ガン完全克服マニュアル

当ブログはガンを克服するための最新治療法を全て掲載しています。
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2009年1月28日より、新しく掲示板と、病院評価ランキングを追加しました。 どんどん活用して下さい。


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2008年01月31日 (17:08)

オーストリア・ウィーンを本部とする国際原子力機関 (IAEA) のアフリカ理事国 (アルジェリア、エチオピア、ガーナ、ナイジェリア) の理事または大使が、1月29日、独立行政法人 放射線医学総合研究所 (理事長 : 米倉 義晴 以下、放医研) を訪問、重粒子線がん治療装置をはじめとする放射線医療の先進施設を視察しました。

川が好き
 川にうつった
 空も好き

 小児がんで15歳で亡くなった周南市鹿野下の有国遊雲(ありくにゆううん)君が残した標語から生まれた歌のCD「川が好き」(1000円)ができた。収益金は、小児がん治療を支援する特定非営利活動法人(NPO法人)「小児がん治療開発サポート」に寄付される。

 遊雲君は2003年、12歳で小児がんを発症。3年後の06年12月3日に息を引き取った。

 闘病中の04年12月、国土交通省の河川愛護月間推進標語に応募した標語が最優秀賞の国土交通大臣賞に輝いた。故郷の鹿野渋川をイメージしてつくったという。この標語に感動した地元の音楽クリエーター中越和明さん(52)が06年、標語にメロディーをつけ、遊雲君を励ますチャリティーイベントで披露した。

 遊雲君が亡くなった後、母親の美恵子さん(47)が代表を務める「ユーイング肉腫家族の会」が、多くの人に小児がんを知ってもらおうとCD制作を企画した。中越さんが標語を基に「川が好き」をボランティアで作詞作曲し、歌を吹き込んだ。ジャケットには、遊雲君が14歳の時に描いた絵「上空写真」と古里の川で遊ぶ小学5年の遊雲君の写真をあしらった。

 県庁1階の刊行物センターなどでも販売している。

=2008/01/31付 西日本新聞朝刊=
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2008年01月31日 (17:02)

患者の視点に立ったがん対策

広島県は、2008年度から5年間のがん対策推進計画案をまとめた。心身の苦痛を取り除く緩和ケアの普及、患者の視点に立った情報提供などを重点課題に掲げている。2月15日まで県民から意見を募り、3月に決定する。

 広島県では1979年以降、がんが県民の死因の第1位。計画案は、75歳未満の10万人当たりのがん死亡者数を、06年の88.0人から11年までに1割減の79.2人とすることや、患者や家族の苦痛軽減を目標に据えた。

 このため、企業検診の実態を把握したり、仕事帰りに受診しやすい環境を整えたりすることで各種検診の受診率の平均を50%以上に高め、早期発見を目指す。

2008年01月31日 (16:49)

緩和ケア・情報提供に重点 広島県、がん対策計画案

広島県は、二〇〇八年度から五年間のがん対策推進計画案をまとめた。心身の苦痛を取り除く緩和ケアの普及、患者の視点に立った情報提供などを重点課題に掲げている。二月十五日まで県民から意見を募り、三月に決定する。

 広島県では一九七九年以降、がんが県民の死因の第一位。計画案は、七十五歳未満の十万人当たりのがん死亡者数を、〇六年の八八・〇人から一一年までに一割減の七九・二人とすることや、患者や家族の苦痛軽減を目標に据えた。

 このため、企業検診の実態を把握したり、仕事帰りに受診しやすい環境を整えたりすることで各種検診の受診率の平均を50%以上に高め、早期発見を目指す。

 さらに緩和ケアや情報提供のほか、医療の充実、「がん登録」の推進を重点課題に挙げた。

 具体的には緩和ケアについては「積極的な治療と並行して適切に提供することが求められる」とし、緩和ケア外来を県内十拠点病院のうち未整備の六病院に設置。がん診療にかかわる全医師に研修で基本知識を習得させる。

 患者の視点に立った情報提供では、患者団体が主体的にかかわる相談窓口の設置、拠点病院の相談支援センターへのがん経験者の参画などを推進策として示している。

 計画策定は二〇〇七年四月施行のがん対策基本法で都道府県に義務付けられた。計画案は県のホームページなどで公表している。県医療対策室Tel082(513)3062。(渕上健太)

 ●クリック 人口10万人当たりのがん死亡者数

 今回の広島県の計画案は75歳未満が対象。高齢化に伴う増加分を割り引くため、年齢層別人口構成に基づき一定比率で補正して算出した。このため実際の県内のがん死亡者数は計画案の数値とは異なり、2006年で10万人当たり266・3人。20年間で58・7%増となっている。

2008年01月30日 (17:07)

在ウイーン・IAEAアフリカ理事国の理事、大使が放医研を視察

オーストリア・ウィーンを本部とする国際原子力機関 (IAEA) のアフリカ理事国 (アルジェリア、エチオピア、ガーナ、ナイジェリア) の理事または大使が、1月29日、独立行政法人 放射線医学総合研究所 (理事長 : 米倉 義晴 以下、放医研) を訪問、重粒子線がん治療装置をはじめとする放射線医療の先進施設を視察しました。

今回の来所は、外務省の招へい (21世紀パートナーシップ促進招へい) を機に、我が国における最先端の原子力利用、特に放射線の医療分野への応用を中心とする原子力の平和利用の取組について理解を深めていただくことを目的としたものです。

当日の来所者は、在ウィーンのアルジェリア大使、エチオピア科学技術庁長官、ガーナ国家評議会議長、ナイジェリア前科学技術大臣と、ウィーン国際機関日本代表部 (通称、ウィーン代表部) 特命全権大使、外務省専門官の6名であり、この中でIAEAを含む国際機関の活動への日本の支援活動を支えているのがウィーン代表部です。一行は放医研の組織体制、各研究センターの研究活動、重粒子線照射によるがん治療成績の説明を受けた後、重粒子線がん治療施設においてイオン源室と治療照射室を見学しました。

放医研職員との懇談会では、日本が積極的に参加しているIAEAの種々の活動の枠組みの中で、放医研は、保健・放射線防護・対がん対策・緊急被ばく医療等の活動に深く貢献していることが紹介され、この分野で放医研が更なる支援と貢献を行うことが話し合われました。

IAEAは、「原子力の平和利用の促進」と「原子力が平和的利用から軍事的利用に転用されることを防止すること」を目的にして、1957年に設立されました。日本を含む理事会は、IAEAの実質的な意思決定機関として重要な役割を果たしています。今回、理事会を構成する35カ国のうち4カ国のアフリカ理事国の大使・理事等が来日したことは、我が国の原子力活動を理解してもらうために極めて意義深いことであり、特に放医研への訪問は、日本が放射線の先進医療分野において大きな貢献を果たしていることを理解してもらう好機となりました。


(参考) IAEAにおける放医研の役割 :
日本はIAEA理事国に指定され、IAEA / RCA (現在17カ国が加盟しているアジア太平洋地域における原子力科学技術に関する研究、開発及び訓練のための地域協力協定) に加盟しています。こうした中で放医研は、2006年1月23日に低線量放射線の生物学的影響の分野におけるIAEA協力センターに認定されており、IAEA / RCAの保健および放射線防護の2領域のプロジェクトにおいてトレーニングコース等の開催、専門家会合への職員派遣を行うなど、中核的な役割を果たしています。また、放射線の医学利用分野については、2007年6月以降IAEA / PACT (がん治療アクションプログラム) に職員を派遣し、発展途上国の対がん対策に協力しています。

その他、IAEA / アジアALARAネットワーク構築、IAEA / RANET (緊急支援ネットワーク) 構築にも参加し、積極的な国際活動を展開しています。

(本件の問い合わせ先)
独立行政法人 放射線医学総合研究所
企画部 広報室

TEL : 043-206-3026
FAX : 043-206-4062
E-mail : info@nirs.go.jp

2008年01月30日 (17:06)

