ガン完全克服マニュアル

当ブログはガンを克服するための最新治療法を全て掲載しています。
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2009年1月28日より、新しく掲示板と、病院評価ランキングを追加しました。 どんどん活用して下さい。


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日本生化学大会で発表された新しい癌治療法SOLWEED

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2008年10月31日 (00:04)

<抗がん剤治療>生存期間に5カ月の差 進行胃がん患者

がんセンターや大学病院などのがん専門病院の間で、抗がん剤治療を受けた進行胃がん患者の平均的な生存期間に、約9カ月から約14カ月まで5カ月程度の差があることが、専門病院が共同で作る「日本臨床腫瘍(しゅよう)研究グループ」(JCOG=代表・西條長宏国立がんセンター東病院副院長)の分析で分かった。抗がん剤治療の成績格差が数字で明らかになるのは、日本で初めてという。

 分析を担当した国立病院機構大阪医療センター外科の黒川幸典医師が、名古屋市で開催中の日本癌(がん)治療学会で、31日に発表する。

 JCOGは00年~07年に、手術できない進んだ胃がんや、再発した胃がんの患者、計約700人を3グループに分け、それぞれを別の抗がん剤で治療して、生存期間などを比べる臨床試験をした。

 この試験で各グループ2人以上を治療した22病院(患者計658人)を対象に、同じ薬でも、患者の生存期間が病院ごとにどう違うかを分析した。公平のため、年齢や全身状態など9項目を補正し、各病院が平均的な患者を治療した場合の生存期間を統計的に算出した。

 患者の半数以上が生存するとみられる期間を比べると、3種類のうち「ティーエスワン」という抗がん剤の場合、最も長い病院では14.2カ月だったが、最短の病院では9.0カ月にとどまり、5.2カ月の差があった。病院名は公表していない。

 一方、がんの進行や重い副作用で、最初の抗がん剤が使えなくなるまでの期間は、最長2・7カ月、最短1.9カ月で、差は1カ月足らずだった。その後の治療方針は病院ごとにばらばらで、この違いが生存期間の差につながったとみられるという。各病院の年間の胃がん患者数や、抗がん剤治療を担当する科のスタッフ数などは、生存期間と関係がなかった。

 試験の事務局を務めた静岡県立静岡がんセンターの朴成和・消化器内科部長は「差の大きさに驚いた。原因は分からないが、各病院には生存期間を知らせたので、それぞれで対応を検討していると思う」と話している。【高木昭午】

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2008年10月29日 (12:50)

C型肝炎訴訟、名古屋も終結…原告が損害賠償請求放棄

薬害C型肝炎集団訴訟で、非公開の弁論準備が29日、名古屋高裁(西島幸夫裁判長)で行われ、原告7人が田辺三菱製薬(旧ミドリ十字、大阪市)と、子会社のベネシス(同市)に対する損害賠償請求を放棄した。

 7人は既に国との和解が成立しており、訴訟は終結した。全国原告団が今年9月、両社と基本合意書を締結し、訴訟外での和解を成立させたことを受けて、原告側が両社への賠償請求を放棄した。訴訟終結は大阪高裁、福岡高裁に次いで全国で3例目。

 訴訟を終結させたのは、名古屋訴訟原告団代表の金田和子さん(55)ら。今後、国との和解が成立しているほかの原告も同様に両社に対する請求を放棄し、訴訟を終結させる見通し。金田さんは「薬害の原因究明や医療制度充実などの課題解決のため、活動していく」とコメントした。

(2008年10月29日12時46分 読売新聞)

2008年10月29日 (10:41)

C型肝炎訴訟 名古屋も終結

薬害C型肝炎集団訴訟で、非公開の弁論準備が29日、名古屋高裁(西島幸夫裁判長)で行われ、原告7人が田辺三菱製薬(旧ミドリ十字、大阪市)と、子会社のベネシス(同市)に対する損害賠償請求を放棄した。

 7人は既に国との和解が成立しており、訴訟は終結した。全国原告団が今年9月、両社と基本合意書を締結し、訴訟外での和解を成立させたことを受けて、原告側が両社への賠償請求を放棄した。訴訟終結は大阪高裁、福岡高裁に次いで全国で3例目。

(2008年10月29日 読売新聞)

2008年10月29日 (10:30)

(下)低所得層に 重い負担感

生活・就労支援の利用料 反発広がる
 日常生活や就労の支援について、障害者自立支援法による原則1割の自己負担を取るべきではないという考え方が広がっている。自己負担は必要なのだろうか。(安田武晴、写真も)

生活に不可欠
「聴覚障害者と、聞こえる人が会話をする場合、手話通訳は双方にとって必要。障害者側だけが通訳の利用料を負担するのはおかしい」

 東京都昭島市の同市聴覚障害者協会会長、三原恭明さん(58)は、手話に力をこめた。自立支援法では、手話通訳者の派遣について、自己負担を徴収するかどうかを、市町村の判断に任せている。ほとんどの自治体が、自立支援法施行前と同様に無料を維持しているが、一部の自治体で、同法の1割負担の原則にならい有料化している。

 三原さんが暮らしている昭島市では、昨年末まで、通院時に医師や看護師らと会話するために手話通訳者を派遣してもらうと、2時間200円を支払わなければならなかったが、三原さんたちの強い要望で現在は無料になった。金融機関での融資の相談や就職活動の面接など、有料のケースも一部残されているものの、日常生活にはほぼ支障がない環境が整いつつある。

 三原さんは、「障害の有無にかかわらず、話をすることは日常生活に不可欠。自己負担がかかること自体、納得できない。完全無料化に向け引き続き訴えていく」と話している。

「あり得ない負担」
 自立支援法では、障害者が公的支援を受けることを「益」と考え、その益に応じた負担(応益負担)を求めている。この原則は、就労支援でも同じ。働く力を高めるため、必要な介護や支援を行うからだ。だが、施設などでの就労、とりわけ、施設と雇用契約を結び、労働者として働く雇用型の就労継続支援にまで自己負担がかかることには、反発が強い。

 大手食品容器メーカー「エフピコ」(本社・広島県福山市)は、雇用型の就労継続支援事業所を7か所運営し、知的障害者ら計約160人を雇っている。大半は障害の程度が重く、特別な支援が必要だが、自己負担を徴収していない。同社人事部で障害者雇用を担当している且田久雄さんは、「企業が人を雇用する際、利用料を取ることは通常あり得ない。障害者だからといって、自己負担を求めるのはおかしい。自己負担を取っていい部分と、取るべきでない部分を精査する必要がある」と話している。

「応益負担」利点も
 応益負担では、所得にかかわらず、支援をたくさん利用する人ほど負担が大きくなる。このため、低所得であるほど負担感は重くなるという問題点がある。岡部耕典・早稲田大学客員准教授は、「応益負担は、低所得層にとっては“不利益”になる仕組み。多くの減免措置が講じられ、所得に応じて負担する『応能負担』に限りなく近づいているが、基本構造は変わらない。この際、応能負担に戻すべきではないか」と主張する。

 一方、京極高宣・国立社会保障・人口問題研究所長は、「応益負担の長所にも、目を向けるべきだ」と強調する。利用者の負担により財源を確保し、需要を抑制して過剰な給付を防ぐ効果のほか、利用者としての権利性を高め、「お上の世話になっている」という意識をなくすことにもつながるという。

