ガン完全克服マニュアル

当ブログはガンを克服するための最新治療法を全て掲載しています。
ガンの部位別に適した治療法のわかる国内最大級の完全データベースです。

2009年1月28日より、新しく掲示板と、病院評価ランキングを追加しました。 どんどん活用して下さい。


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■BCG療法

日本生化学大会で発表された新しい癌治療法SOLWEED

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2008年11月29日 (23:21)

在宅緩和ケア、芸北で実現を 安芸高田で講演会

 芸北地域保健対策協議会の在宅緩和ケア講演会がこのほど安芸高田市で開かれ、管内の同市と山県郡の医療関係者ら四十六人が参加した。

 講師は広島・ホスピスケアをすすめる会の石口房子代表。同地域には緩和ケア専門病棟はないが、石口さんは「二十四時間付き添う在宅ケアは負担が大きい。しかし、訪問看護や患者の見守りボランティアなど地域の力を連携させれば実現は可能。まず住民の協力意識を高めたい」と訴えた。

 講演会後に開かれた事例検討会では看護師ら医療現場の三十三人が在宅緩和ケア実現の方策を討論。「退院前に、地域で利用できる医療・介護・福祉サービスを家族らに紹介し、コーディネートしておく」などの提言が出ていた。(澄田真)
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2008年11月28日 (22:55)

がん撲滅へ前進誓う 北國がん基金助成金贈呈式 6件に計510万円

第二十一回北國がん基金助成金贈呈式は二十七日、金沢市の北國新聞会館で行われ、がんの新たな治療法の開発や仕組みの解明に取り組む研究活動助成部門の四個人、一グループと特別表彰の一団体に計五百十万円が贈られた。
 北國がん基金は県内の医学関係者の強い要望を受け、北國新聞社が紙面キャンペーンで提唱して発足した。がん克服を切望する県民の共感を呼び、寄せられた善意は現在までに累計で六億円を超えた。基金の果実で日々研鑽(けんさん)を積む医学関係者や、広く啓発活動に取り組む団体などの活動を側面から支援している。

 贈呈式では、北國がん研究振興財団理事長の飛田秀一北國新聞社社長が式辞を述べた。飛田社長は「県民のがん撲滅への真摯(しんし)な思いが込められていることを重く受け止め、基金の精神を理解の上、がん研究への取り組みを一層強めてほしい」などと話し、助成対象者に贈呈状と助成金を手渡した。来賓の森久規県健康福祉部長が祝辞を述べた。

 続く市民講座では、磨伊正義金大名誉教授が「がんを恐れず、あなどらず―2人に1人はがんの時代」と題して講演した。

 ◇研究活動助成部門▽谷井秀治氏(金大大学院医学系研究科准教授)=100万円▽吉崎智一氏(金大附属病院講師)室野重之氏(同助教)脇坂尚宏氏(同助教)近藤悟氏(同助教)=100万円▽松本邦夫氏(金大がん研究所教授)=100万円▽米倉秀人氏(金沢医科大教授)=100万円▽友杉直久氏(金沢医科大総合医学研究所教授)=100万円

 ◇特別表彰▽石川県医師会臨床検査センター=10万円

2008年11月27日 (23:52)

喫煙者、6割が「がん保険」加入

日本人の死因第一位である「がん」。喫煙によってがんの発症リスクは高まると聞くが、喫煙者と非喫煙者とでがんへの意識に違いはあるのだろうか。20代から40代を中心とするネットユーザー男女420名の回答を集計した。

 回答者は74.8%が非喫煙者。喫煙者25.2%(106名)の喫煙頻度は「1日数本ほど」が9.0%、「1日1箱ほど」が14.0%、「1日2箱以上」が2.1%。身内に「がんになった人がいる」は58.1%だった。

 がん保険などの生命保険に入っているのは、非喫煙者では58.3%、喫煙者は62.3%。生命保険加入率は喫煙者の方がやや高く、「1日数本ほど」吸う人では68.4%にのぼった。

 また、がんになった身内が「いない」人の加入率は50.0%だが、「いる」人では66.0%と、がんを発症したことのある人が身内にいるかいないかでも差があった。

 生命保険加入者のうち、がん保険加入者は、非喫煙者で56.3%、喫煙者合計は60.6%と、やはり喫煙者の方がやや高め。がん保険加入率も「1日数本ほど」吸う人が65.4%と最も高く、ヘビースモーカーではない人の方が積極的に保険に加入していることがうかがえた。

 がん保険加入者に、加入しているがん保険の内容についての理解度を聞いたところ、「保険対象」については、非喫煙者は「理解度50%」が43.7%、「理解度30%」が18.4%、「理解度0%」も4.9%で、合わせると67%が50%以下と内容をよく理解しているとは言えない様子。

 一方、喫煙者では「理解度80%」以上が50%と喫煙者に比べ理解度は高めだった。また「支払い限度」についても、非喫煙者では67%が「理解度50%」以下だが、喫煙者では「理解度100%」が20.0%、「理解度80%」が32.5%で半数以上が80%以上。加入しているがん保険の内容についても喫煙者の方がしっかり理解しているようだ。

 がん検診については、非喫煙者では「検診したことは無い」が46.8%を占めたが、喫煙者では33.0%と10ポイント以上低く「定期的に」と「不定期だが」を合わせた4人に1人が「検診している」と回答。ここでも喫煙者の方が、がんへの意識が高いことがうかがえる。

 また、がんについてネットなどを使って調べたことがあるのは、非喫煙者で40.4%、喫煙者では45.3%。がんを発症したことのある人が身内にいる場合では53.7%にのぼるが、いない人では25.0%。情報収集についても、喫煙状況や、身内にがんを発症したことのある人がいるかにより差がみられた。

 調査はブロガー向け情報サイト「ブロッチ」などネットマーケティングを展開する株式会社アイシェアが、同社の提供するサービス会員をパネラーとして行った。

2008年11月27日 (22:59)

がんの不安、悩み、切々 岡崎で医療情報を展示

岡崎市明大寺町のギャラリー「葵丘(ききゅう)」で、がんに関するさまざまな情報を集めた「がん医療情報展」が開かれている。

 市民団体「ホスピス研究会OKAZAKI」(金田亜可根代表、会員130人)の主催。会場には、がん患者や家族らが告知後から手術、術後にいたるまでの不安や悩みなどを切々とつづったメッセージや、会員が模擬患者となって医師から胃がんの告知を受け、手術方法などについて聞かされる場面の報告、がんや緩和ケアに対する解説など約100点のパネルが展示されている。また、名古屋芸術大学の学生ら35人が、命をテーマに描いた個性豊かな作品も展示されている。

 会場では、同研究会が愛知県内10か所のホスピスや緩和ケア病棟がある病院を訪問し、施設の概要や入院時の注意点などを調べて書いた冊子などの販売も行われ、訪れた人たちが、命をテーマに語り合う姿が見られる。

 30日までで、入場協力費100円が必要。29日午後1時半から「患者さんの交流会」、30日午後1時半から「患者ご家族の交流会」が開かれる。



(2008年11月27日 読売新聞)

2008年11月26日 (23:58)