「フッ化物はがんに影響」 論文、米機関報告書に紹介

 サイ・テク・カレッジ理事長で理学博士の遠山英一さん(71)=沖縄市=が1996年に発表した論文がこのほど、米国政府に政策提言する全米科学アカデミーの米国学術研究評議会の報告書で紹介された。論文は「沖縄県における飲料水中のフッ素(フッ化物)イオン濃度と子宮がん年齢調整死亡率との関連」。
 遠山さんは米民政府統治下の水道水にフッ化物を注入していた時代とその後のデータを基に、フッ化物を注入した地域の子宮がん死亡率が注入していない地域の1・36倍に及ぶことなどを説明。「水道水へのフッ化物の注入は重大な問題がある」と指摘している。
 米国学術研究評議会は、世界の研究論文の中から学術性の高い論文を選び、報告書に掲載している。遠山さんの論文要旨は、2006年発行の報告書「飲料水中のフッ化物」の中で紹介された。遠山さんは昨年暮れ、自分の論文が報告書に載っていることを知った。
 県内では米民政府下で1957―73年にかけて水道水にフッ化物が注入され、復帰時の子宮がん死亡率が全国ワーストだった。遠山さんは米民政府の機関・琉球水道公社で企画課長などを務めた経験から水質と各種疾病死亡率の関連を、水質因子や社会・経済・栄養学的因子など多角的に調べ、フッ化物と子宮がん死亡率の高い相関関係を見つけた。
 フッ化物注入期間との関連では73―82年までのデータで、全く注入しなかった地域の人口10万人当たりの子宮がん死亡率10・19に対し、5年注入した地域で13・83、15年注入した地域で13・86と死亡率が高かった。83―92年の調査では、いずれの数値も低下した。
 遠山さんは「政策提言できる権威的な機関の報告書に論文が掲載されてびっくりしている。既に新たな仮説も立てており、今後、動物実験などを経て発表したい」と意欲を見せている。

2008年01月30日 (17:04)

がん患者大集会「全国」患者・家族のメッセージ [編]がん患者団体支援機構

全国のがん患者や家族が集まり、医療の充実を求める「がん患者大集会」。3回目を迎えた昨年は広島市内で緩和ケアや心のケアをテーマに開かれ、約2000人が参加した。

 主催した「がん患者団体支援機構」がインターネットなどで手記を募集。集まった63編を「愛する家族への手紙」「わたしが救われたあなたの言葉」「患者の願い」の三つのテーマに分けて収載している。

 「一緒に戦おう」「今日も私は成長しています」――。10~70代まで、患者、家族のほか、支援団体のメンバーら、がんと向き合うなかで感じた思いをそれぞれ文章に込めている。

2008年01月30日 (17:03)

出雲市が島大病院にがん医療の寄付研究部門

地域のがん医療の向上を目指し、出雲市が二月一日付で、同市塩冶町の島根大医学部付属病院の腫瘍(しゅよう)センター内に、寄付研究部門として腫瘍臨床研究部門を設置する。市が予算に盛り込んだ病院への寄付について、必要な総務相の同意が得られた。がんの治療薬の研究開発や予防、早期発見につなげる。

 出雲市は二〇〇七年度予算で付属病院に対し、従来のがん治療研究委託料七百万円のほかに、寄付金二千万円を計上。自治体が国立大学法人などに寄付するには総務相の同意が必要なため、総務省と協議を進めた。

 同意を得た寄付は、〇七年度から五年間で総額一億二千八百万円。出雲市は、〇八年度当初予算案には、引き続き寄付金二千六百五十万円を盛り込む方針で、がん医療の向上に寄与する。

 腫瘍臨床研究部門には教授と助教が一人ずつ配置され▽遺伝子と生活習慣に着目したがん分布の分析▽効率的な検診体制や早期診断法の確立▽臨床治験や新規治療薬の研究開発-を柱として取り組む。

 島根大医学部付属病院は、国による都道府県がん診療連携拠点病院の指定が二月にも正式決定する。昨年二月に制定された出雲市がん撲滅対策推進条例では、指定を見越し、財政措置を含めた付属病院との連携強化を盛り込んでいる。

2008年01月29日 (17:11)

粒子線がん治療の可能性探る  精華で光医療産業の講演会

粒子線がん治療の現状と今後の可能性を探る「光医療産業バレー講演会」が29日、京都府精華町光台のけいはんなプラザで開催された。日本における粒子線がん治療分野のパイオニアで、放射線総合医学研究所名誉研究員の平尾泰男・東京大名誉教授が講師を務めた。研究機関や企業、大学関係者ら約60人が出席した。

 平尾氏は「粒子線がん治療-過去・現在そして未来」をテーマに講演した。戦後、世界各国で本格的に始まった研究の歴史的背景を紹介。肝臓がんや子宮頸(けい)がん、舌部の悪性黒色腫などさまざまなタイプのがんに対する炭素線治療の有効性を実際の治療前後の画像を見せながら説明し、平尾氏は「炭素線は新しいメス」と強調した。

 講演会は、関西学研都市を光医療産業の集積地にすることを狙いに産学官の関係者で構成する「けいはんな光医療産業バレー研究会」が毎月開催している講演会の一環。同研究会は粒子線がん治療器を小型化させ、普及させることを目指し活動している。

2008年01月29日 (17:11)

抗がん剤使ってリウマチ治療

東京医科歯科大研究グループ
 東京医科歯科大学の上阪等准教授(膠原(こうげん)病・リウマチ内科)らの研究チームは28日、抗がん剤で関節リウマチを治療する方法を開発したと発表した。

 マウスの実験で有効性を確認しており、10年で臨床試験実施にこぎつけたいという。成果は米免疫学会誌に掲載された。

 関節リウマチは、過剰な免疫反応が原因で分泌された物質が、関節内にある滑膜細胞を異常に増殖させ、骨の破壊、関節の変形などを起こす病気。国内に60~80万人の患者がいると推定される。

 上阪准教授らは、一部の抗がん剤が、滑膜細胞の増殖に重要な役割を果たしている酵素の働きを妨げることに着目。リウマチのマウスにこの抗がん剤を投与し、症状が改善することを確認した。投与量はがんの場合の3分の1で済み、副作用も少ない。

 実験で用いた抗がん剤は、がんにあまり効果がないと判明し、現在は、治療にはほとんど使われていないという。

2008年01月29日 (17:09)

高校生に「がん」基礎知識…放射線科医が特別授業

がん放射線治療の第一人者である東大病院放射線科の中川恵一准教授が15日、東京都千代田区の私立暁星高校で、がんについて特別授業を行った。

 これまで、厚生労働省のがん対策の会議などで、若い世代へのがん教育の必要性を訴えており、手始めに母校での授業を試みた。

 授業は「がんのひみつ」と題して行われ、2年生約180人が聴いた。

 まず、1970年代に国家がん法が施行され、がんによる死者が減っている米国に比べ、がん対策基本法が2年前にできたばかりの日本は、がん対策の後進国だと説明。スライドを使って、がんの原因やたばこの影響も解説しながら、米国やドイツで患者の6割以上が受ける放射線治療が日本では4人に1人しか受けていないことや、痛みをとる緩和ケアの普及が進んでいない現状を紹介した。

 さらに、国民のがん医療の知識が少ないため、がん対策の遅れを正す機会が少なく、死を連想させるがんから社会が目をそらす結果、半数のがん患者が治るなど、進歩した情報も入らなくなっていると指摘。最後に「きょう学んだことを家族にも教えてください」と結んだ。

 授業を受けた松島圭吾さん(17)は「がん細胞が人間の体をむしばみ、最後は死んでしまうことを、地球環境の破壊に例えていたのが興味深かった。放射線治療は副作用などが怖いと思っていたが、印象が変わった」と話していた。

 現在の教育課程で、医療の知識を学ぶ機会は、保健体育の授業などに限られている。学校の健康指導では、運動や食事の大切さ、たばこや飲酒の危険性など、子供の成長に合わせた指導が多く、がんや死、終末医療などを学ぶ機会は、ほとんどないのが現状だ。

 一方で学校は、子供に生や死をどう教えるかに苦慮している。暁星高校の神田信之教頭は「がんについて知ってもらうことで、生徒が命の大切さを改めて感じてほしい」と願う。

 中川さんは「国民の2人に1人がかかるがんは、患者にとって人生最大の問題になる。がんになってから学ぶのは精神的負担が大きい。不適切ながん治療を受けないためにも、早めに正しい知識を学ぶことが大事だ。がんや緩和ケアを若者が知ることは、生の尊さと死の意味を学ぶことにもつながる」と解説する。

 また、高校や中学などから依頼があれば、同様の授業を引き受けたいという。(宮崎敦)

2008年01月28日 (17:14)

がん治療「免疫細胞療法」 神大病院、実用化へ研究

 神戸大学医学部付属病院(神戸市中央区)が、がん患者の血液から採取したリンパ球などの免疫細胞を培養して体内に戻し、がん細胞を攻撃する「免疫細胞療法」の臨床研究を近く始めることが、二十七日までに分かった。同療法は副作用は少ないが、保険適用外の上、どのがんに効くかなどデータが乏しいのが実情。同病院はまず、試験管で患者のがん細胞を使って効果を検証し、二年後をめどに実用化を目指す。

 主な研究対象となるのは、胃▽大腸▽膵臓(すいぞう)▽胆のう・胆管▽肺▽中皮腫▽卵巣▽腎臓▽皮膚(悪性メラノーマ)-の九部位で、がん性の胸膜炎か腹膜炎がある進行がん。

