡山市鹿田町)が申請していた前立腺がん遺伝子治療の実施を承認した。免疫力を高める物質をつくる遺伝子を注入しがんを攻撃する仕組みで、国内初となる。

 国レベルでの遺伝子治療の承認は22件目。同大は肺がんと別の手法による前立腺がんで臨床研究を実施済みで、今回が3件目。泌尿器科(公文裕巳教授)が担当し、来年早々にも治療が行われる見込み。

 免疫遺伝子治療といわれ、がんに対する体の免疫力を高める体内物質「インターロイキン12」を利用。この物質をつくる遺伝子を、運び屋となるアデノウイルス(風邪ウイルスの一種を無害化)に組み込み患部に注射。免疫細胞を活性化させ、がんを攻撃する。

 転移が進んだ人も含めホルモン療法が効かなくなった患者(21―36人)を対象に、1カ月に1回ずつ注射し発熱などの副作用を確認するほか、腫瘍(しゅよう)の縮小などを調べる。


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2007年12月28日 (21:36)

韓国で甲状腺がん患者が急増中

韓国で甲状腺がん患者が急増している。甲状腺がんは女性が最も多くかかるがんとなっており、、男女を合わせた全体のがん発生順位でも肝臓がんを抜いて第5位から第4位になった。特に2000年以後、甲状腺がんや前立腺がん、乳がん、大腸がんが大幅に増えた反面、子宮頚部がん、卵巣がんは減っていることが分かった。これは、がんの診断技術が発達する一方で、肉類中心の西欧式食生活の影響などでがんの発生パターンが西欧型に移り変わりつつあることを意味している。


 27日に国民健康保険公団が公開した「2006年がん患者分析結果」によれば、新たにがんにかかったと健康保険公団に申告した患者は13万1604人で、2005年(12万3741人)より6.3%増加した。


 がん発生の順位は、胃がん、大腸がん、肺がん、甲状腺がん、肝臓がんの順だった。甲状腺がんは05年の順位は5位だったが、その後1年で患者が25%増え、肝臓がんを抜いて発生数第4位となった。とりわけ女性の甲状腺がん発生が大きく増え、01年には女性のがん発生順位第7位だったのが05年から女性のがん第1位になった。ソウル峨山病院内分泌内科の宋永基(ソン・ヨンギ)教授は「甲状腺がんが増えたのは、超音波を利用した診断技術が発展し、初期段階で多く発見されるため」だと語った。

2007年12月26日 (21:47)

日立、がん患部治療の陽子線治療システムがFDAの販売認可を取得

がん患部を治療する日立の陽子線治療システムが米国食品医薬品局の販売認可を取得
正常な細胞への影響を最小限に抑えた「スポットスキャニング照射技術」を開発


 株式会社日立製作所(取締役社長:古川 一夫/以下、日立)は、このたび、世界最大級のがんセンターであるMDアンダーソンがんセンター向けに、従来の方式よりも、正常な細胞への影響を最小限に抑え、がん患部を集中して治療することが可能な「スポットスキャニング照射技術」を開発しました。本技術では、がん患部を照射する陽子線のビームを従来の方式のように拡散させるのではなく、細い状態のまま用いることで、複雑な形状をしたがんでも、その形状に合わせて陽子線を照射することができ、正常な細胞への影響を最小限に抑えることが可能になります。本技術は、均一な品質をもったビームを取り出す技術と、ビームを高い精度で制御する技術を発展させることで可能になったもので、日立は、本技術を採用した陽子線治療システムでは、世界で初めて米国食品医薬品局(以下、FDA)の販売認可を取得しました。

 陽子線治療は、がん治療における放射線治療法のひとつであり、陽子線の照射を深部の腫瘍部のみに集中させるよう制御し、がん細胞に線量を集中させて治療する新しい方法です。従来の電子線やX線などを用いた放射線治療と比べ、周囲の正常細胞に与える影響が小さいという特長があります。
 従来、日立の陽子線治療システムでは、陽子線の細いビームを散乱により拡大した後、複数のフィルターで患部形状に合わせて成形し、照射する「二重散乱照射技術」を採用していました。これに対して、「スポットスキャニング照射技術」は、陽子線の細いビームをそのまま用いて、患部形状に合わせて照射するため、複雑な形状をしたがんに対しても、周辺部の正常な細胞への影響を抑えて照射することが可能になります。これまで、本技術は、ビームを均一に保持することや制御することの難しさから、販売用の陽子線治療システムに採用できる水準ではありませんでしたが、今回、日立は、今までの研究開発で培ってきた均一な品質をもったビームを取り出す技術と、ビームを高い精度で制御する技術を発展させることで、ビームのエネルギー量と照射位置を調節し、ビームを患部の形状に合わせて照射することを可能にしました。日立は、本技術を採用した陽子線治療システムでは、世界で初めてFDAの販売認可を取得し、今後、積極的な拡販をめざしていきます。

 日立は、今後、北米市場での陽子線治療システム販売において、この技術によって競合他社との差別化を図り、シェア拡大に努めていきます。


2007年12月26日 (21:39)

がん患者に憩いの場 交流サロンオープン/鹿児島市

がん患者や家族が交流し、情報交換をする「がん患者サロン」が25日、鹿児島市下伊敷3丁目の県民総合保健センター内にオープンした。県内のがん患者らでつくる団体・がんサポートかごしま(三好綾代表、約20人)が運営。「患者や家族、支援者が互いの思いを聞き合う憩いの場になれば。気軽にお茶を飲みにきてほしい」と呼びかけている。
 サロンは、10月末にあった県知事と同団体などとの意見交換会をきっかけに、県と同センターが協力し設置が決まった。同日の開所式には県や同センター関係者、がん患者ら約15人が参加してオープンを祝った。
 がん患者サロンはセンター2階の一室。インターネットパソコンをはじめ、がんに関する本や医療用カツラの見本なども置いてある。サロン利用は無料で、毎週火・木曜日の午前10時から午後4時まで開いている。
 ドアや看板には青空が描かれており、三好代表は「苦しいときやつらいとき、ふと空を見上げて明るくなれる、そんなサロンであってほしいとの願いを込めた」と話した。

2007年12月25日 (21:44)