イーライリリー、抗がん剤「アリムタ」の特許侵害でテバを提訴

米医薬品大手のイーライリリー (Eli Lilly)が、後発薬企業に対する新たな特許侵害訴訟を提起した。イーライリリーは、後発医薬品大手テバ・ファーマシューティカルズ(Teva Pharmaceutical Industries)が、イーライリリーの化学療法薬「アリムタ(Alimta)一般名:ペメトレキセドナトリウム水和物)」の後発品を販売しようとしたことを受け、これが特許侵害にあたると主張している。2008年11月19日付で、米国デラウェア州の連邦地方裁判所に提訴した。争点の特許は米国特許番号5,344,932。

 アリムタは、悪性胸膜中皮腫や非小細胞肺がんなどの治療に使われる点滴静注薬。核酸である「プリン」や「ピリミジン」の合成酵素を阻害することで、がん細胞を攻撃する働きを持つ。日本では2007年1月4日に製造承認を取得した。

 イーライリリーは、抑うつ障害治療薬「シンバルタ」についても、直近で後発薬企業5社を提訴している。

2008年11月26日 (23:56)

「ジェムザール(R)注射用200mg及び同1g」尿路上皮癌への適応追加

~海外で汎用されている化学療法が日本でも可能に~

 日本イーライリリー株式会社(本社:神戸市、社長:アルフォンゾ・G・ズルエッタ)が効能追加申請を行っていた「ジェムザール(R)注射用200mg及び同1g(一般名:ゲムシタビン塩酸塩)、以下ジェムザール(R)」)が、11月25日、「尿路上皮癌」の効能で承認を受けました。
 今回、ジェムザール(R)が承認されたことにより、尿路上皮癌の標準的な初回化学療法として海外で汎用されている治療法が日本でも使用可能となります。
「ジェムザール(R)」は世界約100カ国で承認されており、日本においては、1999年3月に非小細胞肺癌の効能で承認を受け、その後、2001年4月に膵癌、2006年6月に胆道癌の効能でも承認されています。

~既存の治療法と同様の効果、患者さんの苦痛となる副作用の少ない化学療法~
尿路上皮癌は通常、膀胱癌と腎盂、尿管癌を示しています。大多数を占める膀胱癌は、男性に多く、60-70歳代に好発し、わが国の罹患患者は約16,000人です 。
尿路上皮癌に対するジェムザール(R)の臨床開発において、最も大規模な試験は、海外19カ国99施設における、尿路上皮癌患者 を対象とした、GC療法(ジェムザール(R)とシスプラチン併用)とM-VAC療法(メトトレキサート、ビンブラスチン硫酸塩、ドキソルビシン塩酸塩及びシスプラチン併用)の有効性及び安全性を比較した第III相試験です 。
本試験において、有効性は、全生存期間 、無増悪期間 、治療成功期間 、奏効期間 いずれの評価項目においても、GC群はM-VAC療法と有意な差は認められず、同様な効果を示しました。
安全性に関しては、Grade 3 以上の臨床検査値異常について、GC療法はM-VAC療法に比べ、ヘモグロビン減少及び血小板数減少の発現割合は高い一方、白血球数減少や好中球数減少に関係する発熱性好中球減少症は低い結果でした 。また、Grade 3 以上の有害事象のうち、口内炎、感染、発熱、脱毛の発現割合は、GC療法はM-VAC療法に比べ低く 、患者さんの苦痛となる副作用が少ない化学療法であると示唆されました。

~海外で汎用されている化学療法が日本でも可能に~
ジェムザール(R)をベースとした化学療法は、以下のように海外の教科書及び診療ガイドラインに標準治療と記されています。海外で標準療法として汎用されている治療法が日本でも使用可能となります。

・腫瘍学の標準的教科書 Cancer Principles & Practice of Oncology 8th ed.
(Lippincott Williams & Wilkins 2008, PA, USA)
尿路上皮癌に対するシスプラチンを含む併用化学療法として、GC 療法(ゲムシタビン1000mg/m2を1日目・8日目・15日目に投与、シスプラチン 70mg/m2 を2日目に投与)は、毒性の軽減と忍容性の向上が認められ、一般的には現在の標準治療(current standard of care)。

・内科学の標準的教科書 Harrison’s Internal Medicine 17th ed. (McGraw Hill 2008,USA)
MVAC療法(メトトレキサート、ビンブラスチン、ドキソルビシン、シスプラチン併用療法)は標準的化学療法ではあるものの、その毒性のために、GC 療法がより一般的に使用されている。

・NCCN 作成のがん診療ガイドライン
(Bladder Cancer v1. 2009 available at http://www.nccn.org/professionals/physician_gls/PDF/bladder.pdf <2008 年11 月25日>)
GC療法はpreferred, Category 1(There is uniform NCCN consensus, based on high-level evi-dence, that the recommendation is appropriate.)であり、多くの患者にとって第一選択と考えられる(This combination is considered the standard first-line choice for most patients.)。

・米国National Cancer Institute( NCI ) のPDQ
(http://www.cancer.gov/cancertopics/pdq/treatment/bladder/HealthProfessional/page10
<2008 年11月25日>)
GC 療法はMVAC 療法に不耐容の症例に対する代替治療として適切である(reasonable alter-native in patients who may not tolerate the MVAC regimen)。




関連URL:http://lillyoncology.jp/

2008年11月26日 (23:54)

緩和ケア病棟開設式 徳山中央病院

山口県東部で初めてとなる緩和ケア病棟の開設式が二十五日、周南市の社会保険徳山中央病院北館であった。十二床で十二月一日にスタートし、ボランティアの募集も開始。新年早々には二十五床でフルオープンする。

 病棟は北館三、四階の約千平方メートル。悪性腫瘍(しゅよう)患者の苦痛を和らげ、生活の質の向上を図る治療が必要な場合は、病院の設備を活用。在宅ケアへの移行も目指す。

 ボランティアは患者のニーズに応えて活動。病棟の飾り付けなども想定する。病棟スタッフが面接し、活動の説明をしたうえで登録してもらう。

 式では行政や病院関係者約三十人を前に、林田重昭院長(63)が「しっかりしたケアを進めたい」とあいさつ。設置運動を進めてきた特定非営利活動法人(NPO法人)周南いのちを考える会の前川育代表(59)は「患者だけでなく家族も最期を見送り、後悔なく生きられる場になってほしい」と期待していた。(持田謙二)

2008年11月25日 (21:10)

親子の確認を厳格化へ、国籍法改正による偽装認知防止

法務省は25日、今国会で予定されている国籍法の改正により、外国籍の女性の子供に日本国籍を取得させる目的で日本人男性が偽装認知する事件が増えることを防ぐため、親子関係の確認を厳格化する方針を固めた。

 関係を証明する書類や写真を法務局に提出するよう求める考えで、年内にも省令改正や法務局への通達を行う方向だ。

 政府が今国会に提出した国籍法改正案は、日本人と外国人の子供の国籍取得要件に関し、「父母の婚姻」を削除して「父親による認知」だけにする内容だ。最高裁が6月、父母の婚姻を国籍取得要件とすることを違憲と判断したのを受けた改正で、改正案は18日に衆院を通過しており、28日に成立する見込みだ。

 ただ、衆院法務委員会での審議では、「偽装認知など『ダークビジネス』の温床になる」(稲田朋美自民党衆院議員)などの指摘が出た。参院での慎重審議を求める声もあるため、法務省もできる限りの偽装認知防止策をとることにした。

 具体的には、法務局に子供の国籍取得届を提出する際、父親の戸籍謄本や両親と子供が一緒に写った写真などの添付を求める方針だ。戸籍の住所や写真を、両親が知り合う機会の有無や子供が幼いころから一緒にいたかどうかなどを判断する材料にしたい考えだ。親子関係に疑問が生じれば、父母以外の関係者からも事情を聞く。