 今回使うのは細胞傷害性Tリンパ球(CTL)。患者の血液からリンパ球と樹状細胞を採取し、増殖しないよう処置をしたがん細胞を樹状細胞に融合。さらにリンパ球と混合培養すると、その中のTリンパ球が活性化し、特定のがん抗原を認識できる攻撃力が高いCTLになる。このCTLを取り出し、試験管でがん細胞と闘わせ、がん細胞が死滅するかなどの効果を検証する。

 また、樹状細胞は患者本人だけでなく、血液型が一致する二親等以内の人からも採取して効果を比較。同大のマウス実験では、子の樹状細胞の方がCTLが活性化されたといい、人間でも同様の結果が予想される。

 研究は患者や家族から血液五〇ccを二回取り、患者の胸水や腹水からがん細胞を採取する。一週間に患者一人のペースで行い、二年間で百人分のデータを集める。

 がんの部位を限定したり、効果を十分に検証したりせず治療を実施する医療機関はあるが、同病院はがんの対象部位を広げて治療前に検証し、有効性が高い部位や腫(しゅ)瘍(よう)の性質などが分かり次第、それらに絞って患者への治療に進む。

 研究には十診療科が参加。研究責任者の食道胃腸外科の神垣隆講師は「研究を成功させ、患者にとって適切かどうか見極めた上で、免疫細胞療法を提供できるようにしたい」と話している。(松本寿美子)

2008年01月28日 (17:12)

バイエル薬品、抗がん剤「ネクサバール」と「ゼヴァリン」の製造販売承認を取得

バイエル薬品:抗がん剤二製品の製造販売承認を取得
 ●ネクサバール(R):国内初の進行性腎細胞癌治療を目的とした経口分子標的薬。
 ●ゼヴァリン(R):国内初の放射免疫療法剤。低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫およびマントル細胞腫への適用。
 ●オンコロジー事業の活動が本格化。


大阪、2008年1月28日―バイエル薬品(本社:大阪、社長:ジャン-リュック・ロビンスキー)は、1月25日、厚生労働省より、「ネクサバール(R)錠200mg」(一般名:ソラフェニブトシル酸塩)および「ゼヴァリン(R) イットリウム(90Y)静注用セット」(一般名:イブリツモマブチウキセタン塩化イットリウム90)、「ゼヴァリン(R)インジウム(111In) 静注用セット」(一般名:イブリツモマブチウキセタン塩化インジウム111)の製造販売承認を取得しました。ネクサバールは切除不能または転移性腎細胞癌への適用、ゼヴァリン-90Yは低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫ならびにマントル細胞腫への適用としての承認で、ゼヴァリン-111Inはゼヴァリン-90Yによる治療の可否を判定するためのものです。

 ネクサバール(R)は、バイエル ヘルスケア社とオニキス・ファーマシューティカル社が共同開発した経口マルチキナーゼ阻害剤で、腫瘍細胞増殖と腫瘍血管新生の両方を阻害することによって、がんの成長を抑制します。ネクサバールは、2005年12月に、米国食品医薬品庁(FDA)より腎細胞癌を適用として世界で初めて承認を取得し、現在世界約60カ国で承認されています。日本では2006年6月29日に製造販売承認申請を行いました。国内外で腎細胞癌を適応症として製造販売承認を取得した分子標的薬はネクサバールが初めてとなります。

 従来、腎細胞癌の治療では、外科手術による腫瘍除去とその後のIL2やインターフェロンによる全身免疫療法が主なもので、外科手術が不可能な患者さんや免疫療法が奏効しない患者さんでは十分な効果を期待できる治療法がなく、新たな治療法の開発が必要とされてきました。このたび経口分子標的薬であるネクサバール(R)が製造販売承認を取得したことにより、腎細胞癌治療の選択肢が増え、その治療パラダイムが大きく変わることが期待されます。

 ゼヴァリン-イットリウム90は、CD20と呼ばれるタンパク質に選択的に結合するCD20モノクローナル抗体と放射性同位元素イットリウム90(90Y)を結合させたものです。悪性リンパ腫細胞などCD20を細胞膜上に多くもつ細胞に選択的にアプローチし、放射性同位元素イットリウム90が放射するベータ線により、その細胞を破壊します。この放射免疫療法を受けるためには、まず、CD20抗体であるリツキシマブを点滴静注し、正常細胞上にわずかに発現しているCD20をマスクすることで、正常細胞にゼヴァリンが結合するリスクを下げます。その後、ゼヴァリン-インジウム111を投与し、インジウム111が発するガンマ線を体外からモニターすることでゼヴァリン-インジウムの生体内分布を調べます。その結果に基づき、ゼヴァリン-イットリウム90の治療を行うか否かを決定します。リツキシマブの投与からゼヴァリン-イットリウム90の投与まで要する期間は1週間で、その後、再発がないかを定期的に検査します。尚、イットリウム90の物理的半減期が64.1時間(2.7日)と比較的短いため、本製品は受注生産となります。


 ネクサバールおよびゼヴァリンとも保険薬価収載を経て発売される予定です。


◆ネクサバールについて
 ネクサバールは、腫瘍細胞増殖と腫瘍血管新生の両者をターゲットとする経口抗悪性腫瘍剤です。ネクサバールは細胞分裂(がん組織の成長)と血管新生(がん組織への血液供給)といった、がんにとっては重要なプロセスに関与する2種類のキナーゼ群に作用することが知られています。具体的には、Rafキナーゼ、VEGFR-1、VEGFR-2、VEGFR-3、PDGFR-β、KIT、FLT-3、RETなどが対象となります。非臨床試験においては、Raf/MEK/ERKのシグナル伝達系が肝細胞癌において重要な役割を担っていることがわかりました。現在ネクサバールは、米国、欧州連合諸国をはじめとする60カ国以上で進行性腎細胞癌の治療目的で承認されています。欧州では、インターフェロン・アルファあるいはインターロイキン2による治療が無効であるか、医師がその治療を不適当と認めた進行性腎細胞癌の患者さんにネクサバールを使用することができます。また、現在、30ヶ国以上で肝細胞癌への適用が承認されています。ネクサバールに関する治験では、複数の企業、国際治験グループ、政府機関、医師主導により、単剤または幅広い種類の抗がん剤との併用が検討されています。その中には、腎癌に対する術後補助療法(アジュバント療法)の試験や、転移性メラノーマ、乳癌、非小細胞肺癌に対する試験が含まれています。


◆腎細胞癌について
 腎細胞癌は、腎癌のなかで最も発症頻度が高く、国内で約1万人いらっしゃる腎癌患者さんのうち、80~85%の方が腎細胞癌とされています。国内における腎癌罹患数は年々増加傾向にあります。男性の罹患率は女性の2倍であり、50歳以降に高頻度で発症します。また、腎細胞癌は、VHL遺伝子が欠損している家系で発症しやすいことも知られています。その他に、喫煙や肥満といった生活習慣因子、アスベストやカドミウムなどの環境因子、長期にわたる透析などが危険因子とされています。


◆放射性同位体イットリウム90による放射免疫療法剤「ゼヴァリン」について
 ゼヴァリンは、リツキシマブ使用後の再発、もしくは難治性のCD20陽性濾胞性B細胞非ホジキン悪性リンパ腫の成人を適応として2004年から欧州で使用が認められています。ゼヴァリン([90Y]イブリツモマブチウキセタン)は、抗CD20モノクローナル抗体の腫瘍認識能と、イットリウム90が発する放射能による腫瘍破壊能を併せ持つ薬剤で、非放射免疫療法に比べて高い有効性を示します。この放射性抗体は、腫瘍細胞に選択的に結合し、近傍の標的となる悪性リンパ腫細胞に致命的な障害を与えます。この作用はがん細胞が作る幾重もの層に達し腫瘍組織全体を破壊します。この治療法は、腫瘍組織への高い生物学的利用率(バイオアベイラビリティ)が確実で、体内を循環する正常なリンパ細胞が放射能により破壊されることを防ぎます。


◆非ホジキン悪性リンパ腫(NHL)について
 非ホジキン悪性リンパ腫(NHL)は、リンパ組織に生じる悪性腫瘍の一種で、乳癌、前立腺癌、肺癌、大腸癌に次いで5番目に多い悪性腫瘍です。白血球の一種であるリンパ細胞(大きく、T細胞とB細胞に分類される)に起因します。成人ではNHLの85%がB細胞性です。
 EU諸国におけるNHLの罹患者数は約23万人で、年間約7万人が亡くなっています。このがん死の数は欧州で年々増加しています。濾胞性リンパ腫はNHLの中でも最も一般的なもので、NHLの30-40%を占めます。この疾病は長期療養が必要で治療も困難です。
 NHLは、濾胞性リンパ腫に代表され成長の遅い「緩慢性リンパ腫」と、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫(DLBLC)に代表され成長の速い「侵攻性リンパ腫」の二つに大別されます。