肉を多く食べると癌(がん)のリスクが高まる

赤身の肉や加工肉の摂取量が多いほど、結腸直腸癌(がん)をはじめ、さまざまな癌のリスクが高まることが、米国政府の公衆衛生学研究者らによる新しい研究によって明らかにされた。この知見は、オンライン医学誌「PLoS Medicine」2007年12月号に掲載されている。

 米国立癌研究所(NCI)のAmanda Cross氏が率いる米国立衛生研究所(NIH)と全米退職者協会(AARP)のチームは、1995~1996年に開始された「NIH-AARP食と健康の研究」の参加者50万人(50~71歳)の健康データを分析。赤身の肉(牛肉、豚肉、ラム)と加工肉(ベーコン、ソーセージなど)が癌の原発部位に及ぼす影響を調べた。

 約8年の追跡調査期間中に癌に罹患した5万3,396人を、肉の消費量によって5つの群に分け、最大消費群は、赤身の肉で1日あたり約113gのハンバーガーか小さいポークチョップ、加工肉でベーコン4枚を摂取していた。赤身の肉の平均消費量は1,000カロリーあたり31.4gであった。赤身の肉と加工肉の消費量が多いと、結腸直腸癌や肺癌のリスクが増大し、進行性の前立腺癌リスクも高かった。

 赤身の肉の消費量が多いと、食道癌や肝癌のリスク増大、喉頭癌リスクの増大傾向がみられた。男性のみ赤身の肉と加工肉の消費量が膵癌リスク増大と関連し、女性では赤身の肉消費量が多いほど子宮内膜癌の発症率が低かった。加工肉は、膀胱癌や骨髄腫のリスクの増大傾向と関連していた。癌の原因として、肉類に含まれ発癌に関与する飽和脂肪と鉄、高温の調理で生成される複素環アミンや多環芳香族炭化水素の関与などが考えられた。

 米国癌協会(ACS)のColleen Doyle氏は「この研究は、大腸(結腸)癌のリスク低減のため、赤身の肉や加工肉の摂取量を減らすべきだとする勧告を裏付けるものだ」と述べ、より健康的な蛋白(たんぱく)源を探すことを勧めている。別の専門家は、今回の研究では調理法が検討されていないが、これが健康に影響を及ぼす可能性があると指摘している。



2007年12月25日 (21:41)

子宮がん 後遺症対策も確認

「放射線」条件付きの施設多く

 子宮・卵巣がんは、20~40歳代の比較的若い年齢でもかかるがんだ。読売新聞では10月、日本婦人科腫瘍(しゅよう)学会の専門医のいる施設や全国のがん診療連携拠点病院など全国426医療機関に対し、2006年の治療件数をアンケートし、286施設から回答を得た(回収率67%)。うち合計件数が20件以上の施設を一覧表に掲載した。

 子宮がんは、子宮の入り口の部分にできる子宮頸(けい)がんと、奥の袋状の部分にできる子宮体(たい)がんに分かれる。子宮頸がんは、ほとんどがヒトパピロマウイルスの感染で起き、近年、20~30歳代の若い女性の間で増えている。ありふれたウイルスで、性体験のある人の多くが一生に一度は感染する。自然に消えるのが普通だが、まれに持続感染してがんになる。

 進行すると、月経時以外の出血(不正出血)が出ることがあるが、ごく早い段階では自覚症状はない。初期(0期)に見つかれば、がんの周囲だけを切る比較的簡単な治療で、ほぼ100%治り、子宮も残せる。ぜひ定期的に検診を受け、早期発見を心掛けたい。

 0期より進むと、広がりによって1~4期に分かれる。1期以降になると、高度な治療が必要な場合があるため、表では0期と1~4期の治療件数を別に示した。東北大婦人科教授の八重樫伸生さんは「一定以上の件数は病院選びの目安の一つ」と話す。

 件数のほかに聞いておきたいのが、治療後の後遺症対策だ。子宮頸がん1期の5年生存率は9割前後、2期では7割前後。がんを克服できる人も多いが、治療後には、足がむくむリンパ浮腫、排尿や排便をつかさどる神経が傷ついて起きる排尿・排便障害、腸閉塞(へいそく)や腸出血、卵巣機能がなくなって更年期障害と似た症状が出る「卵巣欠落症」が起きることがある。

 最近では、後遺症を減らすため、排尿にかかわる神経や卵巣を温存する手術や、リンパ浮腫治療を行う病院が増えている。

 1期の後半から2期では、日本は手術が中心だが、欧米では手術をせずに放射線治療で治す方法も普及している。海外のデータでは治療成績は同等とされるが、後遺症の出方が違うので、事前に両方の治療の長短所の説明を受けてから、治療を選択したい。

 表の右端に、手術をせず放射線だけで子宮頸がんを治療する場合に必要な腔内(くうない)照射という特殊な照射法の実施件数を掲載した。全国の主な放射線治療施設に実施したアンケートの結果だ。腔内照射は、放射線を出す物質を膣(ちつ)から挿入し、内側からがんをたたく。手術を第一選択にし、放射線治療は、手術ができない人に限るなどの条件をつけている施設も多い。

 子宮体がんは、子宮の内側を覆う内膜から発生する。不正出血から見つかることが多い。1期の5年生存率は約9割。治療は手術が中心で、放射線や抗がん剤治療が追加されることがある。子宮頸がんと同じような後遺症が出ることがあるので、件数と治療成績、後遺症対策が病院選びの目安だ。

 卵巣がんも1~4期に分かれる。1期の5年生存率は約9割と高いが、初期にはほとんど症状がないので、転移した状態で見つかることも多い。抗がん剤が効きやすく、手術と抗がん剤治療が中心になる。卵巣がんでは、治療件数の多い施設は、少ない施設に比べて5年生存率が高いというデータがある。(館林牧子)

2007年12月23日 (21:48)

がん医療拠点の整備目標、17道県「厳しい」・本社調査

 地域のがん医療の核となる「がん診療連携拠点病院」について、17道県が3年以内に整備を終えるとした国の目標を達成できないことが日本経済新聞社の都道府県調査で分かった。検診の充実度なども地域差が大きく、4月施行の「がん対策基本法」が目指す「全国どこでも質の高い治療が受けられる」とする体制整備は難航しそうだ。

 調査は11月に実施した。目標を約400病院に置いた拠点病院数は現在286。質の高い医療を受けられるよう専門的な治療を提供し、地域の医療機関との連携などの役割も負う。特に過疎地域を抱える自治体で整備が遅れており、青森、大分県のほか、千葉、埼玉県などでも「見通しが立っていない」と回答した。「地域に適当な医療機関がない」ことを理由に挙げる自治体が多い。