 こうした方法では偽装を完全に防げないため、審議では、父子のDNA鑑定を義務づけるべきだとする意見も出た。しかし、法務局の窓口で鑑定の信用性を判断するのは難しいうえ、母親が外国人の場合だけ鑑定を求めるのは差別につながるという指摘もあり、導入の方向にはなっていない。

 日本人男性が日本人女性の子を認知する場合は通常、市区町村の窓口に認知届を提出すれば、それ以上の親子関係確認は求められない。

(2008年11月25日 読売新聞)

2008年11月25日 (20:55)

<自治医大>マウスの肺がん消失に成功

肺がん遺伝子が作る酵素の働きを抑える化合物で、マウスの肺がんを消失させることに、自治医科大などの研究チームが成功した。肺がんの新たな治療薬として期待される。25日、米科学アカデミー紀要(電子版)に掲載された。

 チームは昨年、肺がん男性患者から、がん化にかかわる遺伝子「EML4-ALK」を発見。肺がん患者の約5%がこの遺伝子を持っていることが分かっている。

 この遺伝子が肺がんを起こすことを確かめるため、肺だけで遺伝子が働くように操作したマウスを作ったところ、生後1~2週間で両肺にがんができた。

 さらに、この遺伝子が作る酵素の働きを阻害する化合物を作り、肺がんマウス10匹に1日1回経口投与した。投与開始から25日ですべてのマウスのがんが消失した。投与しなかった肺がんマウス10匹は、がんが両肺に広がり、9匹が1カ月以内に死んだ。

 肺がんの治療薬としては「イレッサ」があるが、副作用がある上、効く患者が限られる。この化合物は別のタイプの肺がんへの効果が期待できるといい、既に複数の製薬会社が治療薬開発に着手している。間野博行・自治医科大教授は「投与したマウスの臓器や血液を調べたが、副作用はみられない」と話している。【下桐実雅子】

2008年11月24日 (22:30)

“新鮮な”輸血で癌(がん)患者の生存率が向上

癌(がん)患者へ “新鮮”な赤血球を輸血することにより、癌の再発を回避できる可能性が高くなり、長期生存の確率(オッズ)も向上することが新しい研究で示された。

特定の癌の手術中に輸血を行うと、再発率が高くなり、生存率が低下するというマイナスの効果をもたらすことがある。イスラエル、テルアビブ大学のShamgar Ben-Eliyahu氏らによる今回の研究は、この問題を解明しようとしたもの。白血病および乳癌を発症させたラットモデルを用いた試験の結果、研究グループは、使用する血液が9日以上保存されたものであった場合にのみ、輸血が(生存確率の)オッズを損なうことを突き止めた。

この研究は、ヒトを対象とした重要な研究への扉を開く可能性があるという。「動物モデルで輸血が癌再発の独立した危険因子(リスクファクター)となることが明白に示されたほか、さらに2つの驚くべき知見が得られた」とBen-Eliyahu氏は述べている。その1つは、輸血する血液の保存期間が有害作用の有無を決める重要な因子で、新鮮な血液であれば害はないということ。もう1つは、このような作用をもたらすのは白血球ではなく赤血球であるということだという。

これまでは、輸血による有害作用を引き起こしているのは、血液に含まれる白血球であると広く考えられていた。このため、白血球を除去した血液を癌患者の輸血に用いるという方法が一般的に取られているが、Ben-Eliyahu氏らの研究では、白血球を除去しても効果はないことがわかったという。

輸血の方法を変えることによって癌患者の予後を改善することができるかどうかを確かめるには、癌患者を対象にさらに研究を重ねる必要があるとBen-Eliyahu氏は述べている。この知見は、医学誌「Anesthesiology(麻酔学)」12月号に掲載された。

(HealthDay News 11月24日)

2008年11月24日 (21:41)

がんを生きる:/25 胃がん 隠さず、堂々と告げる /大阪

◇「私を見て、頑張ってもらえれば」
 「がんになって良かったとは思わないけれど、がんになった看護師の立場をうまく生かせないかと思っている」。病院の外来化学療法室で働く谷上恵子さん(36)=仮名=は言う。

 03年12月、胃がんと告知を受け、手術を受けた。あれから5年。「あっという間のような気もするけれど、すごく長かった」。不安で苦しむこともあった。命のはかなさを身をもって知った。「一日一日を大切にしないと」と考えるようになった。

 日々、化学療法室でのがん患者とのやりとりを思い返し、反省する。「もっと患者さんの心のケアをするには、どうしたらいいのだろう」

    ◇

 谷上さんの手術は成功だった。胃がんはごく早期で見つかり、勤務先の医師から「再発はない」と言われている。それでも、不安は消えない。だから、患者は誰しも不安を抱えていることが分かる。

 そして、患者は「医師や看護師から、正確な情報を得たい」と思うものだ。確かに、インターネットや書籍から、がんについての情報は得られる。しかし、看護師としてがんの知識があった谷上さん自身、手術を決心する前に知り合いの医師に相談した。

 患者の役に立つにはどうしたらいいか--。谷上さんは週1回は図書館に通い、抗がん剤やがん患者の看護について勉強している。

    ◇

 くじけそうになった時、支えてくれたのは患者の姿だった。ホスピス病棟に入院する50代の男性患者は毎日、谷上さんに会いに化学療法室に顔を出す。

 「元気ないなあ、どうしたの?」「僕は元気だよ。頑張ろう」。体力が完全に回復しない谷上さんがしんどそうな表情を見せるたび、励ましてくれた。元気な人に「がんばろう」と言われても、素直にはうなずけない。でも、同じ立場のがん患者の言葉はすんなりと耳に入った。

 「患者でもある私の姿を見て、頑張ってもらえれば」。出会う患者に隠さず、自分が胃がんだったと伝え、元気な姿を見せようと仕事に取り組む。

 ここ数年、がんと公表する著名人が増えた。一方で、がん患者の3人に1人は失職しているという実態も報告されている。

 職場の理解を得て働く谷上さんは「日本社会がもっともっとがんを受け入れるようになり、がん患者ががんであることを隠さずにいられるようになれば」と願い、自分に誓う。「社会を変えるためにも、がんを患った看護師として堂々と生きていこう」

【渋江千春】=つづく(月曜掲載)

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 ご意見や情報提供は、毎日新聞おおさか支局(ファクス06・6346・8444、メールat‐osaka@mbx.mainichi.co.jp)まで。

毎日新聞 2008年11月24日 地方版

2008年11月23日 (22:59)

少し休んで考えた

本田 麻由美記者
 「再発不安の記事から1か月以上たちますが、具合はいかがですか。妻が乳がん闘病中で、毎回励まされています。記事を待っています」(滋賀県男性)、「月1回の連載をチェックしようと新聞を開いたら、お休みだったので気になってお手紙しました」(東京都女性)――。こんな優しいお手紙やメールを、読者の方々からいただいた。

 9月末のこの欄で、「検査で異常値 再発不安」と、久しぶりの検査で腫瘍(しゅよう)マーカーが上昇していたことを書いた。私の乳がん闘病も6年以上たち、当初の焦りにも似た不安から解放されつつあった。しかしこの検査結果で、今年いっぱいで終えるつもりだったホルモン治療をやめられなくなったと感じ、落胆した。そのまま10月末の回を休載したため、読者のみなさんに心配をかけてしまった。申し訳ないと思うと同時に励ましのお便りに感謝の気持ちでいっぱいだ。