◆バイエル薬品株式会社について
 バイエル薬品株式会社は本社を大阪に置き、バイエル・シエーリング・ファーマ(医療用医薬品)、コンシューマーケア(一般用医薬品)、ダイアベティスケア(糖尿病ケア製品)の3事業からなるヘルスケア企業です。2007年7月1日にバイエル薬品内に設立されたバイエル・シエーリング・ファーマ事業本部は、診断薬、血栓止血領域、オンコロジー、プライマリーケア、専門治療薬、ウイメンズ ヘルスケアの6領域に注力しています。バイエル薬品株式会社は、その革新的な製品で、日本のスペシャリティ医薬品市場におけるリーディングポジションを目指しています。そして、新しい発想と高い専門性を持つ人材を活かして医療の進歩に貢献し、人々のクオリティ・オブ・ライフの向上に努めます。
 バイエル薬品ホームページ:http://www.bayer.co.jp/byl

2008年01月27日 (17:18)

「患者=リタイア」ではない

本田 麻由美記者
 「山本先生は最も手強(てごわ)い政策論争の相手であり、参議院の誇りであります」

 自民党の尾辻秀久・元厚生労働相が23日、胸腺がんで先月22日に58歳で亡くなった民主党山本孝史議員をしのび、参院本会議で哀悼演説を行った。がん対策や薬害エイズ、年金、自殺問題など多くの業績が紹介された。

 私も演説を聞きながら、あの気さくな笑顔と、命の大切さを訴え続けた真摯(しんし)な姿勢を思い返していた。

 「治らないことを前提に生きる。その意欲をどう支えるか」。昨年6月、がん対策基本計画について取材した際、彼がつぶやいた言葉だ。

 治る見込みの少ないがん患者を切り捨てる医療でいいのか。用なしだと邪魔者扱いする社会でいいのか。「たとえ治らなくても元気な日を一日でも長く、普通の暮らしを支える社会」を訴えながら、自分自身がどう生きたらいいか自問しているようにも聞こえた。

 治療で体調や気分に波があり、何事も決心したかと思うと迷いのどん底に落ちる。その繰り返しの日々だったという。先日届いた最後の著書「救える『いのち』のために 日本のがん医療への提言」(朝日新聞社)には、別れを覚悟した「感謝のことば」が添えられ、「箴言(しんげん)家フーコーは『人は太陽と死を直視できない』と言ったが、自分も死と向き合う勇気がなく」とあった。

 だが「一日一生、一日一仕事」と言い聞かせ最期まで命と向き合って生きた。死の18日前に被爆者援護法改正案を提出するなど国会議員として命を守る仕事を全うした。「『進行がん患者イコール、リタイア』ではない」。彼の生き方は私たちに大きな勇気を与えると共に、目指すべき社会を示してくれたように思う。

2008年01月27日 (17:17)

米がん患者2%が「CT原因」

米コロンビア大試算 放射線に被ばく
 コンピューター断層撮影法(CT)検査の急増に伴い、検査で放射線を浴びることが原因でがんになる人は、米国で将来、がん全体の2%に達する、との試算がまとまった。米コロンビア大の研究チームが米医学誌に報告した。

 研究チームによると、1回のCT検査で2~3回放射線を浴び、その放射線量は30~90ミリ・シーベルトに達する。これは胸部エックス線撮影の最大9000倍に上る。

 CT検査は使い勝手が良く、米国民がCT検査で放射線を浴びる回数は、1980年の300万回から2006年の6200万回へと大幅に増えた。

 この影響を調べるため、研究チームは、原爆の被爆者の発がんリスクと比較した。その結果、91~96年にはCT検査による被ばくが、米国のがん発症者の原因の0・4%にとどまっていたが、将来は1・5~2・0%に高まるという。

 研究チームは「特に子供は放射線でがんが引き起こされる危険性が高く、代替策を講じて、CT検査の回数を減らすべきだ」としている。CT検査の3分の1は不要とする研究もあり、必要のない検査を受けないよう訴えている。

 日本の場合、がんにかかる人の3・2%は、放射線診断による被ばくが原因と推定される、との報告が、英国オックスフォード大グループの国際調査で2004年にまとまっている。日本はCTの設置台数が多く、国民が受ける検査回数が、調査対象の15か国の平均に比べ1・8倍と多いことが背景となっている。

 放射線を浴びると、正常細胞を傷つけることにより、がんを引き起こすとされている。

2008年01月27日 (17:15)

がん、同じ目線で語ろう 順大が「哲学外来」開設へ

がん患者らが医療機関を転々とする「がん難民」が問題化する中、がんに関するさまざまなことについて、語り合ったり相談に乗ったりする「がん哲学外来」を、順天堂大病院(東京都文京区)が30日から開設する。

 料金は無料。3月中旬にかけ計5日間、試行的に実施し、需要があればさらに続けるという。

 担当の樋野興夫教授(病理・腫瘍学)は「がんに関心があれば患者や家族に限らず、医療関係者、学生、誰でも歓迎。同じ目線で語り合えれば」と話す。ユニークな試みとして注目されそうだ。

 樋野教授は、がん発生や進行の仕組み、中皮腫などを長く研究してきたが「1人に1人ががんになる時代。がんとの付き合いには哲学的な考え方を取り入れる必要がある」との思いが強くなり、「哲学」と冠した外来窓口の創設に行き着いた。

 外来は、がんに関する来院なら何でも受け付ける方針。患者や家族に適切な診療科を紹介したり、悩みや不安の相談を受けたりするほか、発がんの仕組みなどがんの基本知識を解説することなどを想定しているという。

 外来は予約制で、同院のがん治療センターの1室で午前と午後に1時間ずつ開き、1人当たり30分-1時間程度。申し込みや問い合わせは、がん治療センターへ電話かファクスで。番号はいずれも03・5802・8196。

     ◇

 ■がん難民 最善の医療や情報を求めて病院を転々としたり、行き場をなくしたりしたがん患者。民間の日本医療政策機構は「医師の治療説明に不満足か、納得できる治療方針を選べなかった患者」をがん難民と定義し、その数を国内がん患者の53%、約68万人と平成18年12月に推計した。不十分な情報提供や診療水準の地域差などが原因とされ、これらの対策を拡充する、がん対策基本法が19年4月施行された。

2008年01月26日 (17:19)

「来院控えて」患者に手紙…乳がん手術クリニックから

◆院長と移籍医師トラブル、不安の400人

 「あなたの手術を当院の手術実績から除外します」「今後の来院はできるだけお控え下さい」。乳がん手術で実績のある京都市内のクリニックが今月初め、元患者約400人に突然、こんな手紙を送った。別の病院に移った医師とのトラブルが原因らしい。手紙では、その医師ががんを取り残した可能性まで書かれており、受け取った人たちに不安や困惑が広がっている。

 1979年に開業し、延べ5000人以上に乳がん手術を実施。実績は全国トップ級とされる。がん周辺だけを取り除く乳房温存手術の草分けという。

 手紙は2006年1月~07年8月に手術を受けた全員に送られ、「カルテを棚から倉庫へ移し、実績から除外する」「診療拒否と考えられては困るので、3月末までに来院すれば術後診療をする」と通知した。

 この期間の手術の9割以上は、男性勤務医(55)が担当。この医師について、院長(72)の私見として「手術の跡をできるだけ小さくしようとするため、がんを取り残した可能性が高くなる。乳がん手術の経験が乏しく、治療法には多々問題があった」と記している。

 院長によると、医師は大学病院から移り、06年初めから当時体調を崩していた院長に代わって手術を担当。昨年9月に市内の別の病院に移った。その際、多くの患者が一緒に転院したことを院長と医師の双方が認めている。

 院長は「手術法の問題を指導しても改善しないので辞めてもらった。追跡調査できない患者のデータは学術発表で使えないので実績から外しただけ。来院希望者は受け入れるので、患者に不利益はない。文面には十分配慮した」と話す。

 一方、医師は「98年に日本乳癌(がん)学会の専門医に認定され、大学病院時代には約400例の手術をした。手紙の内容は虚偽。私や元患者への脅迫だ」と、法的措置も考えている。

 手紙を受け取った女性(50)は「ささいなことも気になる術後に不安をあおられ、ショックだ。内紛の当てつけか何か知らないが、患者を置き去りにするような手紙を送るなんて理不尽」と憤る。

2008年01月25日 (17:22)

がん防ぐ酵素を特定 DNAの傷すぐ察知

細胞内にある特定の酵素が、がんの原因となるDNAの損傷をいち早く察知し、がんの発生・増殖を防いでいることを、名古屋市立大大学院医学研究科の中西真教授(細胞生物学)と島田緑研究員らのグループが世界で初めて解明した。がんを予防する治療法は現在ないが、がん発病を防止するメカニズムを解明したことで、がんを根源から絶つ治療法の確立につながる可能性がある。論文は25日の米有力科学誌セルに掲載される。