2007年12月22日 (21:51)

正しいがん情報、見極め10カ条・国立がんセンターがカード作成

国立がんセンター(東京・築地)は、がん患者や家族が治療法や相談先を探す際のポイントや注意点をまとめた「がん情報さがしの10カ条」を作成した。適切な医療を受けるために、インターネットを使った情報収集や活用の紹介だけではなく「患者にとって何が必要で、どの情報が正しいかを見極める目を養ってほしい」と助言している。

 10カ条は同センターの「がん対策情報センター」が11月に開いた市民向け講演会の資料として、がん患者会「グループ・ネクサス」理事長の天野慎介さんらと共同で考案。10カ条を記載したカードを5000枚作った。

2007年12月21日 (21:56)

「緑茶でがん予防」

園芸店で、同年配の古い知り合いに出会った。精力的に仕事をこなしていた男だったが、いまは前立腺の病気で参っているという話だった。

 ▽前立腺は男性だけにしかない器官だ。検査にしてもあれほど気色の悪いものはない。尿道から細い管を突っ込まれるのはもうごめんだという。

 ▽単なる前立腺肥大なのか、がんの疑いがあったのか何となく聞きそびれたが、つらい病気のような気がした。そんな出会いがあった後、進行前立腺がんに緑茶が良いという厚生労働省研究班の調査結果が出た。

 ▽緑茶をよく飲むグループで進行前立腺がんのリスクが低下したというのである。大阪府吹田市など、全国10の地域の40から69歳の男性約5万人を対象に、約10年以上にわたって調査をした。

 ▽緑茶を1日1杯未満飲む人を基準として、前立腺がんのリスクを調べたら、進行性前立腺がんについては、1日に3~4杯飲む人は0・8倍。5杯飲む人は0・52倍となったという。半数の人が、がんの危険から逃れたということになる。ただ、限局前立腺がんについては効果が見られなかったということだ。

 ▽これは緑茶に含まれるカテキンの働きだという。ただ予防効果は期待されるが、まだ多くの研究が必要だと、研究班では断っている。それにしても、緑茶でがん予防とは男にとってうれしい話ではある。コーヒーは減らしてしっかりお茶を飲むことにするか。(香)





2007年12月21日 (21:54)

金大がん研一部移転、角間で基礎研究 理工系と連携 来年度予算・財務省原案

 金大がん研究所の基礎研究施設が、金沢市宝町から角間キャンパスに移転する見通しとなった。新年度に着工、二年計画で完成の予定。理、薬、工学部、大学院自然科学研究科との連携を深め、先進的ながんの診断、治療法の開発につなげるのが狙いだ。来年度政府予算の財務省原案に文教施設整備費九百二十一億円が盛り込まれた。
 計画では、建設に着手する基礎研究施設は六階建てで、延べ床面積四千九百八十平方メートル。七番目の総合研究棟となりキャンパス内の自然科学系図書館西側に建てられる。

 順調に工事が進めば、二〇一〇(平成二十二)年春には移転が完了する見込み。臨床部門はそのまま宝町に残る。

 移転により、理工系との連携が強化され、研究、開発の促進に期待が集まる。工学部とは新たな治療装置などの開発、理学部とはナノテクノロジーなど微細な分子構造の解析、薬学部、大学院自然科学研究科とは新しいがん予防薬の開発が進められる見通しだ。

2007年12月20日 (21:53)

抗がん効果-中国で韓国味噌ブーム

中国で韓国のテンジャン(味噌)が人気を呼んでいる。中国食堂にテンジャンクッ(味噌汁)が登場したり、韓国食堂や食品店でテンジャンを求める中国人が増えている。ブームのきっかけは、今月初めの中国テレビ放映。番組で「韓国人の生活には発酵食品のジャン(醤)が欠かせない。韓国のテンジャン、コチュジャン(トウガラシ醤)には優れた坑がん効果がある」と紹介した。放送後、視聴者からの問い合わせが相次いだという。さらに、人民日報傘下の「環球時報」6日付でも「韓国ジャン(醤)特集記事」を掲載し、ブームに火をつけた。

2007年12月19日 (22:31)

恵佑会札幌病院、がん診断画像をネット送信で広域連携

医療法人恵佑会札幌病院(札幌市)は、がん検査用の高額医療機器の利用で道内の幅広い地域の医療機関と連携に乗り出す。がんの早期発見に有効な陽電子放射断層撮影装置(PET)を使って、提携した医療機関の患者を検診し、インターネット経由で画像を送る。先端的ながん検査を道内の各機関が使いやすくする。外部患者の利用を増やし、同病院の経営安定にも生かす。

 ネットを使い病院間でPET画像をやり取りするのは全国でも珍しい。同病院の放射線画像センターの専門医が診断し、暗号化した画像データとともに連携先の医療機関に送る。がん細胞が見つかった場合、手術や経過治療をどの医療機関で受けるかは患者や連携先と話し合い決める。

 まず札幌緑愛病院(同市)と回線をつないだ。接続費用はかからない。08年度中に道内にある20の医療機関との接続を目指す。これまでも記録媒体によりデータは提供していたが、郵送などに時間がかかるうえ、コンピューターウイルスの懸念もあった。

2007年12月19日 (22:03)

恵佑会札幌病院、がん診断画像をネット送信で広域連携

 医療法人恵佑会札幌病院(札幌市)は、がん検査用の高額医療機器の利用で道内の幅広い地域の医療機関と連携に乗り出す。がんの早期発見に有効な陽電子放射断層撮影装置(PET)を使って、提携した医療機関の患者を検診し、インターネット経由で画像を送る。先端的ながん検査を道内の各機関が使いやすくする。外部患者の利用を増やし、同病院の経営安定にも生かす。

 ネットを使い病院間でPET画像をやり取りするのは全国でも珍しい。同病院の放射線画像センターの専門医が診断し、暗号化した画像データとともに連携先の医療機関に送る。がん細胞が見つかった場合、手術や経過治療をどの医療機関で受けるかは患者や連携先と話し合い決める。

 まず札幌緑愛病院(同市)と回線をつないだ。接続費用はかからない。08年度中に道内にある20の医療機関との接続を目指す。これまでも記録媒体によりデータは提供していたが、郵送などに時間がかかるうえ、コンピューターウイルスの懸念もあった。