 実は10月中旬、再検査で腫瘍マーカーが上昇を続けてはいないこと、CT等の画像検査に異常がないことなどから、医師に「今のところ、特に問題ないですよ」とは言われていた。経過観察は必要だが、いつものように日常に戻るはずだった。なのに、微熱が続くなど体調を崩し、休載してしまったのだ。「がん」の問題を常に自分のこととして考え続けることが心の重しとなり、精神的にいっぱいいっぱいになっていたためではないかと感じている。

 私自身の闘病体験をもとに、がん医療の課題や患者の置かれた立場などを考えコラムを書き続けて5年半。大きなやりがいにつながっている。その一方で、同じ病と闘う人たちのことを取材しながら、私だったらどうしたいか、治らなくなった場合どう考えればいいのかなどと、常にがん患者である自分を見つめてきた。書くために、自分を追い込まなければならない日も続いた。心の疲労が頂点に達していたのかもしれない。

 少し休んで考えた。「もう考えたくない」のか「それでも私はがん医療を題材に、人間の生き方や、それを支える社会の仕組みを考えながら書き続けたい」のか。もちろん後者――。たくさんの手紙に励まされた。

(2008年11月23日 読売新聞)

2008年11月22日 (21:43)

ネットで購入の薬、服用女性が肝障害

インターネットで一般用医薬品(市販薬)を購入した30歳代の女性が昨年8月、肝障害で入院していたことがわかった。厚生労働省が21日、民主党の前原誠司衆院議員の質問主意書に対する答弁書で明らかにした。

 同省によると、ネット販売の市販薬で副作用被害が報告されたのは初。

(2008年11月22日 読売新聞)

2008年11月21日 (23:57)

市立病院にがん患者の緩和ケア外来 京都市長表明 来月から開設 

京都市の11月定例議会は21日、本会議を再開し、一般質問を行った。門川大作市長は12月から市立病院(中京区)にがん患者の「緩和ケア外来」を開設する方針を明らかにした。

 緩和ケアは、がん患者の治療で苦痛を軽減し、生活全体を支援する。在宅患者を対象にした「緩和ケア外来」の開設は、府内の病院では国立病院機構京都診療センター(伏見区)に続き2番目となる。

 市立病院は、2006年7月に入院患者を対象とした「緩和ケアチーム」を設置したが、在宅患者のニーズも高まっていることから外来にも対応する。

 緩和ケア外来は予約制とし、医師や看護師が患者の相談を受けたり、薬の正しい服用方法などを助言する。開設日は調整中という。

 市立病院管理課は「病状を問わず、幅広く患者を受け入れていきたい」としている。

 この日の一般質問では、井上健二(共産党)、加藤あい(同)、山本拓史(民主・都みらい)、平山賀一(公明党)ら6市議が質問した。

2008年11月21日 (23:14)

大動脈瘤の治療に『ステントグラフト』 患者の体 負担激減

腹部や胸部の大動脈瘤(りゅう)に対し「ステントグラフト」というバネ付きの人工血管を使う「体にやさしい治療」が広がっている。カテーテルの中に入れて動脈内を運べるのが特徴で、患者の体の負担が少なく、従来の外科手術には耐えられなかった高齢の患者も治療できる。 (安藤明夫)

 大動脈は、心臓から全身に血液を送る大血管。動脈壁の弱くなった部分が血流で外へ押し出され、こぶのようになるのが動脈瘤で、腹部や胸部に起きることが多い。動脈硬化が引き起こす怖い疾患で、瘤が腹部では直径五センチ、胸部では直径六センチを超える大きさになると、破裂の恐れが高まる。

 従来は、全身麻酔をかけ、胸部や腹部を切開して、患部の大動脈に人工血管をはめ込んで縫合する大きな手術が行われていた。高齢者のほか、呼吸器や心臓などの病気を併せ持つ患者だと、体力的に難しく、手術を見送る場合もあった。特に胸部は周囲に重要な臓器が多く、手術中に血流のバイパスが必要になるなど、難手術も多かった。

 これに対し「切らない手術」として欧米で十年ほど前から広まってきたのが、ステントグラフトを使うカテーテル治療だ。

 金属製のバネがついた人工血管で、細いカテーテルの中に折り畳むことができる。太ももの付け根の動脈からカテーテルを入れ、エックス線で撮影をしながら患部に移動させ、カテーテルを抜き取って収納されたステントグラフトを動脈内に留置する。バネの力と血圧によって、動脈の内壁に張り付く形で固定され、血液が来なくなった瘤は破裂の危険性がなくなる(図参照)。治療時間も従来の外科手術に比べて短時間で済み、輸血もほとんど不要。体の負担が少ないため、体力の落ちた高齢者も治療が可能で、短期間で退院できる。退院後は日常生活の制限は特になく、年一度の点検を受けるだけ。

 日本では一部の大学病院などが自家製のステントグラフトを製作して治療していたが、二〇〇六年末に関連学会の代表委員らがステントグラフト実施基準管理委員会が組織され、腹部と胸部についてそれぞれ治療施設の設備、外科の協力態勢、実施医の研修義務、指導医の使用経験などの基準を定めた。

 昨年から今年にかけては、腹部で三種類、胸部で一種類の市販のステントグラフトが相次いで保険適用になった。現在、管理委員会が認定した実施施設は、腹部が約二百四十施設、胸部が約九十施設あるが、指導医の数が少ないこともあって、実際に治療が始まっているのは一部という。

 名古屋大付属病院血管外科では、昨年六月以降、市販のステントグラフトを使って六十五例の腹部動脈瘤を治療。国内で有数の症例数で、その後の経過はきわめて良好という。胸部大動脈瘤にも、先月下旬から同様の治療を始め、成功している。古森公浩教授は「市販のステントグラフトは、以前に使っていたハンドメードのものよりも品質が高く、さまざまな条件の患者さんに使うことができる。瘤の位置、血管の形状などによって適応できないケースもあるが、今まで手術できなかった患者さんを救えるのは大きい」と話す。

 名古屋大のほか東京の慈恵医大病院、東京医科大病院などが、治療例の多い病院として知られる。

2008年11月21日 (23:12)

(3)多様な薬 使い分けを

胃の不調を薬でしのぐ人も少なくない。薬局には様々な胃薬が並んでいる。

 電話で薬の相談に応じている日本薬剤師会中央薬事情報センター((電)03・3353・2251)の向井呈一さんは「薬のタイプを知って使い分けて。特に持病があってほかの薬を飲んでいる人は、胃薬との相互作用に注意を」と話す。胃薬がほかの薬の効きに響くことがあるからだ。

 例えば、空腹時や夜間の胃の痛みやむかつきに効くのが、胃液を抑える薬。大別すると、胃酸を炭酸水素ナトリウムなどで中和する「制酸薬」と、胃液を分泌する細胞に働く「H2ブロッカー」と呼ばれる薬のタイプがある。

 制酸薬成分のうち、炭酸マグネシウムやケイ酸アルミニウムなどは、抗菌剤の効き目を弱めてしまう。たとえば、ぼうこう炎で抗菌剤を服用する人が胃薬を飲むと、せっかくの抗菌剤の効果がでないことがありうる。抗菌剤は、副作用で胃腸障害を起こすことがあり、自己判断で胃薬を併用する人も多いため、注意が必要だ。