 がん細胞は、放射線やたばこなどの発がん性物質によりDNAにできた傷が修復されず、欠陥細胞が増殖していって発生する。人間などはDNAに傷ができると、DNAを読み取ってコピーすることを中断し、その細胞を増殖させない機能があるが、その具体的な仕組みはこれまで不明だった。

 中西教授らは、細胞の核内でDNAが巻き付くヒストンと呼ばれるタンパク質が、遺伝子を読み取る転写に関与していることに着目。これまで存在は分かっていたが、どんな作用を持つ酵素か不明だったChk1(チェック1)を調べた。

 ヒストンに付着するChk1を人工的に欠損させ、マウスで実験したところ、マウスが高い確率でがんになることを確認。Chk1が遺伝子の読み取りをつかさどるスイッチの働きをしていることを突き止めた。

 DNAに傷ができると、Chk1がヒストンから分離し、ヒストンを構成する一部のアミノ酸が化学変化することでスイッチがオフ状態となり、転写が起こらない。一方、何らかの理由でこの酵素が機能しなくなると、傷ついた遺伝情報を持った欠陥のある細胞が増殖し、がんが発生する。

 中西教授は「このメカニズムを念頭に置いた研究が進めば、酵素の機能を回復させてがんを予防する薬物の開発が将来、可能になる」と話している。

2008年01月25日 (17:21)

がん拠点病院に新たに3病院 兵庫医大など

全国どこでも質の高いがん診療が受けられるよう厚生労働省が指定する「がん診療連携拠点病院」に、県内で新たに三病院が指定されることがこのほど、同省の検討会で決まった。前回、指定から漏れた北播磨と丹波の両地域でも決まり、県内を十地域に分けた「二次医療圏域」のすべてに拠点病院が整備されることになった。

 厚労省は、各都道府県に一カ所の「都道府県型がん診療連携拠点病院」と、約三百七十ある二次医療圏ごとに一カ所程度の「地域型がん診療連携拠点病院」の整備を目指している。

 県内の新指定はいずれも地域型で、兵庫医科大病院(西宮市)▽市立西脇病院(西脇市)▽県立柏原病院(丹波市)-の三病院。

 県内ではすでに、都道府県型に指定された県立がんセンター(明石市)をはじめ、十病院が指定を受けている。二次医療圏十地域のうち八地域をカバーしていたが、今回の指定で、空白となっていた北播磨・丹波地域が埋まり、県内全域で拠点病院が整備されることになった。(畑野士朗)

2008年01月25日 (17:20)

経口避妊薬の卵巣がん予防効果は大きい、研究報告

1月25日 AFP】ピル(経口避妊薬)は50年近く前に導入されて以来、約20万件の卵巣がんの発生を防ぎ、10万人を卵巣がんによる死から救ったとの研究結果が、26日に発行される英医学誌ランセット(Lancet)に掲載される。さらに今後10年、年間約3万人の卵巣がんの発症が防止できるという。

 研究はCollaborative Group on Epidemiological Studies of Ovarian Cancer(卵巣がんの疫学的研究を行う共同グループ)が、英チャリティー団体Cancer Research UKの資金援助により実施した。
 
 この数値は21か国、45の研究を基に算定された。これらの研究では、卵巣がんと診断された女性2万3000人と健康な女性8万7000人について調査が行われている。

 研究により、ピルを服用していた女性はしていない女性に比べて、卵巣がんにかかる危険性がずっと低いことが分かった。さらに、長期間服用するほどその危険性は下がるという。

 ピルを10年間服用することで、75歳未満の女性の卵巣がん発生率を3分の1、死亡率を30%下げることができるという。ピルの服用を停止してから30年たっても、効果は多少下がるものの、依然その恩恵は認められるという。

 長期にわたる研究の結果、卵巣がんについてはピル服用によって長期間の保護効果があることが明らかになった。

 一方、別の研究では、ピルの服用により、乳がん、頸(けい)がん、中枢神経系がんを患う危険性が著しく増加することが示されている。

 ランセットは論説欄で、ピルのがんの防止や生殖に関する健康にとっての恩恵は、危険性を大きく上回るとの見方を示し、販売を医師の処方せんによるものに限定するのではなく、店頭で購入できるようにすることを呼び掛けている。(c)AFP

2008年01月24日 (17:35)

【ゆうゆうLife】書評 放射線治療を理解する一冊

がん治療の三本柱の一つ「放射線治療」の概要や効果がテーマ。治療の実例について、患者の体験談と主治医の回顧を対にした構成で、治療に対する患者の実感と、医師側の見方を同時に理解できる。

 出版元の市民団体代表でもある筆者の会田昭一郎氏も、舌がんを放射線治療で克服した体験を持つ。「国際的には手術と同等の扱いを受けている放射線治療だが、日本での評価はあまりに低い」と感じたのが出版のきっかけという。

 「放射線治療も万能ではない。だが、使える可能性があり、治療の選択肢として入れられるなら、患者としても損ではない」と会田氏。登場する患者と医師との信頼関係も描かれ、放射線治療の知識のない人にも、読みやすい一冊。

 書店での取り扱いはなく、メール(com@uniform-k.co.jp)かファクス(0422・44・0750)、郵送(東京都武蔵野市吉祥寺南2の8の4 京企画株式会社「がんは放射線でここまで治る」係あて)で申し込む。

2008年01月24日 (17:24)

がん治療、地域に密着 阿知須共立病院が研修施設認定

▽「よろず相談所」目指す

 山口市阿知須の阿知須共立病院が、がん治療の知識や技術に習熟した医師を養成できる「がん治療認定研修施設」の認定を受けた。同病院は百三十五床で、山口県内で小規模の病院の認定は珍しいという。地域に密着したがん治療や医師の育成に力を入れる。

 認定には九項目の要件が必要。がん患者の治療が年間百例を超える▽緩和医療の体制の整備▽緊急事態への対応▽放射線医療の装置を整備―など。同病院は乳がん、胃や大腸がんなど年に三百人を超える患者を治療し、緊急時には二十四時間体制で応じる。維持・終末期医療では、医師と看護師らがチームを組んで支援する。

 同病院では二〇〇六年、地元出身で国立がんセンター(東京)に勤務した工藤明敏医師が外科部長として赴任した。これを機に、地域や職場での予防啓発にも力を入れ始めた。

 三好正規院長は「がん対策基本法の施行により、地域に密着した治療の拠点が求められている。小さい病院ならではの『よろず相談所』を目指す」と意気込んでいる。

 がん治療の認定医や研修施設の認定制度は、日本癌(がん)学会など三学会と全国がんセンター協議会が本年度に創設した。日本がん治療認定医機構(東京)が認定している。県内では、基幹病院を中心に十八施設が認定を受けている。(高橋清子)

2008年01月23日 (17:38)

【ゆうゆうLife】医療 病院から在宅へ 動き始めた町医者たち(上)進む受け皿整備 診療所との連携必須

病院から在宅療養への移行を進める国は、今回の診療報酬改定に、病院側が在宅の受け皿となった場合に評価する案を盛り込むなど、動きを加速させています。現場ではまだまだ課題山積ですが、こうした動きに呼応するように、取り組みが広がりつつあるようです。(北村理)

 「終末期の患者は受け入れません」

 首都圏で在宅医療を手がける診療所の医師は、「容体の悪化したがん患者を前に、そう言いきった大学病院の医師の姿が今でも目に浮かぶ」と、悔しさをにじませる。

 そもそも、大学病院への搬送は、「いつでも来ていい」という主治医の言葉を信じた患者の希望だった。

 しかし、当の主治医は姿を現さず、患者は結局、別の病院に転送された。転送先の病院は「主治医がいるのになぜ受け入れない」と、いったん受け入れを拒んだものの、患者の病状が悪化したことから結局、受け入れ、患者は転送先で亡くなった。

 患者に同行した診療所の医師は「大学病院が本来すべき説明をせず、患者にいつでも戻れるような錯覚を抱かせて退院させれば、患者も最期は病院で、と期待する。言葉通り、病院が患者を受け入れるなら、それでもいい。しかし、受け入れないなら、周りみんなが振り回される。これでは、地域の診療所も在宅支援に取り組みづらい」と、病院の対応を批判する。

在宅医療を進めるには、病院と診療所の連携が不可欠。厚生労働省は誘導策として、退院計画の作成や両者の連携強化、急変時の病院側の受け皿整備に報酬を認める方針を打ち出した。

 しかし、報酬がついても、ネットワークをつくるのは、また別問題だ。東京都新宿区で在宅患者200人を抱えるフジモト新宿クリニックの藤本進院長は「連携できるネットワークをつくり、それを維持することは、容易ではない」と話す。