 「障害者自身が支援の利用量に応じて負担することにより、支援の拡充が必要な場合に国民的合意が得やすくなる」と、京極所長。低所得の障害者へは、障害基礎年金の増額など、所得保障で対応することを提案している。

就労継続支援
 障害者自立支援法に基づく就労支援のひとつ。企業などでの一般就労が難しい障害者が、福祉施設に通い、職員から支援や指導を受けながら働く。雇用契約を結ぶ雇用型と、結ばない非雇用型がある。今年1月時点で、雇用型は204か所あり、利用者は3574人。非雇用型は1582か所、2万9106人。

(2008年10月29日 読売新聞)

2008年10月29日 (10:30)

<前立腺がん>患者がXMRVウイルス感染 日本人で初検出

日本の前立腺がん患者が、XMRVと呼ばれるウイルスに感染していたことが、大阪府赤十字血液センターや京都大などの調査で分かった。米国の前立腺がん患者で感染が確認されているが、日本人では初めて。ウイルスががんの原因かどうかは不明だが、実態調査が急がれそうだ。27日、岡山市で開かれた日本ウイルス学会で発表した。

 研究チームは、事前承諾を得た前立腺がん患者30人と、献血で集まった血液から無記名・無作為に選んだ136人の血清を調べた。その結果、2人のがん患者と献血した5人から、ウイルスの陽性反応がみられ、このうち患者1人が詳細検査で感染が確認された。

 XMRVはマウスの白血病ウイルスに近いとされ、前立腺がん患者では06年に米国で初めて感染が確認された。がん細胞の周辺組織が感染していたことから、がん発症を誘発している可能性が指摘されている。また、細胞の増殖抑制にかかわる遺伝子の一部が変異した患者で感染率が高い傾向がある。

 国内の感染者では、一部の米国人患者で見つかった遺伝子の変異はなかったが、ウイルスのDNAは一致。研究チームは両者から検出されたウイルスは同一と判断した。

 前立腺がんにウイルスの関与が確認されれば、ワクチン予防が可能となる。研究チームはがんとウイルスの関係、感染経路などの分析を急ぐ。【永山悦子】

2008年10月29日 (10:27)

肝細胞がん患者が激減、ウイルス感染の予防対策が効果

 C型肝炎ウイルス(HCV)感染が主な原因の「肝細胞がん」を多く発症する60歳代で、この種のがんと診断される人が過去10年で激減していることが、愛知県がんセンター研究所疫学・予防部の田中英夫部長らの調査でわかった。

 感染後20~30年かけて発症する肝細胞がん患者の激減は、ウイルス感染の予防対策が効果を上げたことを示すもので、世界的に珍しい。名古屋市で開催中の日本癌学会で29日、発表する。

 肝臓がんの95%を占める肝細胞がんの75%は、血液を介して感染するHCVが原因。田中部長らは、大阪府のがん患者の統計資料などから、HCVが原因の肝細胞がん患者数の推移を分析。60歳代の男性は、人口10万人当たり255人だった90年代初頭のピーク時に比べ、2003年には92人まで激減していた。

最終更新:10月29日

2008年10月29日 (10:25)

<前立腺がん>患者がXMRVウイルス感染 日本人で初検出

日本の前立腺がん患者が、XMRVと呼ばれるウイルスに感染していたことが、大阪府赤十字血液センターや京都大などの調査で分かった。米国の前立腺がん患者で感染が確認されているが、日本人では初めて。ウイルスががんの原因かどうかは不明だが、実態調査が急がれそうだ。27日、岡山市で開かれた日本ウイルス学会で発表した。

 研究チームは、事前承諾を得た前立腺がん患者30人と、献血で集まった血液から無記名・無作為に選んだ136人の血清を調べた。その結果、2人のがん患者と献血した5人から、ウイルスの陽性反応がみられ、このうち患者1人が詳細検査で感染が確認された。

 XMRVはマウスの白血病ウイルスに近いとされ、前立腺がん患者では06年に米国で初めて感染が確認された。がん細胞の周辺組織が感染していたことから、がん発症を誘発している可能性が指摘されている。また、細胞の増殖抑制にかかわる遺伝子の一部が変異した患者で感染率が高い傾向がある。

 国内の感染者では、一部の米国人患者で見つかった遺伝子の変異はなかったが、ウイルスのDNAは一致。研究チームは両者から検出されたウイルスは同一と判断した。

 前立腺がんにウイルスの関与が確認されれば、ワクチン予防が可能となる。研究チームはがんとウイルスの関係、感染経路などの分析を急ぐ。【永山悦子】

2008年10月28日 (21:49)

英研究チーム、がん予防効果の紫色トマト開発

[ロンドン 26日 ロイター] 英国の研究チームが26日、がんの予防効果があるという紫色のトマトの開発に成功したと発表した。遺伝子組み換えによって作られたこのトマトは、マウス実験でその効果が確認されたという。
 英国政府が資金援助を行う「英国ジョン・イニス・センター」の植物生物学者、キャシー・マーティン氏が率いる研究チームが、専門誌「ネイチャー・バイオテクノロジー」で発表した。
 新たに開発されたトマトには、通常ブラックベリーなどの濃い色のベリー類にみられる栄養素アントシアニンが含まれている。アントシアニンには、がんや心臓疾患などのリスクを下げる効果があるとされる。


最終更新:10月28日7時25分

2008年10月28日 (21:36)

「抗ガン作用」と「ガンに効く」を混同するITmediaニュースの不見識

22日に配信された「ITmediaニュース」に、「米大学生、『ガンに効くビール』作りに挑む」というタイトルの記事が出ている。

米ライス大学の学生が、市販のビールで使われているイーストの遺伝子の2つの部分を組み換えることで、ガンや心臓病を抑制することが動物実験で示されているとする「レスベラトロール」を含むビール「BioBeer」を作るという話だ。ちなみに、学生たちのほとんどは、法律で飲酒が認められる年齢に達しておらず、作業の方も遺伝子組み換え自体が完了していないという。

酒も飲めない「おこちゃま」年齢の学生の「研究」だ。夢や善意や正義感など純粋な気持ちでいる科学者の卵にいちいち頭から否定して舌鋒鋭い突っ込みを入れるのも野暮な話かもしれないが、ニュースのタイトルに「ガンに効く」などという表現を使う「ITmediaニュース」の見識だけは問うておきたい。

食材の成分に「抗ガン作用」があることは、よく聞く話だ。みのもんたが司会をしていた『午後は○○おもいッきりテレビ』(日本テレビ)で、毎日のようにやっていたことは、あながち全く根も葉もない話ではなかった。

ただし、「抗ガン作用」を含む食品を食べたからといって、「ガンに効く」「ガンにならない」と、ストレートにはつながらないからやっかいなのだ。

その「抗ガン作用」が人間の体内でも同様にはたらくとは限らないし、はたらいたとしても、ガンの部位に届かなければ意味がない。食べ物なんて、胃で消化されて分子レベルに分解されたものが栄養として小腸で吸収され、あとは大腸から排泄される。「抗ガン作用」の成分が血中にたくさん含まれればガンの部位まで運ばれるかもしれないが、血液中に異物はそう簡単に入れない。