 また、H2ブロッカーの胃薬の一部に含まれる「シメチジン」という成分は、胃酸を抑えるだけでなく、体内での薬の分解も抑制するため、ほかの薬の効きにも影響しやすい。睡眠薬を飲むと効き過ぎてしまう。

 H2ブロッカーは、よく効くが、3日間飲んでも治らない場合は医療機関へ。繰り返して飲まなければならないほどの痛みには、潰瘍(かいよう)などの病気が隠れていることが多いからだ。

 そのほか、胃腸薬には、胃粘膜の保護や修復を促進する「胃粘膜保護薬」、消化を助ける「消化酵素製剤」、生薬を中心として胃腸を刺激する「健胃薬」や「総合胃腸薬」などがあり、使い分けたい=表=。

 向井さんは「薬剤師に相談して欲しい」と勧める。その際は、どのような時に、どんな症状が、どこに表れたかを正確に伝えたい。

(2008年11月21日 読売新聞)

2008年11月21日 (23:08)

がん闘病「いのちの授業」山田泉さんが死去


乳がんとの闘病体験を教室で話し、命の尊さについて考える「いのちの授業」に取り組んだ大分県豊後高田市の元養護教諭、山田泉(やまだ・いずみ)さんが21日午前9時12分、乳がんのため大分市の病院で亡くなった。49歳だった。通夜は22日午後6時、葬儀は23日午後1時から豊後高田市高田2137の1の城葬祭高田斎場で。喪主は夫真一さん。

 豊後高田市立田染中学校で養護教諭を務めていた00年、乳がんと診断され、休職。復職した02年から、自らの闘病体験をもとに、生と死に向き合う「いのちの授業」を始めた。余命わずかな別の乳がん患者や、村山富市元首相ら、多彩なゲストを講師に招き、生徒たちと語り合った。

 05年にがんが再発し、再び休職。いったん復職したものの、07年に退職した。退職後も、各地の学校に招かれ「いのちの授業」を続け、講演も手がけるなど、活発な活動を続けたが、約1カ月前から病状が悪化し入院していた。

 著書に「『いのちの授業』をもう一度」(高文研)がある。パリ在住のチェリストとの交流を描いたドキュメンタリー映画「ご縁玉~パリから大分へ~」(江口方康監督)が今月、大分市で公開されたばかりだった。8月には朝日新聞名古屋本社で講演会があり、約340人が参加。モルヒネを飲む体調のなか「子どもたちに本気で語りかけよう」と訴えた。

2008年11月20日 (22:23)

(2)夜は消化の良いものを

夜型の生活は、胃に負担をかける。神奈川県立保健福祉大教授の中村丁次さんによると「午後8時以降にしっかりとした食事をするのは、胃を酷使することです」。胃は通常なら、昼間は活発に働き、夜は休むよう調節されているからだ。夜に食べるなら「消化の良い食べ物」を選ぶべきだという。

 口で砕いた食物の塊を受け入れた胃は激しく動いて、食物と胃液を混ぜ合わせ、溶かす作業を始める。溶かす速さは、食物によって違い、早くて数分、長いもので3時間ほど。そのため、胃はふくらんで食物を長時間ためられる形になっている。

 どろどろに溶けた食物を腸へと送り込んで栄養を吸収することになるが、胃から腸へと送るスピードには、個人差があり、年齢でも異なる。大食いと小食の人では、このスピードが違うと考えられ、その動きは、脳、神経系やホルモンで調節されている。

 「消化が良い」食べ物とは、消化に時間がかからず、消化率が高いもの。一般的に軟らかく、加熱してあって、食物繊維が少ないものという。

 例えば、野菜を食べるなら、生野菜より煮物の方が良い。卵は半熟が一番消化が良く、次いで、生卵、固ゆで卵の順。半熟の卵の入ったおじやのようなものが消化にはいい。

 消化を促すには、よくかんでゆっくり食べることはもちろん、腹八分目が大事。胃の容量は、成人で1・2~2リットル程度。食べ物をいっぱいに胃に詰め込むと、その分、胃を長く動かさねばならず、胃の負担になる。

 「朝食抜きなど、空腹の時間が長く続くのも胃のためには良くありません」と中村さん。空腹時にストレスがかかると胃液が分泌され、胃を傷める可能性があるからだ。

 貝原益軒の養生訓の通り、腹八分目が良いようだ。

(2008年11月20日 読売新聞)

2008年11月20日 (22:20)

<補助金支出偽装>がんセンター職員を懲戒処分 愛知

愛知県病院事業庁は20日、県がんセンターの部次長級男性職員(62)が、03~04年度の文部科学省や厚生労働省、日本学術振興会の研究費補助金で物品を購入したように装って資金を捻出(ねんしゅつ)し、03年12月に約1000万円の研究用機器を不正に購入していたと発表した。県は同日、男性職員を減給1カ月(10分の1)の懲戒処分にした。

 同庁によると男性職員は03~04年度に5種類の研究補助金計6135万円を認められていた。だが、当時の最先端機器の購入に充てられる補助金は単年度で1種類と決まっていたため購入費が不足。このため5種類の補助金で試薬などを買ったように装い、27回にわたって虚偽の領収書を業者に発行させ、資金を捻出したという。

 補助金は研究者本人が経理処理していたためセンターは不正に気付かず、今年6月になって備品登録のない物品があるという内部の指摘で発覚した。男性職員は同庁に「機器を使いたい気持ちが先行した」と話している。

 同庁の加藤欽一管理課長は「相談されれば買う選択肢はあったかもしれない。県民におわびしたい」と謝罪した。【月足寛樹、丸山進】

最終更新:11月20日13時46分

2008年11月20日 (00:04)

岩本恭省、脳腫瘍の愛妻に代わり子育て奮闘 (1/2ページ)

明るく健康で、長女・麗奈ちゃん(10)と長男・黎音くん(8)の満点ママだった恵美さんが体調不良を訴えたのは昨年夏。めまい、吐き気、急激な体重減で日常生活に支障をきたすようになった。

 「家事? カップ麺のお湯をわかすくらい」という岩本が毎朝、子供の弁当を作り、洗濯や掃除をこなすことに。食事はレパートリーが少なく、出前や外食を取り入れているが、「子供たちの靴下は、固形石けんでかかととつま先を洗ってから洗濯機に入れる」というこだわりもできた。

 「自分がやってみて初めて奥さんの大変さがわかった。世の男たちに奥さんってスゴイよ!と伝えたい」と、奮闘体験を「代役パパのものまね主婦大作戦」(文芸社)と題する本にまとめた。

 長く原因不明だった恵美さんの病気は今年6月、脳腫瘍と判明。本は7月に腫瘍の摘出手術を受けたところで終わっているが、恵美さんは現在も闘病中だ。4.5センチ×2.5センチ大の腫瘍は生命維持に極めて大切な脳幹の近くにあり、1.5センチが残ったままで、退院のめどは立っていない。

 最近は特売の買い物も上手になった。「これじゃ、ものまね主婦じゃなくて、ホントの主婦」と笑ってみせた岩本。「元気に、じゃなくていい。元通りになってほしい」と祈るように語った。21日午後6時半から、東京・神田神保町の三省堂書店でサイン会を開く。

2008年11月19日 (23:39)