 末期がん患者が多い同クリニックでは、都内15病院と連携する。これらの連携病院は、藤本院長が外来と在宅診療の間をぬい、勤務医に個々に面談して広げてきたネットワークだ。

 在宅医療や緩和ケアの勉強会に参加しても、病院側は、院長クラスの参加が多く、忙しい現場の勤務医は少ない。しかし、実際に交渉の窓口となるのは勤務医。過去に連携した実績があっても、当直医が知らずに、受け入れを渋るケースも少なくない。結局、「在宅に理解のある医師を通じて、再び受け入れを求める」といった手間をかけるという。

 診療所側の“覚悟”が十分にできていない面もある。

 東京都新宿区では、在宅療養支援診療所をバックアップするために、年間1800万円を投じ、3病院に3床を常時確保している。先進的なケースだが、稼働率は5割程度。受け皿はあっても、使われていないわけだ。


 同区医師会が在宅医療を支援するため、夜間に往診する医師を募ったところ、手を挙げたのは、計画の半数にあたる25診療所に過ぎなかった。夜間、休日の往診に応じることには、まだハードルが高いようだ。

 厚労省が昨年、在宅療養支援診療所を対象に行った調査(回答率37・4%)でも、診療所の全患者7万6000人のうち6割を、患者数40人以上を抱える、わずか14%の診療所が支える。「一部の熱心な診療所で支えられている」(厚労省がん対策推進室)のが実態だ。

 東京都杉並区で33床を持ち、緩和ケアに熱心に取り組む越川病院の越川貴史院長は「在宅医療を知らない診療所に、ただ参加を求めるだけでは、『無理したくない。できる診療所がやればいい』となってしまう」という。同院は在宅療養支援診療所、訪問看護ステーション、居宅介護支援事業所を併設し、地域の在宅医療の担い手となっている。

 ただ、地域で勉強会を開いても、顔ぶれは限られているという。越川院長は「診療所の自主性に任せていたら、新規参入を促すのは難しい。誰でもすぐ参加できる実際的な連携のプランを示し、実践のなかで、少しずつ診療所を取り込む努力が必要だ」と指摘する。

 では、実際的な連携プランとは-。過去4年間で在宅看取りの数を、全国平均の3倍以上に伸ばした地域がある。長崎市内の診療所同士を中心としたネットワークだ。

 「長崎方式」は国の対がん総合戦略研究でも、連携モデルに指定され、普及が期待されている。明日は、その取り組みをお伝えする。

2008年01月23日 (17:36)

小児がん支援理解を 民間の団体が知事表敬

国内で小児がん支援に取り組む民間団体関係者が22日、県庁に東国原知事を訪ね、活動に理解を求めた。

 訪れたのは、3月に発足を予定する民間非営利団体(NPO)ゴールドリボン事務局(仮称、本部東京)の準備室メンバーら3人。小児がんを経験しゴールドリボン親善大使でもある京都の中学2年生根岸智美さん(14)が知事室で、知事の胸にゴールドリボンバッジを着けた。

 知事は「頑張って」と励まし、根岸さんは「ありがとうございます」と笑顔を見せていた

2008年01月23日 (17:28)

検査機器メーカーのシスメックス(6869)は「子宮頸がん自動判別システムを開発」と報じられる 株価は小幅反発

子宮頸がんを自動的に判定できるシステムを開発したと報じられている。

シスメックス(6869)の株価は12時49分現在、4,310円の90円高。

同システムではレーザー光で細胞の核の大きさを測り、がんかどうか瞬時に判定することが可能であるという。


2008年01月23日 (17:26)

三菱重工 がん治療装置を販売

三菱重工業は二十二日、同社としては初めて製造した、がん治療装置を製造・販売できる承認を厚生労働省から受けたと発表した。神戸・ポートアイランド2期の先端医療センターに試作機を置き、同センターの研究チームと実験を進めていた。放射線を使う装置で、広島市にある量産工場で生産。欧米を中心に販売を始めた。年間百億円の売り上げを目指す。

 患者の体内をエックス線で透視し、がんの位置を確認。医師は映像を見ながら、がん病巣に放射線を照射する。照射口は可動式になっているため、がんが発生した部位が呼吸などで動いても、他の臓器の被ばくを避け、がん病巣に放射線を集中させることができる。

 現在、がんの放射線治療装置メーカーの大半は欧米の大手企業だが、同社は技術力をPR。ドイツの医療機器大手ブレインラボとも提携しながら販売を進め、海外でのシェア拡大を図る。

 二〇〇四年から、先端医療センターの放射線治療研究グループ(小久保雅樹グループリーダー)などと実用化試験を行ってきた。同センターは今年春にも同装置を使った治療を始める。(末永陽子)

2008年01月22日 (17:40)

がん治療 人に優しく 粒子線照射

日本人の死亡原因の三割を占める「がん」。さまざまな治療が行われる中、患部に限定した治療ができ、治る割合も高い粒子線照射による治療が注目されている。体育館規模の施設が必要で治療費の負担も大きいことが難点だが、強いレーザーを使った超小型陽子線加速器の利用による装置の小型化や体に負担を与えない治療の研究が始まっている。 (栃尾敏)

 「目指すのは切らずに治す体にやさしいがん治療です。装置を小型・低価格化すれば一般の病院にも設置可能。多くの患者が利用でき、公的医療保険適用にもつながる」。日本原子力研究開発機構の関西光科学研究所(京都府木津川市)で量子ビーム応用研究部門高強度場利用研究グループのリーダーを務める大道博行さんは、研究目的をそう説明する。

 がんの治療法は、外科治療(手術による患部除去)、化学療法(投薬)、放射線療法(エックス線、粒子線)が並行して行われている。最近、活発なのが放射線療法だ。

 このうちエックス線治療はかなり普及している。だが、体の表面近くで放射線量が最大になり、その後は徐々に減少。体内深くのがんをやっつけるまでに弱くなってしまう。精度的にもがんだけに放射線を集中させることは難しいという。

 これに対し、粒子線(陽子線や炭素線)は体内で次第に放射線量が高くなり、止まる直前にピークになる。粒子線のエネルギーを調整し、ピークをがんの位置に合わせれば、がん部分に強い放射線を浴びせる“ピンポイント”攻撃で破壊、死滅させられる。少ない照射で患部に限定された治療が可能になるわけだ。


 粒子線治療は国立がんセンター東病院や兵庫県立粒子線医療センター、放射線医学総合研究所など全国六施設で行われているが、公的保険医療の適用外のため一回の治療費は二百八十万-三百万円かかる。装置を建設したり計画したりする病院も増えたが、装置が体育館並みのサイズのため普通の病院には入らない。整備費用は数十億円から百億円以上かかることもあり普及が進まない。

 このため、大道さんたちのグループは大きさを十メートル以内にし、装置の費用も十-二十億円に抑えた超小型陽子線加速器の医療利用に取り組む。本年度、国の科学技術振興調整費・光医療産業バレー拠点創出に採択された。メーカーなど十機関と協力し、レーザーや診断技術の開発、システム化、照射器開発、臨床実証などを経て、小型がん診断・治療機器の実用化を目指す。

 加速器は粒子や原子核を加速する装置だ。これでがんを攻撃する。陽子線だと百万電子ボルト(一メガ電子ボルト)加速するのに一メートルぐらいの距離がいる。大道さんたちが目指す二百メガ電子ボルトだと約二百メートル。円状にして粒子を回しながら加速する場合でも五十メートル程度の直径が必要とされ、装置は大型化せざるを得ない。

 しかし、強いパルス状のレーザー光を陽子に当てて加速するレーザー駆動の方法だと百万電子ボルトまで加速するのに数マイクロメートルしかいらない。レーザー発振装置の小型化や、安定した加速などの課題はあるが、従来の加速器より加速場(加速する力)が強く小型化・高精度化が可能になる。

 今、粒子線治療の対象は肺や前立腺、頭部のがんなど。臓器の動きが不規則な胃や大腸には向かないとされる。レーザー駆動陽子線の治療では、五-七年程度で眼球や脳の浅い部分、甲状腺、乳がんなどへの適用を始め十-十五年でがん治療一般に使えるようにするのが目標だ。

 また、照射部位や線量のモニター機能を共存させ、治療しながらその結果に基づいて照射を制御するという精密・安全治療を目指しており、大道さんは「がん治療の一大革新が起きる」と話す。

2008年01月22日 (17:27)

三菱重工、がんの最新鋭治療装置の本格製造・販売事業を開始

Tokyo, Jan 22, 2008 - (JCN Newswire) - 三菱重工業(TSE:7011)は、放射線治療装置の本格的な製造と販売事業を開始する。がん患部の位置を正確に把握し、ピンポイントで放射線を照射できる最新鋭の医療装置で、健全な身体組織への放射線障害を回避できるなど、これまでの装置と比べて高精度ながん治療が簡便に行えるのが特徴。米国食品医薬品局(FDA)の認可などに続き、薬事法に基づく厚生労働省の製造販売承認を16日取得したことから、国内外で積極的な営業に乗り出す。