また、「レスベラトロール」なる物質は、ガンや心臓病を抑制することが動物実験で示されているとするが、試験管や動物実験で成果のあったものが、人間には全く効かないというケースもごまんとある。ヒトに対してどうなのか、という試験がなければ根拠のあるものとはいえない。巷間、「ガンに効く」とされる健康食品の多くも、この動物実験止まりだからエビデンス(医学的立証性)がないといわれているのだ。(それすらない全くのデタラメ健康食品もあるがそれは論外)

つまり、このビールはたとえ完成したとしても、「ガンに効く」とも「ガンの予防になる」ともいえない。せいぜい、「抗ガン作用が動物実験で示唆された」という程度だろう。

もし、健康食品の業者が「ガンに効く」などという表現を使えば、薬事法違反になってしまう。エビデンスのないものについて「ガンに効く」などという表現は絶対にしてはならないし、いまどき、業者もこんなベタな表現は使わない。2003年8月に「改正健康増進法」が施行され、食品に関する虚偽・誇大宣伝は厳しく取り締まることになったからだ。

薬事法を尊重するなら、取り締まりの対象になろうがなるまいが、そのようなタイトルの付け方は慎むべきだ。センセーショナリズムで、閲覧者の気を引きたいからといって、安易に「ガンに効く」と題したニュースを配信することで、ワラにもすがりたい患者に、通常医療以外のものに対して必要以上の幻想を抱かせる温床になると思う。

◆米大学生、「ガンに効くビール」作りに挑む
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0810/22/news084.html

2008年10月28日 (10:28)

<前立腺がん>患者がXMRVウイルス感染 日本人で初検出

日本の前立腺がん患者が、XMRVと呼ばれるウイルスに感染していたことが、大阪府赤十字血液センターや京都大などの調査で分かった。米国の前立腺がん患者で感染が確認されているが、日本人では初めて。ウイルスががんの原因かどうかは不明だが、感染拡大を防ぐためにも実態調査が急がれそうだ。27日、岡山市で開かれた日本ウイルス学会で発表した。

 研究チームは、事前承諾を得た前立腺がん患者30人と、献血で集まった血液から無記名・無作為に選んだ136人の血清を調べた。

 その結果、2人のがん患者と献血した5人から、ウイルスの存在を示す陽性反応がみられ、このうち患者1人が詳細検査で感染が確認された。

 XMRVはマウスの白血病ウイルスに近いとされ、前立腺がん患者では06年に米国で初めて感染が確認された。がん細胞の周辺組織が感染していたことから、がん発症を誘発している可能性が指摘されている。また、細胞の増殖抑制にかかわる遺伝子の一部が変異した患者で感染率が高い傾向がある。

 国内の感染者では、一部の米国人患者で見つかった遺伝子の変異はなかったが、ウイルスのDNAは一致。研究チームは両者から検出されたウイルスは同一と判断した。

 前立腺がんにウイルスの関与が確認されれば、ワクチン予防が可能となる。研究チームは調査数を増やし、がんとウイルスの関係、感染経路などの分析を急ぐ。

 がんの原因ウイルスには、子宮頸(けい)がんを起こすヒトパピローマウイルス、肝臓がんの肝炎ウイルスがある。前立腺がんではウイルス感染の関係は確認されていない。【永山悦子】

2008年10月27日 (23:12)

肝がん細胞、光らせ切除=大阪成人病センターなど

大阪府立成人病センター(大阪市東成区)は27日、がん手術前の検査などに一般的に使われる試薬を利用し、肝がんの手術中に従来発見できなかった微小ながん化部分を特殊なカメラで光らせて発見する新しい検出法を開発した、と発表した。
 光電子部品メーカー「浜松ホトニクス」(静岡県浜松市)の赤外観察カメラシステム(PDE)を利用した検出法で、研究成果は28日から名古屋市で開幕する日本がん学会で報告する。 

2008年10月26日 (23:14)

石綿工場 周辺住民肺がん死、全国平均の3倍…岐阜・羽島

 アスベスト(石綿)製品を作っていた岐阜県羽島市のニチアス羽島工場の周辺住民の間で、肺がん死が全国平均に比べて約3倍多発していると、大阪府立公衆衛生研究所の熊谷信二生活環境部長が26日、発表した。石綿工場の周辺住民の肺がんに関する本格的疫学調査は初めて。石綿粉じん公害で肺がんが増えている可能性を示すもので、十分に救えていないと指摘されてきた肺がん患者の救済や補償のあり方にも影響しそうだ。

 調査は地元自治会の協力で実施。対象の家族の87%の502家族1907人について、92年~07年6月末の健康状態などの回答を受け分析。付近の風向、風速や日照時間の記録を、大気汚染研究に使う都市域用の拡散モデルにあてはめ、工場周辺の相対的な石綿濃度を推定した。これを基に四つの濃度レベル地域に分けた。

 このうち最も高濃度の地域は、工場から南東方向に長い楕円(だえん)の地域(直径約520~300メートル)で、男性は234人が居住。全国平均からは2.72人の肺がん死者が予測される。ところが実際には、仕事で石綿を吸った可能性がある人を除外しても8人にのぼった。死亡率は全国平均の2.9倍で、統計学的に意味あるリスクとなった。

 羽島工場は1943~03年に石綿製品を製造。91年までは毒性の高い茶石綿も使用した。住民健診では、石綿を吸った証拠となる特有の病変「胸膜肥厚斑(きょうまくひこうはん)」が約50人から発見された。また周辺で少なくとも4人が石綿が原因のがんの一種「中皮腫」で死亡している。

 肺がんはたばこが原因になるため、石綿健康被害救済法や労災の認定基準は厳しく、胸膜肥厚斑の確認か、肺から一定量以上の石綿組織の検出などが要件になっている。たばこの害に詳しい共同研究者の津田敏秀岡山大教授(環境疫学)は「今回の死亡率の高さはたばこだけでは説明できず、石綿の影響以外に考えられない」と話している。【大島秀利、鈴木敬子】

 ▽ニチアス広報チームの話 調査内容を詳しく承知しておらず、コメントできません。

2008年10月26日 (15:09)

60年で赤ちゃん6千人、ベテラン助産師「卒業」 高松

 約60年間で6千人の赤ちゃんを取り上げたベテラン助産師が引退した。高松市多賀町3丁目の平野艶子(つやこ)さん(86)。戦時中は無我夢中でへその緒を切り、70年代のベビーブームには寝る間もなく妊婦の元に駆け付けた。小さな体から力いっぱいの産声が上がるたび、「命の尊さ」を実感した。引退を機に、自宅近くに子どもたちの安全と健康を祈る「お地蔵さん」を建て、毎日手を合わせている。

 1942年11月、20歳で香川県西部の三豊郡神田村(現三豊市)に保健師として赴任した。男性は次々と出征し、女性や子ども、お年寄りばかりが残っていた。赤痢などが流行し、「死」と隣り合わせの日々。村に医師はおらず、助産師の資格も持つ平野さんに妊婦の世話が回ってきた。