2007年12月19日 (22:02)

「がん」のネット情報 人気サイト 医師が“診断”

書籍など他のメディアも活用を

 自分や家族ががんになったとき、まずインターネットで情報を探す人は多いのではないだろうか。しかし、あふれる情報の中で、どれが信頼できる情報かを見分けるのは難しい。がんと向き合い、前向きに生きるために、必要な情報をどう得ていけばいいのだろう。(平沢裕子)

 ITを活用した人材教育事業を行うライトワークス(東京・麹町)社長の江口夏郎さんの父親に胃がんがみつかったのは平成11年秋。当時はまだネットの黎明(れいめい)期だったが、それでもネット上にがん情報がたくさんあり、江口さんは「どの情報が信頼できるのか、素人には分からなかった」と振り返る。父親は胃の全摘手術などを行ったが、翌12年11月に亡くなった。

 現在のネットでのがん情報は、当時よりもさらに増え、膨大な量となっている。がんと向き合うために治療法や医療費についてなどの情報は不可欠だが、ネット上から必要な情報を得るのは意外に難しい。

 そんな中、帝京大学医療情報システム研究センター長の中田善規教授らのグループが、ネット上のがん情報を分析、人気サイトについての評価を試みた。患者にとってよりよいがん情報のサイトを開発するのが目的で、江口さんもこれに協力した。
 今年1月から2月にかけてヤフーやグーグルなどの検索を使い、閲覧の多いがんに関連したサイトを300抽出、内容について分析した。最も多かったのが「がんに効く」などとされる健康食品系のサイトで46あった。次いで病院・クリニックが32、患者個人の体験・闘病記が28、大学病院が21、国の機関・独立行政法人が19、民間療法などを行う各種療法院が16の順だった。

 また、ページ内にweb広告を貼り付けているサイトが22あった。このうち、がんと直接関連がないと考えられる個人が運営しているサイトは7あり、「がんというキーワードに集客力があることに着目し、“小遣い稼ぎ”を目的にした個人サイトが少なからず存在していることになる」と中田教授。

 さらに、広くがんについて扱った人気サイトを10選び、有用性、信頼性、わかりやすさなどを、がん診療にかかわる専門医21人に評価してもらった。その結果、すべての項目で評価が高かったのが国立がんセンターの「がん情報サービス」のページだった。がんについて多岐にわたって詳細な解説がされていることが高い評価につながった。一方で東洋医学や民間療法を扱ったサイトには厳しい評価がつけられた。
中田教授は「よく見られているサイトでも、必ずしも質の高くないものがあった。ただ、がん情報は人によって求めるものが違う。がんセンターのサイトも一般の人がみればわかりにくいかもしれない」と、サイト評価が思った以上に難しかったことを打ち明ける。

 江口さんも「調査をすれば何が正しく何が正しくないか“断定”できると思っていた。しかし、専門家の意見を聞くうちに、がんは分からないことも多く、ある情報が正しいか正しくないかを断定できない場合も多々あることを知った」と話す。

 その上で、ネット上のがん情報を利用する際の注意点として、(1)サイトの情報提供者が何を目的にその情報をアップしているか考える(2)複数の情報源から情報を取得する(3)担当の医師と納得いくまで話し合う-の3点をあげる。

 江口さんは「ネットの情報は、非常に役立つ情報から誤った情報、いかがわしい情報まで玉石混交。見方によって正解が異なることがあることからも、多面的に評価するために複数の情報源から情報を取得するべき。ネットに限らず書籍など他のメディアも活用して判断してほしい」と話している。

2007年12月19日 (21:57)

大塚製薬、米社から造血肝細胞移植前治療薬の全事業を継承(大塚製薬)

 大塚製薬は18日、米PDLバイオファーマ社と造血肝細胞移植前治療薬「ブスルフェクス点滴静注用」に関する事業譲渡契約を結んだと発表した。大塚製薬はPDL社が所有する商標権、特許権、知的財産権など「ブスルフェクス」に関する全事業を継承。対価としてPDL社へ2億ドル支払う。
 「ブスルフェクス」は現在、北米においてPDL社が販売している。事業移転手続きの完了後は、大塚製薬の米子会社である大塚アメリカファーマシューティカルが、造血肝細胞移植の実施施設向けに販売。また、慢性骨髄性白血病以外の血液がんの移植前治療に向けて、大塚ファーマシューティカル・ディベロップメント・コマーシャリゼーションが臨床試験を行う。日本をはじめとする北米以外の地域では、現在のPDL社のパートナー各社が製品の販売を継続する。
 大塚製薬は現在、がん治療薬の研究開発を進めている。今後はPDL社が培ってきた経験などを生かして、がん領域におけるグローバル展開を加速させていくという。


2007年12月19日 (21:52)

緑茶5杯、進行前立腺がんのリスク半分に 厚労省研究班

緑茶を1日に5杯以上飲む人は、1杯未満の人より、ほかの臓器にも広がる進行性の前立腺がんにかかるリスクが半分になるとの調査結果を、厚生労働省の研究班(主任研究者=津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長)がまとめた。

 岩手、秋田、長野、大阪、長崎、沖縄など全国10地域の40~69歳の男性約5万人を対象に約10年間、追跡調査した。

 緑茶を飲む量が1日1杯未満の人を基準に、1~2杯、3~4杯、5杯以上のグループに分けて前立腺がんになるリスクを比べたところ、進行性の前立腺がんにかかるリスクは、緑茶を5杯以上飲むグループが、1杯未満のグループより52%低かった。

 

 研究班によると、緑茶に含まれるカテキンが発がんを抑えるほか、腫瘍(しゅよう)の広がりを妨げたり、がんが転移する際に多く現れるたんぱく質を抑制したりするとの報告があるという。研究班の倉橋典絵研究員は「緑茶を飲むことで進行性前立腺がんの予防効果が期待される」と話す。

2007年12月18日 (22:43)

大塚製薬、米PDLバイオファーマ社から「IV Busulfex」の全事業を継承

大塚製薬と米国PDLバイオファーマ社 造血幹細胞移植前治療薬「IV Busulfex(R)」に関する事業譲渡契約を締結 12月14日


 大塚製薬株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:樋口達夫)は、米国PDLバイオファーマ社(以下「PDL社」)と、PDL社の保有する造血幹細胞移植前治療薬「IV Busulfex(R)(ブスルフェクス点滴静注用)」に関する事業譲渡契約を12月14日(米国西部時間)に締結しました。これにより、大塚製薬はPDL社が所有する商標権、特許権、知的財産権及び関連する資産を含む「IV Busulfex」に関する全事業の権利を継承し、対価として大塚製薬からPDL社へ2億米ドルが支払われることになります。