放射線治療装置は、治療放射線(エックス線)を体外からがん患部に照射し、治療を行う装置。この放射線治療は、患部を切除する外科手術に比べ、人体の機能や形態を保持できることから、生活の質を維持できる、痛みを伴わない、体力に劣る高齢者にも適用可能などのメリットがある。

しかしその一方で、これまでの装置では、がん細胞の周辺に一定のマージンを持たせて照射する方法がとられており、正常組織を含めた相当の範囲に照射していた。また、患部へ正確に照射を行うための位置合わせに多大な時間が必要で、患者、医療従事者ともに負担となっていた。

最近では、治療効果を高めるための治療法として、多方向から患部を正確に照射する「定位放射線治療」や、エックス線の照射線量を照射部位内で細かくコントロールする「強度変調放射線治療」が普及しつつあるが、これらの高精度照射を実現するには、医療品質の管理に多くの労力と時間が必要であり、これらの治療を簡便に実現できる装置の開発が望まれていた。

当社が京都大学および先端医療センターとともに開発した今回の高精度画像誘導放射線治療装置(線形加速器システム MHI-TM2000)は、これらの問題点を克服した最先端の治療マシン。

具体的には、装置の構造を、剛性に優れるリング構造にすることにより、高い機械精度を持たせるとともに、エックス線照射口に世界で初めて首振り機構を採用し、照射方向を微調整できる画期的な構造を実現した。また、装置内に治療用とは別に、体内を撮像できるX線イメージングシステムを2対搭載することにより、患者の体内を立体的に把握し、素早く正確に患部に照射照準が合わせられるようにして、簡易かつ短時間でのピンポイント放射線照射を可能とした。

この放射線治療装置は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の基盤技術研究促進事業、産業技術実用化助成事業の支援を受け、取り組んできたもの。同装置には、重機械メーカーとして培った当社の総合力が縦横に用いられている。なかでも、治療用高品質エックス線を発生させる部分に、高エネルギー加速器研究機構とともに開発した新型の小型加速管を世界で初めて医療用に採用し、コンパクトに装置内に収めたことで、これまでの装置にはない自由な機械動作を可能としており、新しい治療法の創造に寄与できるものと期待されている。

当社はすでに、この装置の販売・サービスに乗り出すため、2005年10月に「MHIメディカルシステムズ株式会社(MHI Medical Systems, Inc.)」を、コニカミノルタエムジー(株)、三菱商事(株)、西華産業(株)と合弁で設立しており、今後、積極的な営業活動を展開する。海外販売については、ドイツのブレインラボ(BrainLAB)社と協業していく計画で、当面、OEM(相手先商標製品)販売を行っていく。

当社はまた、装置の生産に関しても、放射線治療装置を製造する専用工場を2006年10月に広島製作所(広島県広島市西区)に設置しており、今後、医療機器の開発・製造・販売事業を推進、将来的には年間100億円規模の事業へ育成していく。


概要: 三菱重工業株式会社

三菱重工の活躍の舞台は、陸に、海に、空に、そして宇宙へと、無限に広がっています。
700種以上に及ぶ製品を展開する世界に類のない総合機器メーカーとして、国内はもとより世界各地で、あらゆる産業や都市生活を支えています。
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2008年1月22日 17:32:36
Source: 三菱重工業株式会社 (TSE: 7011)
From the Japan Corporate News Network
http://www.japancorp.net/japan
トピック: Corporate Announcement
セクター: Manufacturing General, 国内, ディスクロジャー

2008年01月21日 (17:45)

メディビックグループ、抗がん剤「グルフォスファミド」の米国での第II相試験結果を発表

当社グループが共同開発中のGlufosfamideの米国における第II相試験の結果について
(軟部組織肉腫及びプラチナ製剤抵抗性のある卵巣がんの患者対象)


 このたび、当社グループが共同開発を行っている、抗がん剤 Glufosfamide(グルフォスファミド)について、米国にて臨床試験を実施しているThreshold Pharmaceuticals,Inc. (スレッシュホールド社)が、軟部組織肉腫の患者を対象とした第II相試験およびプラチナ製剤抵抗性の卵巣がん患者を対象とした第II相試験について、以下の通り発表しましたのでご報告いたします。

 ●軟部組織肉腫の患者を対象とした臨床試験では治療効果がみられました。
 ●卵巣がんの患者を対象とした臨床試験では、継続した試験は行わないことといたしました。


 軟部組織肉腫の患者を対象とした臨床試験においては、第II相試験が完了し、治療効果がみられました。初期の解析結果では、更なる臨床評価には投与量の見直しが必要と考えているものの、軟部組織肉腫における開発継続は、“意義あるもの”と判断しています。
 また、卵巣がんの患者を対象とした第II相試験においては、臨床効果が期待するほどでなかったことや症例登録が困難であったことより、被験者の新たな登録を中止し、継続した試験は行わないことといたしました。
 その他引き続いて行われているグルフォスファミドの試験としては、スレッシュホールド社とその開発パートナーであるメディビックグループが、現在日本において固形がんを対象とした第I相試験を継続しており、数ヶ月中には完了すると予想しています。スレッシュホールド社とメディビックグループは、2004年に日本とアジアにおけるグルフォスファミドの開発について合意をしており、2007年1月に(メディビックグループの子会社であるメディビックファーマが、)グルフォスファミドの第I相試験を開始しております。

 スレッシュホールド社の最高経営責任者であるBarry Selick博士は、「グルフォスファミド単剤では卵巣がん患者に対し有効な治療選択肢とならないことが判明したのは残念であったが、軟部組織肉腫やすい臓がんで実施した第II相試験の結果、グルフォスファミドがこれらのがん種については有効な化学療法と考えている。今後、我々はTH-302※とHAP候補物質のパイプラインへ注力することにし、グルフォスファミドについては、軟部組織肉腫、すい臓がんおよび他の適応症検討に向けた開発を継続するパートナーを探していくこととなるだろう。」と述べております。


[軟部組織肉腫の試験結果について]
 前治療を有する進行性軟部組織肉腫の患者に対し、グルフォスファミドの有効性および安全性が確認されました。軟部組織肉腫は、軟骨や脂肪、筋肉、血管、その他の結合組織または支持組織などに発生するがんです。今回オープンラベル(比較対照群を設定しない試験形態)で行われた第II相試験を米国のいくつかの医療機関で実施し、ファーストあるいはセカンドラインの全身療法歴を有する転移性または進行性で手術不能な軟部組織肉腫患者22例が登録されました。この試験の主要評価項目は他覚的奏効率でした。副次的評価項目は奏効期間(duration of response)、無増悪生存期間(progression free survival)、全生存期間(overall survival)そしていくつかの安全性パラメータでした。肉腫のグルフォスファミドに対する奏功率は「固形がん治療効果判定ガイドライン(RECIST)」をもとに投与開始前と6週毎の画像所見を比較評価しました。18人の患者のうちのうち8人(44%)でRECIST基準での安定(SD)または部分奏効(PR)がみられました。主にみられた重篤な有害事象は腎障害(22人中5人)でした。腎毒性の発現は他のグルフォスファミドの試験に比して高くなっていますがこれらのリスク要因は特定できています。

[卵巣がんの試験結果について]
 今回の卵巣がんに対する臨床試験においては、グルフォスファミドを2つの投与方法で評価しました。「週1回の投与法」と現在すい臓がんで用いられている「3週間に1回の投与法」です。全ての患者は21日ごとに6回まで投与を受けます。計画した45人のうち17人が登録され、グルフォスファミドの投与を受けました。主要評価項目は腫瘍マーカーであるCA125の低下とCA125無増悪生存期間でした。この試験では、プラチナ製剤を含む化学療法の既往を有する患者を対象としたため、登録基準を満たす腎機能を保持する例が少なく、症例登録は大変困難なものになりました。加えて、1例でCA125の低下を認めたものの、他の例ではCA125の低下が認められませんでした。

(スレッシュホールド社発表 ここまで)


 なお、当社グループで実施している国内第I相試験の進捗における影響については、現時点においては軽微と考えております。また平成20年12月期に与える影響については2月中旬に予定している決算発表時の予想に織り込んで発表いたします。


※TH-302
 TH-302(低酸素部位作用薬、HAP;Hypoxia-activated prodrug)は、特にがん細胞に典型的な低酸素状態の部位に作用する革新的な薬剤として、スレッシュホールド社が現在、進行性固形がん患者を対象とした第I相試験を行っています。