医学生らが臨床研修制度をテーマに勉強会

医学生らが自身のキャリアについて学び、意見を発していくことを目的につくられた「医師のキャリアパスを考える医学生の会」が、「臨床研修制度」をテーマに第1回の勉強会を東京女子医科大で開催した。会場には80人を超える医学生らが集まり、勉強会に招かれた「医療における安心・希望確保のための専門医・家庭医(医師後期臨床研修制度)のあり方に関する研究班」班長の土屋了介・国立がんセンター院長に対して質問や意見をぶつけた。

 土屋氏は初めに、日本の医師たちが医師を育てる教育について真剣に考えてこなかったことが今の世代の負担になっているとした上で、「現役の医師を代表しておわびしたい。何とか皆さんが医師を始めるころにもう少しまともな研修制度ができるように努力していきたい」と述べた。

 会場からは、「学生側に与えるインセンティブ」や「ローテーション」など、臨床研修制度に関する質問や意見のほか、5年生時に国家試験を受験する資格を認め、合格すれば実習を受ける権利を与えるなどの「卒前教育の充実」を求める声などもあった。

 同会の事務局の森田知宏さん(東大3年)は、「これほど大勢の人が集まるとは思っていなかった。こういう機会がないと、リアルタイムの情報を知る機会がなく、ネットに情報はあるがそれすら知らないという状況がある。何を求めるかという意見発信をする前に、何も知らないので、自分が何をしたいのかがまず分からない。選択肢も何もないので、この会を通じて漠然としたものを何か具体化できるお手伝いができたらいい」と、初の勉強会を終えた感想を語った。

2008年11月19日 (23:38)

「一貫した医師の生涯教育を」

「医療における安心・希望確保のための専門医・家庭医(医師後期臨床研修制度)のあり方に関する研究班」(班長=土屋了介・国立がんセンター中央病院長)の第4回班会議が11月18日、東京都内で開かれ、全国医学部長病院長会議会長で岩手医科大学長の小川彰氏らからヒアリングを行った。小川氏は「病める日本の医療」と題して、一貫性のある医師の生涯教育の必要性などを訴えた。

 小川氏は、新医師臨床研修制度について、「国家試験合格者が卒後研修に専念することが必須となったため、この2年間で1万5310人の新医師が誕生したものの、実質的なマンパワーになっていない。約6%の医師不足が生じたことになる」と述べた。
 また、臨床研修修了者のうち大学に戻る人の割合が、新制度開始以降、5割程度になっているとのデータを示し、「臨床研修制度が帰学者の減少を招いた。特に地域医療で重要な役割を果たしていた地方大学が影響を受け、地域医療の崩壊につながった」と指摘した。
 新制度の基本的な考え方についても疑問を呈し、「すべての医師にプライマリー・ケアに対応できる幅広い臨床能力を習得させるという制度発足の趣旨自体は評価できるが、国民はむしろ、各科の専門の医師に診てもらいたいというニーズを持っていると思う。いわゆる『赤ひげ先生』のような地域のプライマリー・ケア医は、国民の求める医師像とは乖離(かいり)しているのではないか」と述べた。その一方で、「各地に専門医を配置することは非現実的」として、▽一般診療ができること▽緊急時の救急処置ができること▽専門医の診断・治療が必要か否かの臨床判断ができ、専門医を適切に紹介できること▽自身も専門性を持っていること―の4点が、「理想の地域の医師像として重要では」と語った。

 医学教育の在り方については、政策に一貫性が欠如していると指摘。「文部科学省の『6年間で一人前の医師に教育する』とする6年一貫医学教育と、『6年間の医学教育では不十分』とする厚生労働省の卒後臨床研修の必修化は相いれない政策だ」と述べた。
 その上で、「医学教育で教えることができるのは、今の知識や技術にすぎない。『医の心』と『自らが最新の知識や技術を生涯教育として学び続けられる手法』を授けることが、医学教育の真の目的だ」として、「医師の生涯教育の観点から、卒前臨床実習、卒後の生涯医学研修を含む一貫性のある医学生涯教育システムを早急に構築する必要がある」と訴えた。
 その具体的な内容として、昨年6月に全国医学部長病院長会議で出された「医学生涯教育の観点に立った医学教育改革案」を示し、▽新臨床研修制度の理念の見直し(専門研修導入期と位置付けの再編)▽研修指定病院基準・マッチング制度の見直し、地域別定数制や厳格な評価の導入▽大学院教育の医学生涯教育への組み込み―などを挙げた。また小川氏は、「臨床研修病院の協力で、6年の医学部教育で臨床研修の到達目標をクリアすることは可能。医学教育を8年から6年にすることで、限られた社会資源の有効活用ができる。社会問題化している医師不足の即効的解消につながるのでは」と述べた。
 
 家庭医や専門医の在り方については、「日本と欧米では、医師の置かれた状況など社会基盤が違う。社会基盤の基本を抜きにした専門医・家庭医論議は無意味」と述べた。また、「最終的には、日本の医療制度の問題に帰着する」として、▽医師養成削減政策の見直し▽臨床研修制度の見直し▽医療費削減政策の見直し―を「3点セットで行うことが大切だ」と訴えた。
 家庭医については、その後の議論で、定義付けの必要性が確認された。

 次回の班会議は12月5日に開催の予定。

2008年11月19日 (23:37)

がん対策で初の国際プロジェクトに着手

がんの患者数が世界中で急速に増加している中、がんの新たな予防・診断・治療法の開発などを進める国際共同プロジェクト「国際がんゲノムコンソーシアム(ICGC)」の最初のプログラムが11月19日までに決定した。日本からは、理化学研究所、国立がんセンター、医薬基盤研究所が参加しており、肝炎ウイルス関連の肝臓がんのゲノム変異について包括的で高精度の解析に着手する。

 米がん学会によると、昨年、世界で約760万人ががんで死亡し、1200万人以上が新たにがんと診断された。がんの解明と克服に新たな進歩がなければ、2050年には1750万人ががんで死亡し、2700万人ががんに罹患すると予測されている。がんの早期発見や、がんによる死亡の低減が世界共通の課題となっていることから、日本、米国、英国、オーストラリア、カナダ、中国、フランス、インド、シンガポール、スペインの10か国13機関が集まり、今年4月にICGCを発足させた。

 ほとんどすべてのがんは、遺伝子の「設計図」であるゲノムに変異が生じることで、正常な分子経路が破綻(はたん)し、無秩序な細胞増殖を起こすことが分かっている。また、特定のがんや病態では、特徴的なゲノム変異が認められることが明らかになってきていることから、ICGCでは、それぞれのがんに生じたゲノム変異を網羅的に同定し、「カタログ化」を進めることで、がんの新たな予防・診断・治療法の開発に役立てる。

 具体的な取り組みについては、ICGCのメンバーが、ICGCが定めるデータ収集・解析に関する「共通基準」に従い、特定のがんを対象にしたゲノム変異の解析を分担する。このほど米国でICGCのワークショップが開かれ、最初のプログラムを決定。日本の3機関が肝炎ウイルス関連の肝臓がん、カナダが膵臓がん、中国が胃がんなどのゲノム変異について解析する。

 ICGCでは、プロジェクトによるがんゲノム変異の「カタログ」を世界中の研究者に無償提供する予定で、今後さらに多くの国や機関の参加を得て、臨床的に重要な50種類のがんゲノム変異の「カタログ」作成を目指す。

2008年11月19日 (22:58)