 初めてのお産は真夜中だった。「生まれそうだからすぐ来て」と玄関をたたかれた。無我夢中でへその緒を切った。「新しい命に感激した」

 結婚して移り住んだ高松市内を45年7月、米軍機が襲った。道のあちこちに黒こげの死体が転がっていた。「地獄だと思った。人の命が簡単に失われるのが恐ろしかった」。命を大切に守り育てなければならないと誓い、助産師として生きていこうと決意した。

 スクーターで妊婦の家を回った。56年、自宅を改装して平野助産院を開設。71~74年ごろの第2次ベビーブームでは、寝ずに1日7人を取り上げたこともあった。

 今年2月、心臓を患って入院し、「これ以上続ければ母子に迷惑がかかる」と引退を決めた。先月末、助産院を閉じた。これまでお産にかかわったのは約6千人。3代にわたり世話した家族もあれば、5人の子どもすべてを取り上げた母親もいる。「思い出の場所を残して」「再開して」との声は根強い。

 「新しい命に触れる感動を60年も味わえて幸せだった。子どもは宝物。引退はしたけれど、地域の安全に貢献したり、子育てに悩むお母さんの相談に乗ったりしたい」(筋野茜)

     ◇

 分娩(ぶんべん)を助け、妊産婦や新生児の保健指導をする助産師は、産科医の不足もあって再び脚光を浴びつつある。厚生労働省などによると、助産師は06年で2万7352人。ピーク時の51年(7万7560人)に比べ、大幅に減った。だが、10年前と比べると約3千人増えている。

 日本助産師会(東京都台東区)の加藤尚美専務理事は「お産における大病院志向などもあり、地域の助産所は廃業が相次ぎ、一時なり手が減った。しかし身近な相談相手として再び見直されてきている」と説明する。

2008年10月26日 (00:05)

石綿工場:周辺住民肺がん死、全国平均の3倍…岐阜・羽島

アスベスト(石綿)製品を作っていた岐阜県羽島市のニチアス羽島工場の周辺住民の間で、肺がん死が全国平均に比べて約3倍多発していると、大阪府立公衆衛生研究所の熊谷信二生活環境部長が26日、発表した。石綿工場の周辺住民の肺がんに関する本格的疫学調査は初めて。石綿粉じん公害で肺がんが増えている可能性を示すもので、十分に救えていないと指摘されてきた肺がん患者の救済や補償のあり方にも影響しそうだ。

 調査は地元自治会の協力で実施。対象の家族の87%の502家族1907人について、92年~07年6月末の健康状態などの回答を受け分析。付近の風向、風速や日照時間の記録を、大気汚染研究に使う都市域用の拡散モデルにあてはめ、工場周辺の相対的な石綿濃度を推定した。これを基に四つの濃度レベル地域に分けた。

 このうち最も高濃度の地域は、工場から南東方向に長い楕円(だえん)の地域(直径約520~300メートル)で、男性は234人が居住。全国平均からは2.72人の肺がん死者が予測される。ところが実際には、仕事で石綿を吸った可能性がある人を除外しても8人にのぼった。死亡率は全国平均の2.9倍で、統計学的に意味あるリスクとなった。

 羽島工場は1943~03年に石綿製品を製造。91年までは毒性の高い茶石綿も使用した。住民健診では、石綿を吸った証拠となる特有の病変「胸膜肥厚斑(きょうまくひこうはん)」が約50人から発見された。また周辺で少なくとも4人が石綿が原因のがんの一種「中皮腫」で死亡している。

 肺がんはたばこが原因になるため、石綿健康被害救済法や労災の認定基準は厳しく、胸膜肥厚斑の確認か、肺から一定量以上の石綿組織の検出などが要件になっている。たばこの害に詳しい共同研究者の津田敏秀岡山大教授(環境疫学)は「今回の死亡率の高さはたばこだけでは説明できず、石綿の影響以外に考えられない」と話している。【大島秀利、鈴木敬子】

 ▽ニチアス広報チームの話 調査内容を詳しく承知しておらず、コメントできません。

2008年10月25日 (15:09)

肝炎テーマにフォーラム

 「ウイルス性肝炎―治療最前線」をテーマにした「医療ルネサンス宇都宮フォーラム」(読売新聞社主催、栃木県、宇都宮市、栃木県医師会、宇都宮市医師会後援)が24日、宇都宮市の県総合文化センターで開かれ、約180人が参加した。

 公立阿伎留医療センター(東京都あきる野市)の荒川泰行院長が「B型、C型肝炎の基礎知識」と題して基調講演。「肝臓を守る 予防、早期発見、治療について」をテーマにパネルディスカッションを行った。

(2008年10月25日 読売新聞)

2008年10月25日 (15:03)

荻原次晴さん、乳がん検診率アップへ一肌脱ぐ

 キャスターの荻原次晴さんが25日、乳がんの早期発見を訴える「ピンクリボンスマイルウオーク仙台大会」でマンモグラフィー(乳房X線撮影)を体験した。

 クロスカントリースキーの経験を買われてウオークにかかわって6年。いまだに10%台にとどまる検診率にしびれを切らし、「それならおれが」と一肌脱いだ。

 とはいえ、鍛え上げた胸も器具ではさむことは初体験。「びっくりした」と戸惑いながらも、「そこまで痛くない」と体当たりのリポートで締めくくった。

2008年10月24日 (22:11)

悩み話し気持ちが楽に がん拠点病院の『相談支援センター』

 がんの相談支援センターをご存じだろうか。看護師らが、がんに関する患者や家族のさまざまな相談に応じてくれる。がん診療連携拠点病院には必ず設置されているが、あまり知られていない実態もある。二十八日から名古屋で開かれる第67回日本癌(がん)学会学術総会(中日新聞社後援)を前に、相談支援センターの現状をリポートする。 (福沢英里)

 四年半前に卵巣がんを発症した名古屋市の女性(49)は、同じ卵巣がんの友人を亡くしたり、主治医が変わったりしたことが重なり、精神的に追い込まれた時期があった。どうしたらいいのか分からなくなったとき、相談支援センターを知った。「親身になって話を聞いてもらい、気持ちが楽になった」と女性は話す。その場で悩みが解決できたわけではないが、治療法や病院の転院など選択肢を示してもらったことで、少しずつ気持ちを整理することができたという。

 愛知県がんセンター中央病院(名古屋市)には病院棟三階に相談支援室がある。通常は一般の看護師と医療ソーシャルワーカーが対応し、必要に応じて認定を受けたがん専門看護師や医師に相談することも可能だ。電話と面接で応じており、別の病院にかかっていても相談できる。昨年四月の開設から今年八月までに五千件を超える相談が寄せられた。

 内容は、がんの治療や検査、セカンドオピニオン、緩和ケアについての相談が多い。経済的な支援制度や在宅になったときの福祉サービスなども相談できる。

 相談員の看護師は主治医とうまく話せないという相談が多いことから、「何を聞きたいか要点をまとめておき、分かるまでは根気よく聞いてほしい」とアドバイスする。

     ◇

 そもそも相談支援センターが拠点病院に設置されるようになったのは、医療水準の「均てん化」を進めるため。均てん化とは、全国どこでもがんの標準的な専門医療を受けられるよう医療技術などの地域格差を是正することを意味する。