<軟部組織肉腫と卵巣がんについて>
 米国癌協会によると、米国では2007年、軟部組織肉腫の患者数は9,220人で、死亡数は約3,560人と予測しています。また2006年の卵巣がん患者数は約20,180人で、死亡数は15,000人でした。卵巣がんは米国では8番目に患者数の多いがんで、5番目に死亡数の多いがんです。


<Threshold Pharmaceuticals,Inc.(スレッシュホールド社)>
 所在地:1300 Seaport Boulevard,5th Floor,Suite500 Redwood City,CA 94063 USA
 設 立:2001年10月
 事業内容:医薬品の研究開発
 URL:www.thresholdpharm.com

2008年01月21日 (17:44)

子どものいる男性は前立腺癌(がん)リスクが高い

子どもを持つ男性は、子どものいない男性に比べて前立腺癌(がん)のリスクが高いことがデンマークの研究で示され、医学誌「Cancer」オンライン版に1月7日掲載された。同誌印刷版には2月15日号に掲載される予定。

 1935~1988年にデンマークで出生した全男性を対象とした大規模研究で、子どものいない男性は前立腺癌リスクが17%低いことが判明した。この理由について、研究を行ったStatens Serum(血清)研究所(コペンハーゲン)のグループは、生物学、環境、社会、行動のどのような因子が関わっているのかは不明と述べている。

 2005年に発表された4万8,800人強の前立腺癌患者を対象としたスカンジナビア地域の研究でも、子どものいない男性では前立腺癌リスクが17%低いとする結果が出ており、今回の結果はこれに一致する。この2つの研究では子どもの性別による前立腺癌リスクへの影響は認められていないが、数年前にイスラエルで実施された大規模研究では、息子を持つ男性は持たない男性に比べて前立腺癌リスクが40%高いことが示されているという。

 イスラエルの研究を率いた米ニューヨーク大学教授Susan Harlap博士は「この結果の違いは、因子の複雑さを示している」と述べ、イスラエル系ユダヤ人と北西ヨーロッパ人とでは前立腺癌の発症率が異なる点を指摘。息子を持つこととの関係がみられることから、Y染色体の変異が関わっている可能性もあり、そうだとすれば民族に特有のものであるとHarlap氏は述べている。

 スカンジナビアの2研究の間にも相違点がみられる。今回のデンマークの研究では、子どものいる男性では、子どもの数が増えるにしたがって前立腺癌リスクが低下する傾向が認められたが、先に行われた研究では子どもの数によるリスクの変化は認められなかった。

 米国癌協会(ACS)のOtis Brawley博士は今回の結果は、単に統計学的に有意差があるだけで偶然によるものと述べ、「統計学的に有意差がみられても生物学的に有意差があるわけではないものも多い」と指摘している。いずれにせよ、子どもを持たないことに前立腺癌の強い予防効果はなく、この結果を受けて男性が子どもを作らないようにする必要はないという。「本当に相関関係があるとすれば、その原因を知りたいと思うが、永久にわからないだろう」とBrawley氏は推察している。

(HealthDay News 1月7日)

2008年01月21日 (17:41)

「毛髪1本がん発見」現実味…放射光で元素分析

 「髪の毛1本からがんの兆候を見つける」。そんな夢のような検診技術の研究開発が今年、実現に向けて大きく前進しそうです。放射光を用いて髪の毛に含まれる元素の濃度を分析し、がん患者に特徴的な傾向を見つけるというもので、がん検診技術としての可能性は2年前に発見されました。今回、複数の元素をみることで検診の精度を10倍高める見通しが立ったほか、保健所によるデータ協力も今年の秋ころに始まる予定となりました。(原田成樹)

 ≪カルシウムの問題点≫

 この技術は、世界3大放射光施設の一つである「SPring-8(スプリングエイト)」(兵庫県佐用町)のおひざ元にある兵庫県立先端科学技術支援センターの千川(ちかわ)純一所長が中心となり、2005年に発見した。スプリングエイトの指向性の高い放射光を使った蛍光X線分析法により、毛髪からがんの兆候を見つけるというものだ。

 千川所長らの研究によると、がんの兆候は、毛髪に含まれるカルシウムの濃度で判断できる。その理由はこうだ。

 まず、体内のカルシウムが不足すると、副甲状腺からホルモンが出され、それが細胞のカルシウムチャネル(導管)を開いて細胞が血液からカルシウムを吸収する。この体内カルシウム濃度が低いと細胞内カルシウムの濃度が高まるという現象は、「カルシウムパラドックス」として知られている。

 ただ、一般に加齢とともに、カルシウムチャネルが開きっぱなしになりやすくなる。そうなるとカルシウムが細胞内にたまり、たまりすぎると細胞内外で情報伝達ができなくなる「細胞の無秩序状態」になる。つまり、がんになりやすい状態だ。

 そして、いったんがん細胞ができると、がん細胞は、副甲状腺ホルモンに似ているものの、カルシウムチャネルを逆に閉じてしまう働きを持つタンパク質を放出。その結果、患者の細胞内カルシウム濃度は下がるようになる。

 細胞が角化してつながったものである毛髪は、体内の細胞の成分を反映しながら1日に約0・3ミリずつ伸びる。そこで、毛髪に含まれるカルシウムの濃度を調べれば、がんのおそれがあるかどうかわかるというわけだ。

 健常な人は通常、細胞内カルシウム濃度が一定の値よりも低い値を保っている。ただし、中には、濃度が上がったり下がったりするタイプの人もいる。これに対し、がん患者は高い値から低い値へと徐々に減っていくカーブを示す。

 このため、髪の毛のカルシウム濃度が「中間値」の場合には、「がんの疑いがあり」と診断するのがこの検診技術の基本となる。ただ、高齢になると半数の人がこうした中間値を示すため、実用化に向けてはさらなる絞り込み技術が必要だった。

 ≪複数比較で精度向上≫

 そこで、千川所長らのグループは、茨城県つくば市ある高エネルギー加速器研究機構(KEK)の放射光施設「フォトンファクトリー」を使った実験を実施。その結果、カルシウムだけでなく、銅やストロンチウム、チタンなど他の金属の濃度データをカルシウム濃度と比較することで、がん細胞があるかどうかをより精度高く識別できることが分かった。

 具体的には、銅、ストロンチウム、チタンのいずれかの濃度がカルシウムよりも高ければがんではなく、すべてが同じか低ければがんの可能性が高いという。

 カルシウムが体内の細胞にたまって肝臓に障害が起きている人では、カルシウム剤の投与など何かの拍子にカルシウムチャネルが閉じた場合、カルシウムはしだいに抜けるが肝臓で処理されるはずの金属の濃度が高止まりする。一方、がんによってカルシウムチャネルが閉じた場合は、カルシウム濃度がある程度下がれば肝臓は正常な機能を取り戻すため、金属の濃度は低下を始める、という説明になる。

 カルシウムだけをみる従来の提案方法ではカルシウム濃度が中間値を示す人はすべて「要精密検査」とするしかなかった。千川所長は複数元素を調べることで、要精密検査の対象者を「10分の1程度に絞り込めるのでは」と期待している。

 ≪数千人の調査を検討≫

 研究の進捗(しんちょく)を受けて、兵庫県も技術検証の協力に乗り出す。スプリングエイトや先端科学技術支援センターの周辺4市3町をエリアとする県の「龍野保健所」は、来年度後半にも住民検診の対象者に協力してもらって毛髪を採取する方向で検討を進めている。40、50代を中心に数千人の髪の毛を採取し、その人たちを追跡調査して、その後の発がん動向を調べる予定だ。

 多数の医学的データを集めることを「疫学調査」という。来年度から始まる「特定検診制度」では、保険者(国民健康保険や企業の健康保険組合)に被保険者の健診・保健指導を義務化しているので、健康データが一手に集まり、疫学調査が容易になる。毛利好孝・龍野保健所長は、「カルシウム異常が見つかった人が何年か後にがんと診断されるようであれば、有効な検診技術になる。さらに、カルシウムの正常な人が、あるとき異常になってその後にがんが分かるようだと、それは非常に有効だ」と、医療応用への期待を示す。

 ≪数千円で検診目指す≫

 この技術は、放射光という均質な光を利用する必要があるが、現状では国内の放射光施設は兵庫県や茨城県など10カ所程度に限られており、利用料も高い。本来はある程度の長さを調べれば経時変化が分かり精密な情報が分かるのだが、放射光の照射時間も長くなってコスト高につながるほか、毛を染めている老人も多い。

 このため、現実には、毛根付近の1ミリを毎年測定する程度が合理的だという。この場合でも1本当たり5分程度かかり、放射光の照射コストだけで5000円を超える。千川所長は、「毛髪を10本程度並べて放射光をまとめて貫いて当てることで1けた下げることができる」と予測。検診の総コストを数千円にまで下げるための技術を今後2~3年かけて開発し、実用化にもっていく考えだ。
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