「まずメタボ」 がん検診後回し

予防の大切さ同じでも…都道府県 本社調査
 国のがん対策の柱となるがん検診が、危機的な状況に立たされている実態が読売新聞の調査で明らかになった。受診率向上策も手詰まりな上、来年4月から始まる特定健診も自治体のがん検診を圧迫している。がん対策が他の生活習慣病に比べ法的に低く位置づけられたことが背景にあり、専門家から異論も上がっている。(山田哲朗、宮崎敦)

◆業務増大

 千葉県東部、九十九里浜の南に位置する人口約1万5000人の長(ちょう)生村(せいむら)。胃がん検診受診率が66%(全国平均12%)、精密検査受診率がほぼ100%(同74%)と、がん検診の「優等生」と評価される。要精密検査などと判定された約300人は、無料バスで約40キロ・メートル離れた千葉市へ集団で検査に行く。約30年間続ける取り組みだ。

 村は毎年、自治会などを通じて、検診受診の有無を調査し、台帳管理を徹底する。「4人の保健師が個別に電話するなどして、精検を勧める。胃がん死は、毎年2~3人まで減少した」と、同村健康指導係長の池礼子さんは胸を張る。

 富山県滑(なめり)川市(かわし)は、胃がん検診の受診率が県内一の36・7%。女性の胃がん死も着実に減少する。郵送で全世帯に検診を知らせ、市の40歳以上の健康診断とがん検診を同日に行うなど、受診しやすい工夫をしてきた。

 しかし来年度から始まるメタボリックシンドローム(メタボ、内臓脂肪症候群)対策の特定健診が、これら市町村に影を落とす。メタボ健診受診者への生活指導など、保健師の業務が増えると予想されるためだ。

 滑川市は混乱を避けるため、特定健診とがん検診とを別の日に行うことを決めた。受診率の低下が心配されるが、市民健康センターの石原和子所長は「本来はがん検診と特定健診の一体化が理想だが、仕事の効率化を進めるしかない」と話す。長生村も「がん対策は質を落とさない。力を合わせて乗り切る」という姿勢を見せる。

 がん検診は受診者が増えるほど費用がかさむため、受診者数に上限を設ける自治体もある。市町村検診受診率は、平均12・4~22・3%と低く、地域差も大きい。胃がんの場合、トップの山形県(39・2%)から最下位の東京都(4・9%)と開きがある。受診率が高い地域は、長生村や滑川市のような、保健師の地道な力が大きい。

 国は、4月施行のがん対策基本法に基づき、がん死亡率を下げるため、検診の質や受診率の向上を、がん対策の柱に据えた。

◆行政ちぐはぐ

 一方、メタボ対策の特定健診は、脳卒中や心筋梗塞(こうそく)を減らし、将来の医療費の削減を狙う。がん対策と同時にスタートしながら、特定健診が高齢者医療法で市町村など医療保険者に義務づけられたのに対し、がん検診は健康増進法の努力義務にとどまった。「市町村の関心が特定健診に傾き、国の財政支援のないがん検診が後退する」という指摘がある。

 こうした実態は、読売新聞調査でも読み取れる。国が掲げる50%の受診率目標に、都道府県は苦慮する。

 山形県は、個人に呼びかけ、市町村がん検診受診率が39・2~46・2%と、肺がんを除き全国一。しかし「特定健診の影響で、一度受診率が下がると向上は簡単ではない」として、「達成は難しい」と回答した。「県も市町も、がん対策予算を十分に確保できない」(香川)と訴える県も目立った。

 大阪府立成人病センターの大島明・がん相談支援センター所長は「予防の大切さは同じで、メタボを重視しがんを軽視するかのような医療行政はちぐはぐ。国は計画的な視点で制度を作ってほしい」と指摘する。

 達成が可能とした宮城県は、胃と肺で検診受診率70%の目標案を公表した。現状では、職場の検診を含め胃45・7%、肺61・6%に達するが、それでも「実現は、相当の努力が必要だ」と慎重だ。

 受診率が上がらない理由の一つとして、住民の関心の低さがある。本紙調査では都道府県の7割がそう回答した。先日、発表された内閣府の調査(3000人対象)でも94%ががん検診を「重要」と答えたが、一度も受診していない人が37~54%に上った。

全受診者数把握できず…質の管理 国も責任
 がん検診受診率が伸びない理由はほかにもある。

 がん検診には市町村検診のほか、職場での検診や人間ドックなどがあるが、全体の受診者数を把握する仕組みがない。本紙調査では、正確な受診率は「国主導で調査する以外に不可能」(広島県)などの声も相次いだ。

 また、国は、検診の質を確保するため、都道府県に「生活習慣病検診管理指導協議会」の年1回以上の開催を求めるが、本紙調査では、一度も開かないところも多かった。市町村での、がん検診の安値競争が激化すると同時に、精度の低い検診が広がっている懸念もある。

 がん検診の質の管理に詳しい小坂健・東北大教授は「特定健診のように、法律でがん検診の実施主体と責任を明確にすべきだ。その上で、国は質の管理を徹底し、受診率の向上が、例えば医療費の削減など市町村の利益につながる方法を考えることが大切」と指摘している。

(2007年11月19日 読売新聞)

2008年11月19日 (00:57)

ぜんそく持ちのカナダ人、実は3分の1は誤診の可能性

11月19日 AFP】ぜんそくと診断されたカナダ人のうち、3分の1は医師が誤診したものである可能性が高い――。カナダの医学雑誌「Canadian Medical Association Journal(CMAJ)」上で18日発表された研究報告で明らかになった。

 この研究では、「医師がぜんそくと診断した人の約3分の1が、ぜんそくではなかった」とされ、「調査の結果、カナダなどの先進国では、簡単にぜんそくと診断される傾向が強い」と指摘。ぜんそくの症例が増えているのは、適切な検査が行われていないからだとしている。

 こうした誤診のおかげで、世界中で数百万人もの人がぜんそくの治療のために、高価な医薬品を服用したり、不必要に生活を変えている可能性があるという。(c)AFP/Michel Comte

2008年11月18日 (22:07)

疾病追跡に住基ネット 薬害肝炎など兵庫県方針 

薬害肝炎などの感染の恐れがありながら、転居などで現住所が判明しない県民に必要な情報を伝えるため、兵庫県が住民基本台帳ネットワーク(住基ネット)を利用して転居先を調べられるよう県条例を改正する方針であることが十七日分かった。結核患者への精密検査の指導やがん患者の患者数把握などのための住所確認にも使用する。

 県は「住基ネットは従来は事務の効率化が主眼だったが、県民の命を守る観点から活用を検討したい」としており、十二月の定例県議会に改正案を提出する予定。総務省は「非常に先進的な利用法で、全国初ではないか」としている。

 ただ、住基ネットによる本人確認の利用対象を、住民の病歴という高度なプライバシー情報に広げることに関して「さらに対象が広がるきっかけになるのでは」と批判の声が出ることも想定される。県は「個人情報の取り扱いには細心の注意を払う」としている。

 住基ネットは住民の氏名、生年月日、性別、住所やこれらの変更履歴を地方自治情報センターのデータベースに蓄積、行政機関が本人確認に利用できるシステム。自治体が本人確認で住基ネットを利用する範囲は、法令と条例で定められる。