 現在、「IV Busulfex」は、PDL社により米国およびカナダにおいて販売され、その他の地域では、ライセンス契約に基づきパートナー各社を通じて世界40カ国以上で販売されています。
 事業移転手続きの完了後、北米では大塚製薬の米国子会社である大塚アメリカファーマシューティカルInc.が、現在の適応症のもと造血幹細胞移植の実施施設に向け「IV Busulfex」の販売を行っていきます。また慢性骨髄性白血病(CML)以外の血液がん(多発性骨髄腫、非ホジキンリンパ腫)の患者さんへの移植前治療の拡大に向けた臨床試験を当社米国子会社である大塚ファーマシューティカル・ディベロップメント・コマーシャリゼーションInc.が行います。北米以外のヨーロッパ、ラテンアメリカ、オーストラリア、日本を含むアジアなどの地域では、現在のPDL社のパートナー各社が製品の販売を継続します。

 大塚製薬株式会社 代表取締役社長 樋口達夫は、この度の事業譲渡契約の締結を受け、「ファースト・イン・クラスの造血幹細胞移植前治療薬である『IV Busulfex』の事業継承、そしてPDL社が培ってきたがん領域における経験は、大塚のがん領域におけるグローバル展開を加速させていきます。我々は、現在、がん性疼痛治療剤(フェーズII)をはじめ、がん患者さんの口腔粘膜炎治療薬や血液がん治療薬(共にフェーズI)といった、がん領域におけるファースト・イン・クラスの治療薬の開発を進めています。今後も、世界中の重篤な疾患で苦しんでいる患者さんの治療に貢献するため力を注いでまいります。」と述べています。

 米国PDLバイオファーマ社 L. パトリック・ゲイジ 暫定CEOは、「今般、大塚製薬との事業譲渡契約の合意に至り、我が社の商業化チームのこれまでの努力を礎として、『IV Busulfex』が引き続き世界の患者さんに貢献できることを喜ばしく思います。今回の大塚製薬への『IV Busulfex』事業の継承は、 株主に対する企業価値の最大化を目標とした我が社の企業戦略実現の第一歩で、今後もこの戦略を継続して進めてまいります。」とコメントしています。



*会社概要などは、添付資料をご参照ください。



● 関連リンク
大塚製薬(株) ホームページ

2007年12月18日 (22:32)

大塚製薬、米社から血液がん薬事業取得・世界市場へ展開

大塚製薬は18日、米製薬会社のPDLバイオファーマ社(カリフォルニア州)から血液がん薬の事業を取得する契約を結んだと発表した。2008年3月までにPDLが持つ商標権や特許権、販売権などを引き継ぎ、大塚は2億ドル(約226億円)を支払う。すでに一定の売り上げを持つ事業を買収して、がん分野での世界展開を進める考えだ。

 取得した「ブスルフェクス」は白血病などの治療で骨髄移植をする前にがん細胞を破壊するために使う。現在40カ国以上で販売されており、年間の売上高が3000万ドル(約34億円)。世界で唯一、骨髄移植前に使える薬で、今後も成長が見込めるという。

 販売ではPDLが直接販売している米国とカナダについては大塚の米子会社、大塚アメリカファーマシューティカル(メリーランド州)が引き継ぐ。欧州など他地域ではPDLの現在の販売提携先を維持する予定で、国内ではキリンファーマ(東京・渋谷)がこれまで通り販売する。

2007年12月17日 (22:54)

乳がん悪化仕組み解明・・・大阪バイオ研

活性化たんぱく特定
 乳がんが悪化する詳しい仕組みを、大阪バイオサイエンス研究所の佐邊寿孝(さべひさたか)部長(分子生物学)らのグループが突き止めた。新しいがん治療薬の開発につながる成果で、17日の科学誌ネイチャー・セル・バイオロジー電子版に発表される。

 乳がんには、乳管を包む膜を破って周囲に広がる「浸潤性」と、乳管にとどまる「非浸潤性」の2種類がある。浸潤性乳がんでは、情報伝達にかかわっているたんぱく質「Arf6」が特定のたんぱく質と結びつくと、浸潤が進んだり、ほかの臓器に転移を起こしたりする。

 佐邊部長は、マウスの実験で、Arf6を活性化するたんぱく質「GEP100」に注目。これが働くと、普段は正常な細胞だけを増殖させる物質が、乳がん細胞の表面にくっついて、がんを悪化させていることがわかった。

 遺伝子の操作などでGEP100の働きを抑えると、症状の悪化や転移が収まった。非浸潤性乳がんにGEP100を加えると、浸潤性乳がんになった。転移で生じる肺がんや神経の腫瘍(しゅよう)などでも同じ仕組みが働いているとみられる。

(2007年12月17日 読売新聞)

2007年12月17日 (22:50)

中外製薬、非小細胞がんの治療薬発売

中外製薬は14日、上皮増殖因子受容体(EGFR)チロシンキナーゼ阻害剤塩酸塩製剤「タルセバ」が同日薬価収載され、18日発売する予定と発表した。承認適応症は「切除不能な再発・進行性で、がん化学療法施行後に増悪した非小細胞肺がん」。同社は全例調査は3000例を目標とし調査期間を30カ月を予定している。
 [医療/ライフサイエンス] 

2007年12月17日 (22:47)

モズクのぬめりが抗がん剤の副作用抑制に効果 鳥取の会社が特許取得

鳥取県境港市の水産品加工会社「海産物のきむらや」が、海藻のモズクが持つぬめり成分から抽出した高分子の多糖類「フコイダン」が、抗がん剤の副作用抑制剤として特許登録された。地方の中小食品会社が薬剤の副作用抑制剤で特許を取得するのは過去に例がないという。

 同社は沖縄産を使った味付きモズクを主力商品として製造しているが、約14年前にモズクから分泌されるぬめり成分の抗菌作用に着目。島根大学との共同研究により、フコイダンが持つ抗がん剤の副作用抑制効果や胃がん細胞の増殖を抑える効果を試験管レベルの実験で確認し、平成14年に特許を出願した。