 しかし、相談窓口の認知度は高くない。学会関連の市民セミナーのため、事務局が患者四百八十八人を対象に行った事前アンケートによると、「相談支援センターを知っている」と答えた人は、八十二人(16・8%)。「利用したことがある」と答えた人はわずか十一人(2・3%)だった。

 また、患者会などの医療情報を提供している「いいなステーション」(川崎市)代表の和田ちひろさんは、ほとんどのセンターで相談員が病院スタッフだけであることを課題として指摘。乳がんの患者が相談員として参加している千葉県がんセンターの例を挙げ「病院スタッフには分かりにくい悩みでも、同じ患者同士だと対応できることもある」として、患者団体と相談員の連携を提案する。

 さらに学術総会会長を務める名古屋市立大の上田龍三教授(腫瘍(しゅよう)・免疫内科学)は「患者を中心に、家族や地域のかかりつけ医と拠点病院との連携が生きてきて初めて均てん化が実現するが、現状ではかかりつけ医のがんの知識不足などで不十分。橋渡し役としても相談支援センターの充実は欠かせない」と訴える。

 患者への「正しい情報支援」を目指して活動するNPO法人ミーネット(名古屋市)の花井美紀代表理事は「相談支援センターはまさにこれから。患者や家族が相談を寄せることが、相談員のスキルとなる。患者とともに育っていく姿勢を忘れないで」と注文を付ける。

 各地域の相談支援センターの設置状況などについては、国立がんセンターがん対策情報センターのホームページや都道府県のがん対策担当窓口に問い合わせれば分かる。

2008年10月24日 (22:08)

女性の尿もれ骨盤臓器脱(4) 正しく体操し改善・予防

 尿もれや骨盤臓器脱は、妊娠・出産や加齢、肥満などによる骨盤底の組織のゆるみ、傷みが大きな原因だ。ゆるみを防ぐなど、日常生活でできることを工夫したい。

 まずは骨盤底筋を鍛える体操がある。肛門(こうもん)や膣(ちつ)、尿道などに力を入れて“筋トレ”するが、上手に力が入れられず、挫折する人も多い。

 でも正しい方法で続ければ、腹圧性尿失禁の軽い人や下腹部が重く下がる感じの人は、三カ月ほどで改善が期待できる。切迫性尿失禁で服薬中の人も体操で骨盤底を鍛えるとより効果的だ。まだ症状のない若い人も体操を習慣にしてぜひ予防につなげたい。

 名古屋大大学院医学系研究科は、膣の筋肉の動きが分かるセンサーを使い、体操が正しくできているか、効果を実感しながら「やる気」を促すバイオフィードバック療法を研究する。現在、名古屋第一赤十字病院女性泌尿器科(加藤久美子部長)と連携して家庭用機器での効果を実証する研究を始めている。「欧米では理学療法として普及している。日本でも広まり、悩む人の受診につながれば」と鈴木重行同大学院教授。

 骨盤底に負担を掛けないよう肥満と便秘の対策も重要。いきむのは大敵だ。東京女子医科大東医療センター泌尿器科講師の巴(ともえ)ひかる医師は「体重を5-10%減らすだけで尿もれは改善する」と指摘する。

 日本コンチネンス協会会長の西村かおるさんは、気持ち良く排せつができていることが大切と食事も含めてストレスをためず、リラックスした生活を勧め「いきまないようにするため、ロダンの『考える人』のようなポーズで排便するといいですよ」とアドバイスする。重い物を持たないようにするのも大切だ。

 尿もれパッドも多種多様な製品が販売され、プライバシーに配慮した包装での宅配もある。生理用ナプキンを代用するのは避けたい。

 「そうは言っても、一人で頑張るのは大変。パッドを人に気付かれず、トイレに持って行く苦労なんて、同じ立場じゃないと分からないでしょ」と話すのは、尿もれや骨盤臓器脱を克服した元患者たちでつくるひまわり会会長の辻村節子さん(73)。

 健保連大阪中央病院で尿もれ治療を受けた元患者らで二〇〇四年に発足した同会は、経験者の立場で、泌尿器科待合室で受診者の不安を聞き、励ます。電話相談で全国からの相談も受ける。「治った私たちが元気に情報を伝えることで、悩む人が次の一歩を踏み出せたら」と辻村さん。

 尿もれはさまざまなほかの病気の影響や年齢によっても、完全には治りにくい場合もある。「つらいけど『完全に治らないと人生真っ暗』ではなく、もれが多少あっても元気にやっていければいいよね、と考えてもらえたら」(加藤医師)と言うように、うまく付き合っていくことも大切。気軽に話題にできる環境も望まれる。 (野村由美子)

  =おわり

 体操のやり方 あおむけに寝た姿勢で体の力を抜く。おならやおしっこを我慢するような感じで肛門や尿道、膣をギュッと締め、上の方に引き上げる気持ちで力を入れる。おなかや足、腰には力を入れないよう注意。初めは短くてもいいので徐々に10秒強続けた後、力を抜く。10回1セットを1日2、3セット。慣れたら座っているときや立っているときなどにも。

2008年10月24日 (15:04)

「乳がん検診」訴える光

富山でライトアップ


 富山市新総曲輪の県庁前公園の噴水が、午後6時~9時半ごろまで、ピンク色にライトアップされて、訪れる人を楽しませている=写真。


 ライトアップは、乳がんの早期発見・治療のために、検診を呼びかける「とやま2008 ピンクリボンキャンペーン」(県など主催)の一環で、今年初めての取り組み。噴水の下から、ピンク色のフィルターを付けた90個のライトが照らしている。31日まで。

2008年10月24日 (14:55)

なくそう・減らそう糖尿病:第10部・患者の心理的葛藤/2

◇「1型」情報少なく

小児期に発症しやすい1型糖尿病患者は約5万人と推定されている。約820万人と言われる糖尿病患者の中では少数とあって、相談できる相手も少なく今なお孤立しがちだ。問題解決に向けた動きを紹介する。

 「何か困ったことがあったら、いつでも相談してほしい」

 1型糖尿病患者の支援組織「日本IDDMネットワーク」(会員数約3000人)の陶山(すやま)えつ子理事(51)=熊本県和水町=は呼びかける。95年の阪神大震災で、血糖値を下げる働きのあるホルモン「インスリン」の入手が困難になったのがきっかけで発足した。1型はインスリンを分泌する細胞が破壊されるのが原因で、IDDMはインスリン依存型糖尿病を意味する。

 陶山さんは、9歳で1型を発症した長男(27)を持つ。患者団体の東京総会に出席し、1型児童に特別児童扶養手当が支給されることを知り、情報不足にがく然とした。振り返ってみて、生活習慣にかかわる2型糖尿病を扱う本はあふれているのに対し、1型については情報量が圧倒的に少ないことが背景にあると考えた。

 03年、相談活動を始めるとともに、患者のためのガイドブック作りも手がけた。治療法や心のケア、学校での対応などを盛り込んだ「1型糖尿病お役立ちマニュアル」の3冊シリーズを出版した。

 寄せられる相談は月に数件という。この中には、「1型なのに、2型と同じ治療法をされる」という悩みがあった。1型患者を一度も診察したことがない医師がいるのが現実といい、かえって病状が悪化した例もある。

 「糖尿病という名前は誤解されやすい」という訴えも届いた。「食生活の乱れが糖尿病の原因という認識が広がった。その結果、生活習慣と関係ない1型への配慮が欠けてしまった。1型はインスリン欠損症と呼ぶ方がよい」と陶山さんは提案する。

 周囲との交流を避けて、ひきこもってしまうケースが多いことも相談活動で実感した。患者会に入ることで信頼できる病院情報なども得られる。相談はネットワーク事務局(090・2713・7849)へ。【小島正美】

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 イラストは、過食を警告するシンボルマークの「エンゼルピッグ」

毎日新聞 2008年10月24日 東京朝刊

2008年10月24日 (14:52)

(3)じんましん 食物以外でも

 記者(40)はここ数年、朝起きて、時々、腕や脚がかゆくなっているのに、気づくようになった。最初は加齢による乾燥肌が原因と思っていたが、赤く腫れていることもある。どうも、じんましんらしい。

 じんましんは、特定の体質の人に、特定の食べ物が原因で起こるというイメージが強く、自分は違うと思っていた。しかし、野村皮膚科医院(横浜)の院長、野村有子さんは「ストレスや疲れ、体調不良、消化不良などが原因になることも多く、誰にいつ起きてもおかしくありません」と話す。

 じんましんは、かゆみとともに、蚊に刺されたような赤いミミズ腫れやブツブツが複数、肌に現れるのが特徴。数時間単位で出たり引っ込んだりし、かくと範囲が広がってしまう。

 かゆみを起こすのは、皮膚の特定の細胞に蓄えられたヒスタミン。細胞が何らかの刺激を受けると放出され、神経に作用してかゆみを感じる。また、ヒスタミンは毛細血管にも作用し、血液成分が血管の外に漏れ出してミミズ腫れなどになる。

 野村さんによると、じんましんを起こしやすい食べ物は、表の通り。消化器官が弱っていると、油っこいものを食べて急になる場合もある。ストレスや疲れが原因となったケースでは、会社員が部署の異動で新しい上司とうまくいかずに起こした例がある。学校の定期テストを前にした中学生や、運動会や遠足が重なった幼稚園児など、子供もストレスや疲れから、じんましんが起こることがある。

 じんましんが出たら、まず〈1〉食べる度にかゆくなる食べ物がないか〈2〉夜勤や残業、飲み会など疲れの原因はないか〈3〉食後に胃がもたれなかったか〈4〉精神的なストレスを感じるものはないか――といった点をチェック。心当たりがあれば、こうした原因を取り除くことが必要だ。

 ただ2、3日以上繰り返し出てきたり、夜に眠れないほどかゆかったりする場合は、病院で診察を受けたほうがいい。「1か月以上続くと慢性化して、治りづらくなります」と野村さんは話す。

(2008年10月24日 読売新聞)

2008年10月24日 (10:45)

「薬害は私たちで最後に」・・・C型肝炎原告団山口代表、飯塚で講演

薬害C型肝炎集団訴訟の全国原告団代表を務める山口美智子さん(52)(福岡市)が23日、飯塚市で開かれた市部落解放研究集会で講演し、「人の苦しみを自分の痛みとして感じる感性が今、問われている」と訴えた。

 山口さんは1987年、次男の出産時に血液製剤「フィブリノゲン」を投与され、C型肝炎ウイルスに感染。インターフェロン治療の副作用に苦しみ、「一生の仕事」と思っていた小学校教諭の仕事も辞めざるを得なくなった。東京、大阪地裁で薬害肝炎訴訟が起こされたのを知り、2003年4月、全国で初めて実名を公表して、福岡地裁に提訴した。

 山口さんは、提訴までの経緯を振り返りながら、「最初は『運命だ』と自分に言い聞かせていたが、人災であることが分かり、国や製薬会社と正面から闘おうと実名を公表した」と述べた。

 九州訴訟の原告と国は2月に和解が成立。その後、被告企業とも事実上の和解にこぎ着け、訴訟は終結した。しかし、山口さんは「真相究明と再発防止、さらに、B型肝炎も含めた全国のウイルス性肝炎患者が、安心して治療が受けられる恒久対策が整うまで活動を続ける」と強調。「薬害は私たちで最後にしないといけない。人間を尊ばなければ社会は良くならない」と締めくくった。

(2008年10月24日 読売新聞)

2008年10月24日 (10:44)

田辺三菱、和解に反対…C型肝炎訴訟

基本合意後、5人分
 薬害C型肝炎被害者救済法に基づき、23日に名古屋地裁で和解協議が予定されていた原告6人のうち5人について、田辺三菱製薬(旧ミドリ十字)が国に対し、現時点での和解に反対する意向を示していることがわかった。国は6人全員と和解する方針だったが、同社の意向を受け、この日は5人との和解を見合わせた。

 同社は先月、原告団と訴訟解決の基本合意を結んで謝罪したが、和解での救済にあたり、国よりも厳しい条件を求める姿勢を見せたことで、今後の救済が遅れる可能性も出てきた。

 国は、救済法が成立・施行された今年1月に原告団と和解の基本合意を交わしたが、同社と原告団との協議は難航。このため、国はこれまで単独で和解手続きを進め、和解が成立した原告に対しては、同社の負担分も立て替える形で給付金全額を払ってきた。

 関係者によると、6人は救済法施行後の新規提訴者で、先月28日に同社と原告団が基本合意を交わした後、初めて和解手続きに入ったケース。同社と原告は、国との和解が成立すれば、原告が同社への請求を放棄して訴訟を終結させることで合意しており、基本合意を受けて、国は今回初めて和解手続きにあたって同社に意見を求めた。これに対し、同社は1人については異論なしとしたものの、5人については、血液製剤の投与と感染の因果関係などに異論があり、証拠書類が不十分で和解に賛成できないといった趣旨の意見書を国に提出。この日の和解成立は1人だけとなった。

 国は基本的に、投与事実が証明されれば和解に応じる方針だったが、同社はさらに厳しい証明を求めたことになる。同社は「個々の原告の投与事実、因果関係、症状について意見を述べた。今後も、国から求めがあれば和解の可否の意見は述べるが、和解するか否かは国の判断」として、和解の成立そのものを妨げる意図はないとしている。

 しかし、給付金の負担割合について同社との交渉を本格化させている厚生労働省は、「ともに被告であり、求償関係もあるため、今後は国単独で和解の判断をするわけにいかない」とし、「(田辺三菱製薬が)どの書類が不足しているのかなど裁判所や原告に具体的に示すべきで、しかるべき対応を待ちたい」と説明している。

(2008年10月24日 読売新聞)

2008年10月24日 (10:43)

C型肝炎訴訟、田辺三菱製薬が原告6人中5人との和解に反対


 薬害C型肝炎被害者救済法に基づき、23日に名古屋地裁で和解協議が予定されていた原告6人のうち5人について、田辺三菱製薬(旧ミドリ十字)が国に対し、現時点での和解に反対する意向を示していることがわかった。