 同社によると、フコイダンは分子量が高い高分子ほど粘りが強く、健康作用が期待できる。同社では独自の超ろ過技術の開発により、高分子のフコイダン原液を抽出、精製する工場設備を昨年つくり、現在は健康食品として通信販売している。

 今後、医薬品としての製品化を目指し、鳥取大医学部と臨床実験の準備を進めており、木村隆之社長は「特許登録は医薬品開発の足がかりになる」と喜んでいる。

2007年12月17日 (22:41)

青森でがん予防フォーラム

 県が主催した今年度の「がん予防フォーラム」が16日、青森市で開かれ、講師が国や県のがん対策、がんとかかわりの深いたばこ問題について解説、高校生を含む約120人が知識を深めた。

 フォーラムは、肺がんなどの主因となるたばこについて知ってもらい、予防の第一歩とするのが狙い。
 たばこ問題では、日本禁煙学会認定専門医で八戸市のくば小児科クリニックの久芳康朗院長が解説し、「国内では毎日300人以上が喫煙による病気で死亡し、受動喫煙でも2万人前後が亡くなっている。禁煙するのに遅過ぎることはない」「利用者や労働者を受動喫煙から守るためには、すべての職場や屋内スペースは完全禁煙にすべき」と強調した。
 国や県のがん対策など大きな流れについては、厚生労働省がん対策推進室の木村慎吾室長補佐、県病院事業管理者の吉田茂昭県立中央病院長が解説した。
 木村室長補佐は、6月に策定したがん対策推進基本計画について「当事者の意見を反映させ、放射線・化学療法、緩和ケアなど医療面を重点的な取り組み項目とした」と説明。地域のがん診療連携拠点病院を通じて計画の実現を図りたい―として、本県の今後の取り組みにも期待を示していた。

2007年12月17日 (22:38)

肥満や糖尿病が癌(がん)に関連



 肥満や糖尿病が心疾患だけでなく、乳癌(がん)や前立腺癌、結腸直腸癌など悪性腫瘍の発症や重症度にも影響を及ぼすという4つの研究結果が、米フィラデルフィアで開かれた米国癌学会(AACR)主催の「癌予防研究最前線」年次国際会議で発表された。

 米ミネソタ大学(ミネアポリス)疫学部のAndrew Flood氏らの研究では、糖尿病の女性で結腸直腸癌発症のリスクが50%増加することが示された。乳癌検出プログラムに8年以上登録していた4万5,000人以上の女性を追跡調査した結果、結腸直腸癌の発症率は交絡因子を考慮しても有意に増加していた。同氏はリスク増加の原因として糖尿病に伴うインスリン値上昇の可能性を挙げている。

 米エール大学(コネティカット州)の研究者らの研究は、糖尿病女性ではインスリン値が高いため乳癌による死亡リスクが3倍高いとしている。乳癌の長期試験に参加した女性の血中Cペプチド濃度(インスリン分泌能のマーカー)を測定した結果、8年間でCペプチド濃度が上位3分の1の女性の乳癌による死亡リスクは、下位3分の1の女性の2倍であった。

 米ジョンズホプキンス大学ブルームバーグ公衆衛生学部(ボルティモア)の研究者らによる研究では、浸潤性乳癌と診断された後の体重増加によって、癌による死亡リスクが有意に上昇した。乳癌の女性4,000人以上をボディ・マス・インデックス(BMI:肥満指数として用いられる)で分類した結果、肥満女性の乳癌による死亡リスクは正常体重の女性の2.4倍で、年齢や閉経状態、喫煙を考慮しても変わらなかった。

 また、同大学による別の研究では、前立腺癌の男性264例とそうでない男性264例の血中Cペプチド濃度を測定。試験開始時に濃度が高かった男性は低い男性に比べ、前立腺癌の発症率が3分の1低く、転移のない前立腺癌の発症リスクは半分であった。同大学准教授のElizabeth Platz氏は、糖尿病男性の前立腺癌リスクが低いのは、インスリンが前立腺癌の成長を刺激するテストステロン(男性ホルモン)の活性を低下させるためだと説明している。

 同氏は「代謝の異常が癌を促進し、インスリンやその他のホルモン因子は細胞の成長に影響を及ぼし、細胞を増殖させる」と語る。別の専門家は脂肪組織が作るエストロゲン(女性ホルモン)と乳癌との関連性を指摘し、Platz氏は肥満を心疾患の危険因子というだけでなく癌にも影響を及ぼすものとして捉え、肥満の予防を勧めている。

2007年12月16日 (22:51)

がん専門職を広域養成-中・四国8大学院が連携

香川大など中・四国の8つの大学院が連携し、広域でがん医療を担う専門職を養成する「中国・四国広域がんプロフェッショナル養成コンソーシアム(連合)」による初めての集中セミナーが15日、三木町の香川大医学部で開かれた。香川県内外から医師や看護師ら約250人が参加、緩和医療をめぐる最新情報や課題などに理解を深めた。

 同コンソーシアムは、日本人の死因の1位を占めるがんの治療に関し、地域のニーズに応える医療人を地域の大学から送り出していこうと、文部科学省の補助を受けて9月に設立。参加するのは香川、岡山、徳島、高知、高知女子、愛媛、山口、川崎医の各大学院で、得意の分野を生かしながら広域で人材育成を目指す。

 各大学院は、がん医療にかかわる共通カリキュラムを設けるほか、8つのコースを設け専門職を養成。来年4月から各大学院で計約70人の学生を受け入れる。

 香川大は、がん薬物療法専門医、緩和療法医、腫瘍外科医の3コースで計12人を養成。同大医学部付属病院の合田文則腫瘍センター長が中心となり、緩和療法医コースのカリキュラムを作成するなど、同コンソーシアムで中心的役割を担う。

 この日の集中セミナーは専門医ら、がん医療に携わるすべての職種を対象とした研修の一環で、同コンソーシアムが初めて企画。緩和医療をテーマに薬物以外の疼痛(とうつう)管理、看護師から見た緩和ケアなどが報告された。

2007年12月13日 (23:04)

夜間勤務も発癌(がん)因子に

 バー、コンビニエンスストア、病院などでの夜間勤務が発癌(がん)リスクを増大させる可能性があるという。これは発癌リスクを評価する世界保健機関(WHO)所属組織である国際癌研究機関(IARC)による結論で、IARCは夜間勤務を「発癌性がおそらくある因子(probable carcinogen)」として正式にリストに加えることを予定している。