 国は6人全員と和解する方針だったが、同社の意向を受け、この日は5人との和解を見合わせた。

 同社は先月、原告団と訴訟解決の基本合意を結んで謝罪したが、和解での救済にあたり、国よりも厳しい条件を求める姿勢を見せたことで、今後の救済が遅れる可能性も出てきた。

 国は、救済法が成立・施行された今年1月に原告団と和解の基本合意を交わしたが、同社と原告団との協議は難航。このため、国はこれまで単独で和解手続きを進め、和解が成立した原告に対しては、同社の負担分も立て替える形で給付金全額を払ってきた。

 関係者によると、6人は救済法施行後の新規提訴者で、先月28日に同社と原告団が基本合意を交わした後、初めて和解手続きに入ったケース。同社と原告は、国との和解が成立すれば、原告が同社への請求を放棄して訴訟を終結させることで合意しており、基本合意を受けて、国は今回初めて和解手続きにあたって同社に意見を求めた。これに対し、同社は1人については異論なしとしたものの、5人については、血液製剤の投与と感染の因果関係などに異論があり、証拠書類が不十分で和解に賛成できないといった趣旨の意見書を国に提出。この日の和解成立は1人だけとなった。

 国は基本的に、投与事実が証明されれば和解に応じる方針だったが、同社はさらに厳しい証明を求めたことになる。同社は「個々の原告の投与事実、因果関係、症状について意見を述べた。今後も、国から求めがあれば和解の可否の意見は述べるが、和解するか否かは国の判断」として、和解の成立そのものを妨げる意図はないとしている。

 しかし、給付金の負担割合について同社との交渉を本格化させている厚生労働省は、「ともに被告であり、求償関係もあるため、今後は国単独で和解の判断をするわけにいかない」とし、「(田辺三菱製薬が)どの書類が不足しているのかなど裁判所や原告に具体的に示すべきで、しかるべき対応を待ちたい」と説明している。

(2008年10月24日03時01分 読売新聞)

2008年10月24日 (10:29)

がん懇談会:厚労省が初会合 検診受診率向上策など検討

がんに関する正しい知識の普及と検診受診率の向上を目指し、厚生労働省は24日、患者や研究者らによる懇談会の初会合を開いた。昨年閣議決定された「がん対策推進基本計画」が掲げる、がん死亡率の低減と検診受診率の向上に向けた具体策を検討する。

 同計画は「10年以内にがん死亡率を20%削減」「5年以内に検診受診率を50%にする」などの目標を掲げている。一方、国民には「がんは不治の病」という意識が根強く、検診や治療に関する知識も十分ではない。

 懇談会メンバーは9人。乳がんの経験があるタレントの山田邦子さん、がんを解説した書籍を多く執筆する中川恵一・東京大放射線科准教授のほか、「検診受診率向上には企業の協力が欠かせない」として企業関係者も参加している。従来の行政中心の検診PRを、企業や地域での検診推進に転換することを目指し、年度内に成功例などをまとめた事例集を作る。

 日本では取り組みが遅れている、がん対策の基礎データとなる「がん登録」や、がんの痛みを和らげる「緩和ケア」への理解を深める方法についても話し合う。【永山悦子】

毎日新聞 2008年10月24日

2008年10月23日 (14:54)

(2)眠りの妨げ 保湿剤で改善

肌のかゆみは眠りの妨げにもなる。スキンケアをすることで、ぐっすりとした眠りを手に入れたい。

 ストレスが不眠の原因と考える人が多いようだ。だが、杏林大学医学部教授の古賀良彦さん(精神神経科)は「軽視されがちですが、かゆみが原因の一つになっている場合も多い」と話す。

 古賀さんとユースキン製薬(神奈川)は今年5~6月、肌の乾燥によるかゆみを解消することで熟睡感を得られるか実証試験を行った。神奈川県内の老人施設で2週間、かゆみを感じている79~100歳の高齢者6人に入浴後などに、かゆみ止めローションを塗ってもらった。

 その結果、全員のかゆみが改善。試験前は全員が夜中に2、3回、目を覚ましていたが、2週間後は全員が1回に。眠りも深くなり、4人が熟睡感を得ることができた。

 古賀さんは「かゆいのは仕方がないと考えがちだが、積極的に手当てをすれば、良い睡眠が取れ、日中の暮らしの質も上がる」と話す。

 睡眠中のかゆみは睡眠を妨げるだけでなく、肌の状態そのものを悪くする可能性もある。質の良い睡眠が取れないと、成長ホルモンが分泌されず、肌の新陳代謝が行われないためだ。ユースキン製薬の田口一紀さんは「睡眠中は無意識にかくため、肌が荒れて、さらにかゆくなる『かゆみの悪循環』が起きやすい。そうなれば、さらに睡眠も妨げられる」と指摘する。

 田口さんに、かゆみを抑えるかゆみ止めや乾燥を防ぐ保湿剤の塗り方を教わった=図=。寝る前か、風呂上がりに塗る。衣類についても、「肌に優しい木綿がお薦め。洗濯する際はすすぎを十分に。洗剤が残ると、肌への刺激になります」とアドバイスする。

(2008年10月23日 読売新聞)

2008年10月23日 (00:45)

肝疾患で60病院が医療連携 兵庫県が体制構築

肝がん死亡率が全国平均を大きく上回る兵庫県はこのほど、肝疾患対策の「専門医療機関」と「協力医療機関」に計六十病院を指定し、県内の医療連携体制を構築した。地元のかかりつけ医から全県の連携拠点病院の間をつなぎ、切れ目ない医療を提供。県内に約十六万人いるとされる無症状の肝炎ウイルス感染者を手厚くケアするとともに、肝炎発症者への治療を体系的に進め、死亡率の半減を目指す。


 肝がんによる県内の死者数は二〇〇六年に千八百五十七人で、都道府県で四番目の多さ。人口十万人当たりの肝がんによる死亡率も、全国平均の二六・七人に対し、兵庫は三三・七人(十四位)に上る。肝がんの原因の九割以上が、B型やC型などの慢性肝炎からの移行という。

 県は、無症状のウイルス感染者をより多く把握し、慢性肝炎から肝硬変、肝がんと移行していく患者に、医療機関が連携して治療に当たることが必要と判断。県内を県民局で分けた十圏域ごとに一-五病院の計二十一病院を「専門医療機関」とし、それを補完する「協力医療機関」には計三十九病院を指定した。これに全県的な治療拠点である兵庫医科大病院を加えた六十一病院で、肝疾患対策の“医療機関ピラミッド”を完成させた。

 また、無料の肝炎ウイルス検査を受けるように呼びかけ、感染者には県が作成した「肝炎手帳」を配布。慢性肝炎患者には、「専門」や「協力」などの医療機関で、肝炎ウイルスを除去するインターフェロン治療を積極的に導入し、肝がんへの移行を予防する。肝硬変や肝がんの患者には、兵庫医科大病院を中心に、県内に十三ある「がん診療連携拠点病院」での治療を進める。

 インターフェロン治療は、今年から自己負担を月額一万-五万円に抑える助成制度ができており、現在は約千三百人が受けているが、県は年間約五千七百人に拡大することを目指す。専門・協力医療機関は県のホームページでも確認できる。

2008年10月21日 (17:44)

Dr.中川のがんを知る:実践編51 早期と言えるのは1~2年

 ◇発見の決め手、検診だけ

がんの一生は、たった一つのがん細胞の誕生から始まります。がん細胞の特徴は「死なない」こと。時間とともに分裂を繰り返して増えていき、がんを生み出した患者の体から栄養を横取りして、ついには患者を死に至らしめます。そして、このときが、がんにとっても最期になります。

 たった一つの細胞が10センチ(細胞の数で1兆個)になるには、およそ40回の細胞分裂が必要です。細胞分裂の速さによりますが、乳がんや大腸がんなどを例にとると、おおむね20年の時間を要すると考えてよいでしょう。10センチまで大きくなると半数近くの方が死亡しますので、がんの平均寿命は20歳くらいと言えます。

 さて、検査で1センチより小さながんを発見することは困難です。がんが1センチ(細胞の数で10億個)になるまでには、約15年かかります。一方、この1センチのがんが2センチになるには、たった3回の分裂、1年半ですみます。早期がんと呼ばれるのは、2センチくらいまでのがんを指しますから、早期がんを見つけることができる時間は、非常に限られているといえます。20年というがんの長い一生のうち、検診によって早期がんのうちに発見できるのは、たった1~2年くらいの時間しかないのです。

 このことが、検診の基礎となります。実際、有効性が確立されているがん検診についても、胃がん、肺がん、大腸がんについては年1回の受診、子宮頸(けい)がん、乳がんについては、2年に1回の受診が勧められています。それは、がんを発見できる限られた時間を逃さないためです。子宮頸がんは20歳以上、それ以外は40歳以上が対象です。

 一方、膵臓(すいぞう)がんのように、早期に発見できる時期が極めて短いがんの場合、年に何度も検査をしなければ見つかりません。ただ、毎月のがん検診などは不可能ですから、膵臓がんは検診に向かないと言えます。

 ただし、それであっても、がんによる死亡を減らす決め手は、有効な検診を正しく受けることだけだということを忘れてはいけません。(中川恵一・東京大付属病院准教授、緩和ケア診療部長)

毎日新聞 2008年10月21日 東京朝刊

2008年10月21日 (13:58)

がんのリスク・マネジメント:(14)塩分と胃がん:コホート研究のエビデンス

 世界の胃がんの地域差や時代的変化に注目すると、塩分摂取との深いかかわりが推察されます。しかし、塩分自体には発がん性がなく、単独で胃がんを発生させることはできないとされています。ただし間接的には、高い塩分濃度により胃粘膜を保護する粘液層が破壊され、胃液による粘膜細胞の傷害を助長したり、炎症が起こりやすくしたりすることにより、発がん物質の作用を増強するメカニズムが考えられています。

 そのような環境では、ヘリコバクターピロリ菌の持続感染が起こりやすいということを示す動物実験や疫学研究結果も報告されています。さらに、塩蔵食品の保存過程では、ニトロソ化合物などの発がん物質が多く産生され、それが胃がんのリスクを上げているとも考えられます。

 これまでの症例対照研究やコホート研究などの疫学研究結果(エビデンス)をまとめた世界的な評価では、塩や高塩分食品が胃がんリスクを上げるのはほぼ確実とされています。すなわち、塩分摂取量の多い人たちが、胃がんになる確率が高いことを多くの研究が示しています。ただし、食塩そのものの摂取量は、食品についてのアンケート調査からの正確な推定が難しく、また大規模な研究を数多く実施している欧米では胃がんの発生率が低いために、その関連を調べた結果はほとんどありません。日本人のエビデンスに基づいて因果関係の評価を実施している厚生労働省の「生活習慣改善によるがん予防法の開発と評価」研究班では、塩分・塩蔵食品の摂取が胃がんリスクを上げるのは“ほぼ確実”と判定しました。判定材料となった20の研究結果の1つに、コホート研究があります。その内容を少し詳しく見てみましょう。

 まず、調査開始時に行った食事調査の結果から、食塩の摂取量を算出し、男女約2万人ずつを摂取量で5つにグループ分けし、その後約10年の間に確認された胃がんのリスクを比較しました。すると、男性では、食塩摂取量が多いグループで明らかに胃がんリスクが高く、最少グループの約2倍でした。女性では、明らかな差は見られませんでした。その理由は、1つには女性では胃がんが少なかったこと(症例数が少ないと、統計学的な分析は難しいのです)、もう1つにはアンケートの結果から食塩の摂取量を、特に女性においては、うまく把握できなかったこと(一部の方で、28日間の食事内容をすべて列挙していただく食事記録と比べた場合の妥当性がいま一つでした)があげられます。

 一方、高塩分食品については、塩分濃度が10%程度と非常に高い塩蔵魚卵と塩辛、練りうになどの高塩分食品の摂取頻度を尋ねて、それによって4つにグループ分けして比べると、男女とも、よくとるグループでリスクが2~3倍高いという結果でした。

 そのような食品をよく食べる人は、食塩の総摂取量も高いのかもしれません。それとも、食塩とは独立に、塩分濃度の高い食品特有の作用があるのかもしれません。どちらにしても、日本の食文化とかかわりの深い塩分濃度の高い塩蔵魚介類を控えることは、胃がんのリスクを減らすために、重要であることが確かめられました。

 そういうわけで、胃がん予防の観点からは、特に高塩分の食品を減らすことが重要ですが、総合的な食塩の過剰摂取も高血圧と密接に関連し、その結果、脳卒中や心筋梗塞のリスクを高めます。日本の伝統的な食事の良いところを残しつつ、薄味に慣れるよう努力しましょう。毎日必ず塩蔵品を食べる人は、次第に回数を減らす工夫を重ね、週1~2回程度に抑える必要があるでしょう。

2008年10月20日 (16:22)

陽子線治療施設 郡山に

がん細胞だけ集中照射
 

南東北病院グループを運営する脳神経疾患研究所(渡辺一夫理事長)は19日、「南東北がん陽子線治療センター」の運営を開始した。がん細胞だけをピンポイントで集中照射できる陽子線治療システムは国内6施設で稼働しているが、東北以北では初めて。

 同センターは郡山市八山田の総合南東北病院に隣接して設置され、延べ床面積約2300平方メートルの施設地下1階に陽子線の照射室3室を備えている。設置費用は約100億円で、治療費は約300万円。

 放射線治療の一つである陽子線治療はエックス線の放射線治療と比べ、〈1〉体への負担が少なく、痛みがない〈2〉正常な細胞を壊すなどの副作用が少ない〈3〉外科手術が行えない様な深部の治療が可能――などの特性がある。

 1回の治療時間は数分から15分程度とされ、陽電子放射断層撮影(PET)で治療状況を確認しながら数十回の治療を1週間から1か月程度行い、渡辺理事長は「年間500人の患者の治療を目指したい」と話している。

 陽子線治療は胃や大腸など消化管以外の鼻、顔、のどなどの頭部やけい部、肺、肝臓、前立腺、ぼうこうなどのがんなどに適応できるとされ、同センター長に就任した不破信和医師は「進行がんに対しても延命率が上がることが期待される。将来的には2センチ以内の小さながんが見つかっても数時間で治療ができてしまうことも可能になるのでは」と話している。

(2008年10月20日 読売新聞)
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