 IARCが疫学データ、動物研究の結果、夜間勤務と腫瘍形成とを結びつけるメカニズムに関する研究について詳細に調べた結果、いずれのデータからも、夜間勤務がヒトの癌に何らかの形で寄与している可能性が示されたと、IARC作業部会長のAaron Blair氏は述べている。この知見は、医学誌「Lancet Oncology」12月号に掲載された。

 これまで数々の研究から夜間勤務と癌との関係が示されてきたが、IARCによる評価は今回が初めて。疫学データでは、看護師、航空機の客室乗務員など交代制勤務を行うさまざまな職種で、乳癌リスクが高いことが最も強く示されており、次いで前立腺癌、大腸(結腸)癌のリスク増大も認められているという。動物での研究でも、夜間の活動時間に光に曝露したラットで癌の発症率が高いことが示されている。

 夜間勤務と癌の発症率増大とを結びつける生物学的メカニズムについては、夜間に光を浴びることによるメラトニン分泌量の減少が関わっているとする説が最も有力だという。メラトニンは脳の松果体から分泌されるホルモンで、夜間、暗いときに作られる。さまざまな生理学的システムに作用し、癌抑制遺伝子を含む免疫系にも影響を及ぼしている可能性がある。別の専門家は、夜間勤務者が不規則な睡眠パターンを余儀なくされる点を指摘し、睡眠パターンの変化や睡眠不足により免疫系が弱くなり、身体の自然なリズムが乱される点を指摘している。

 しかし、IARCの定義はあくまでも夜間勤務が「おそらく」癌リスクをもたらすというもので、明らかな発癌因子とされるアスベストや喫煙ほど十分な根拠があるわけではない点をBlair氏は強調。リスク軽減の方策はあまりなく、長期にわたるメラトニン補充も勧められないと専門家はいう。また、勤務時間が頻繁に変わるのは負担が大きいため、夜間勤務なら常に夜間勤務の方がよいとBlair氏は述べている。

 米国癌協会(ACS)は、まだ十分な検討ができていないとして、IRACでのリスト掲載についての判断は見合わせているとコメントしている。

2007年12月13日 (23:03)

万有製薬、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチンの承認を申請

子宮頸がんを予防する4価HPVワクチン承認申請のお知らせ


 万有製薬株式会社(本社:東京、社長:デビッド・W・アンスティス)は、このほど子宮頸がんを予防する4価HPVワクチン[4価ヒトパピローマウイルス(6,11,16,18型)組換えワクチン]の承認申請を行いました。

 承認申請した4価HPVワクチンは、子宮頸がん発症の主な原因であるHPV16及び18型並びに尖圭コンジローマ発症の主な原因であるHPV6及び11型の感染を予防するワクチンです。このワクチンは、海外における2万人以上を対象とした臨床試験において、HPV16及び18型に起因する子宮頸がん、外陰がん、腟がん、それらの前がん病変並びにHPV6及び11型に起因する尖圭コンジローマを予防し、また忍容性も良好であったという結果を得ています。

 子宮頸がんは子宮の入り口にできるがんで、主にヒト・パピローマウイルス(HPV)感染が原因で引き起こされることが解明されています。日本においては毎年7,000人の女性が新たに子宮頸がんと診断され、また毎年2,500人が子宮頸がんで亡くなっています。最近では特に20~30歳代の若い女性で増加していることが問題となっており、その年代の女性では乳がんに次いで2番目に多く発生するがんとなっています。
 
 HPVには100種類以上のタイプがありますが、世界の子宮頸がんの約70%はHPV16及び18型が原因となっています。HPV16及び18型は外陰がんや腟がんの原因でもあります。また、尖圭コンジローマもHPVが原因で発症しますが、そのうち約90%はHPV6及び11型が原因となります。

 この4価HPVワクチンは、Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.が開発したもので、2006年6月に米国、メキシコで承認されたのを始め、現在までにEU27カ国、オーストラリア、台湾、カナダ、ブラジル、韓国など85カ国で承認され、さらに多くの国で承認審査中です。
 米国においては、疾病予防管理センター(CDC)が定める「子どものためのワクチン(Vaccine for Children,VFC)プログラム」に導入され、メディケイド(低所得者・障害者向け医療扶助制度)受給資格がある子どもたち、保険未加入または十分な保険に入っていない子供たちに無償提供されています。
 オーストラリアにおいては、政府によって、12~26歳までの全ての女性がこの4価HPVワクチンを無償で接種できる予防接種プログラムが導入されています。

 万有製薬は医療用医薬品の研究開発、製造、販売を行う製薬会社で、2004年3月以来、Merck&Co.,Inc.,Whitehouse Station,N.J.,U.S.A.の100%日本法人として業務を行っております。


2007年12月13日 (22:59)

自然の生物で、がん治療の「革命」へ



 自然界に存在する生物のメカニズムを応用することで、人間の体内を自由に移動でき、がんを除去したり、薬剤を病巣へ運んで治癒につなげていく「ナノマシン」の開発が、国内で本格的に進められることが12月13日、東京都内で発表された。この新しい治療法の開発は、世界でも初めてとなる先進的な取り組みといい、将来の実用化に向けて医療関係者らの注目を集めそうだ。(山田利和・金子俊介)

 この新技術の開発に取り組むのは、独立行政法人理化学研究所(野依良治理事長)の中央研究所(茅幸二所長)と国立大学法人北海道大学の電子科学研究所(笹木敬司所長)。同日、理研の東京連絡事務所で両者が連携して研究・開発を進める協定を締結した。協定の有効期間は5年間で、理研中央研究所(埼玉県和光市)に北大電子研連携研究室を開設し、自然界に存在する粘菌(生物)のメカニズムを解明するとともに、その原理を応用したナノマシンの製作などを展開していく。

 共同研究の柱の一つとなるのが、がんの除去や薬剤を病巣へ送達するなどの新規治療法の開発。
 自然界には、〝エサ〟を認識して、その方向へ自発的に動いていくことに加えて、その際に、障害物を避けて最短のコースでエサをとらえることができる「粘菌」が存在する。理研と北大のチームは、このような粘菌のメカニズムに注目。なぜ、粘菌がえさを認識してから、その方向へ最適で最短なコースで動いていけるのか、粘菌のセンシングの原理についての解明を進める。
 また、粘菌は、人間の体内で筋肉を動かすたんぱく質のアクチンとミオシンを持っており、粘菌がこれらをどのように動かしているかについても解析。
 これらの研究に取り組むことで、粘菌のアクチンとミオシンから安定した出力を取り出せるナノマシンを作製する。これが実現すれば、粘菌が無駄な動きを取ることがなく、エサだけを効率的にとらえられるように、人間の体内(血管)を自由に移動して、がんの病巣だけを取り除いたり、薬を患部以外に散らせることなく投与したい病巣へ〝ピンポイント〟で注入して治療に役立てられる新しい治療法が開発できるという。

 研究チームは「粘菌の〝賢さ〟を解明して、その機能をナノマシンにうまく転用させたい。そして、病巣等に能動的に進んでいき、患部を切除したり、薬を必要な部分だけに投与できる新しい医療に役立つ技術などを開発したい。実用化につなげられれば、患者さんにより優しい医療を提供することにもなるだけに、これからの研究・開発成果を社会にフィードバックしていきたい」と意欲を燃やしている。

【ナノマシン】
ナノマシンとは0.1~100nmのサイズの機械装置の意味。ナノとは10億分の1をあらわす接頭語で、nm(ナノメートル)は10億分の1メートルを指す。

【粘菌】
栄養体が移動しつつ、微生物などを摂食するという動物的性質と、小型の子実体を形成し、胞子により繁殖するという植物的性質を合わせ持つ特異な生物のこと。




2007年12月13日 (22:57)

肺腺がん 喫煙男性の妻、リスクは2倍…厚労省調査

夫が家庭内でたばこを吸う女性は、そうでない女性に比べ、肺腺がんになる危険性が2倍以上に高まることが12日、厚生労働省の研究班(班長=津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長)の大規模調査でわかった。自身はたばこを吸わない女性患者の約4割は、夫からの受動喫煙がなければ、がんにならなかった可能性があるという。

 40~69歳のたばこを吸わない女性2万8000人を対象に、1990年代初めから約13年間にわたって調査。

 この結果、夫がたばこを吸わない女性に比べ、夫が現在も吸っているケースでは2倍、過去に吸っていた場合は1・5倍も肺腺がんになる確率が高かった。夫が吸っているたばこの本数調査では、1日あたり20本未満の場合は1・7倍、それ以上の場合は2・2倍と、本数が多いほど、危険性が高まることも判明した。家庭内で夫が吸っていなくても、職場での受動喫煙だけで肺腺がんになる危険性が1・2倍高まることもわかった。

 肺腺がん 肺の奥で気管支が枝分かれしている「肺野」部に多く発生。国内で増えている肺がんの中でも最も発生頻度が高く、女性の肺がんの7割以上、男性の4割を占める。

(2007年12月13日 読売新聞)

2007年12月13日 (22:55)

中国で韓国味噌ブーム…‘抗がん効果’に注目

中国で韓国テンジャン(味噌)ブームが起きている。 中国食堂にテンジャンク(味噌汁)が登場しているほか、韓国食堂や韓国食品店でテンジャンを求める中国人も増えている。 ある中国人は「近いうちにテンジャン同好会サイトもできるだろう」と語った。

今月初め、中国のテレビ娯楽番組が韓国のテンジャンを紹介したのがブームのきっかけだ。 番組の司会者は「韓国人の生活には発酵食品のジャン(醤)が欠かせない。 韓国のテンジャン、コチュジャン(トウガラシ醤)には優れた坑がん効果がある」と紹介した。 放送後、視聴者からの問い合わせが相次いだ。

中国党機関紙・人民日報傘下の環球時報は6日、「韓国ジャン(醤)特集記事」を掲載した。

同紙は「テンジャン・コチュジャンは韓国の歴史と同じぐらい伝統がある食べ物」とし「韓国の代表的なジャン生産地の淳昌郡(スンチャングン)は全体郡民3万2000人のうち100歳以上が8人もいる。90歳以上もたくさんいるので、80歳程度なら長寿のうちには入らない」と紹介した。 韓国のテンジャン・コチュジャンが長寿の秘訣だと強調したのだ。

同紙は作り方も詳しく伝えた。 大豆を主原料にもち米、麦、粟などを入れて作るため各種炭水化物が豊富で、添加剤が全く含まれない天然食品だと強調した後、「ジャンには新陳代謝を促進するビタミンB12が豊富に含まれているため、淳昌には長寿高齢者が多い」と説明した。

テンジャン・コチュジャンの効用が噂で広まり、中国食堂でもテンジャンを中国人向けにやや甘くしたテンジャンク(味噌汁)が出始めている。

テンジャンチゲを食べるために韓国食堂に来る中国人も増えている。 北京・望京で韓国食堂を経営しているチョ・イフムさんは「中国人の客の半分以上はテンジャンチゲを注文する。最近はチョングクチャン(清麹醤)を注文する中国人もいる」と紹介した。

2007年12月12日 (23:06)

肺がん抗がん剤効果、遺伝子で判断 岡山大・豊岡助教らグループ

がん細胞遺伝子の変異の有無によって、肺がん抗がん剤UFT(一般名テガフール・ウラシル)の効果に違いがあることを岡山大大学院腫瘍(よう)・胸部外科の豊岡伸一助教(38)らのグループが確認した。抗がん剤治療はその効果を予測しにくいため、薬に適した患者を事前に絞り込め、効かない人への余分な負担も緩和できる成果として注目されている。

 UFTは、肺がん手術後の補助的治療に幅広く使われている飲み薬。しかし、長期間飲み続けることで患者には高額な医療費や副作用など負担も少なくない。

 豊岡助教らは、がん遺伝子「EGFR」の変異の有無に着目して、岡山大病院で手術した肺腺がんの患者187人を調査。治療効果の指標となる5年生存率が、変異のない人(108人)では、UFTを投与した場合81%だったのに対し、UFTの投与なしでは65・4%と大きな差があった。だが、変異がある人(79人)はほとんど差がなかった。

 さらに、ヒトの肺がん細胞にUFTの主成分を加えて増殖の様子を調査。がん細胞の大きさを抑えるのに必要な薬剤量が、「変異なし」に対して「変異あり」は3倍以上必要で、薬の効きが悪いことを証明した。

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