 県によると、肝炎ウイルスに汚染された血液製剤を投与された人や結核患者などが転居先を告げずに引っ越した場合、医療機関などは市町で住民票を閲覧して転居先を調べているが、判明しないケースがあるのが実情。がん患者についても、がん医療の研究のために正確な患者数の把握が必要と判断したという。

 県は二〇〇四年、県税徴収などを目的にした住所調査に住基ネットを使用するとした条例を全国に先駆けて制定。住基ネットについては、今年三月、最高裁が「プライバシー権を侵害せず、合憲」との判断を示している。

 県は「全国で同様の取り組みが進むよう呼び掛けたい」としている。


公益性に疑問 園田寿甲南大法科大学院教授(刑法、情報法)の話

 住基ネットが導入されたときから、予想されていたが、今回の場合、住基ネットを使う公益性がどの程度あるのか疑問がある。こういう微妙な問題については慎重な態度が必要だと思うが、その部分の配慮が足りず、少し安易な印象を受ける。


県民の利益に 前川徹サイバー大教授(情報経済学)の話

 これまで住民票の閲覧などでやっている作業と実質的に変わらない。事務が効率化され、それが結果的に県民の利益につながるのなら、いいことだと思う。不用意に不安を与えないため丁寧に説明し、透明性のある仕組みにすることも欠かせない。

(11/18 08:55)

2008年11月18日 (22:06)

神戸にスーパー医療特区 再生医療などを推進 

政府は十八日、革新的な科学技術の実用化を、予算配分や規制の柔軟な運用で支援する「スーパー特区」の第一弾「先端医療開発特区」として二十四件を発表。兵庫県内からは、神戸市の外郭団体・先端医療振興財団が申請した「再生医療の実現」と「消化器内視鏡先端医療開発」の二件が採択された。ともに研究の中核拠点は神戸・ポートアイランド2期で、日本の先端医療のけん引役となる。

 地域単位で規制を緩和する構造改革特区と異なり、スーパー特区は、複数の大学や企業などの共同研究が対象となる。

 「再生医療の実現」は同財団が運営する先端医療センター(神戸市)の西川伸一研究所長が代表で神戸大、京都大、大阪大など二十二の研究機関、企業が参画。軟骨や角膜再生の事業化に必要な臨床試験の支援▽再生医療に使う細胞を培養する際の安全性基準の整備-などを進める。

 「消化器内視鏡-」は同センターの田中紘一センター長が代表で神大、京大、阪大など十機関・企業が参画。磁気共鳴画像装置(MRI)の中で使える内視鏡など、消化器がん治療の際の患者負担を軽くする機器を開発する。臨床試験は、田中センター長らが二〇一一年にポーアイ2期に開く高度専門病院「神戸国際フロンティアメディカルセンター」でも行う予定。

 先端医療財団の井村裕夫理事長は「(神戸医療産業都市構想で進めてきた)基礎研究を一般医療につなげる取り組みが評価された。特区の枠組みを生かし、安全な医療として早く実用化したい」とコメントした。

 このほか、山中伸弥京大教授らによる新型万能細胞(iPS細胞)の医療応用研究や、のどに噴霧する新型インフルエンザのワクチン開発(医薬基盤研究所=大阪府)などが採択された。

(内田尚典)

(11/18 14:20)

2008年11月17日 (23:41)

<細胞老化>たんぱく質の結合で抑制…東北大チーム発見


 東北大の五十嵐和彦教授らのグループが、がん抑制遺伝子「p53」がつくるたんぱく質が、別のたんぱく質「Bach1(バックワン)」と結合すると、細胞の老化を抑えることを発見した。Bach1はp53の働きを調整する役割を果たしているという。五十嵐教授は「実用化に結びつくには時間がかかるが、がんや老化を制御する治療薬の開発につながる可能性がある」としている。

 p53は、老化の促進と、がん増殖の抑制という表裏一体の機能を持つ。Bach1は細胞に存在し、「転写因子」と呼ばれるたんぱく質の一つ。

 マウス実験で、正常な細胞では、Bach1がp53の働きを阻害しているが、Bach1を欠損させたマウスでは細胞老化が進行することを確認した。今後、Bach1がp53の機能を阻害する仕組みの解明にも取り組みたいという。

 研究結果は、16日付の米科学誌の電子版で発表する。【伊藤絵理子】

2008年11月17日 (23:36)

特定タンパク質発見 がん治療法に期待 東北大

東北大大学院医学系研究科の五十嵐和彦教授(生化学)らのグループは16日、特定のタンパク質が、がん抑制遺伝子に結び付き、がん化を防ぐ働きを阻害することを発見したと発表した。グループは「がんの進行を遅らせる治療法の開発にもつながる」としている。

 細胞は分裂を繰り返して増殖するが、一定の回数に達すると増殖が止まり、「細胞老化」を起こす。細胞老化には、がん抑制遺伝子の「p53」が関与。p53は無制限に増殖を続けるがん細胞の老化を促し、がん化を防ぐ働きを持つ。

 五十嵐教授らは、細胞の分化などにかかわるタンパク質「バック1」を欠損させたマウスの細胞を試験管で増殖させ、通常のマウスの細胞と比較。細胞の老化の状態を調べた。

 通常のマウスにもp53が働き、20日ほどで細胞の増殖は止まったが、バック1が欠損したマウスはp53の活性化が早く、半分の10日で細胞老化を起こした。

 グループはタンパク質の解析などでバック1がp53と結合して細胞の老化を抑制することを発見。バック1の活性度が高いとp53の働きが阻害され、がん化を促進するとみられる。

 p53の働きを調節するタンパク質が確認されたのは初めてという。五十嵐教授は「p53に変異のないがんの場合、バック1を調節することで、がん化を防ぐことができる可能性がある」と話している。
 研究成果は16日の米学術誌電子版で発表した。


最終更新:11月17日6時12分

2008年11月17日 (21:35)

がんを生きる:/24 胃がん 患者さんと悩み共感 /大阪

◇「なったもんにしか分からない苦しみがある」
 病院の外来化学療法室には、抗がん剤治療を受けるため、がん患者が定期的に通ってくる。看護師の谷上恵子さん(36)=仮名=が勤務する化学療法室では、1日7~8人の患者が抗がん剤の点滴を受ける。長い人で4~5時間。谷上さんは、点滴の管理や採血などを担当する。

 「実は、私もがんだったんです」。谷上さんは、点滴中の患者に打ち明けることがある。カーテンで仕切られ、2人きり。谷上さんの話を聞き、患者の多くは表情をがらりと変える。看護する側・される側という関係が、「同じ患者同士」に変わる瞬間だ。

 「なったもんにしか分からない苦しみがある。患者さんは、悩みを共感してくれる相手を求めているのではないでしょうか」。谷上さんは言う。

    ◇

 谷上さんは03年12月に胃がんが見つかり、胃をすべて摘出する手術を受けた。医療従事者であっても、体や心が受ける苦しみは他の患者と変わらない。告知を受けて混乱し、不安に襲われた。手術後も痛みが続き、体力がなかなか回復しないため社会復帰への不安に悩まされた。

 手術から半年後、職場に復帰した。命じられたのは、以前の病棟勤務ではなく、化学療法室への異動。ベッドで横になる患者を見て、つい半年前、痛みに苦しんだ自分自身の姿を思い出した。

 「がんになる前、私は患者さんの苦しみをどれだけ理解していたか。目の前にいる患者さんも、私と同じような悩みを抱えているに違いない」

 病気を打ち明けると、両親と同世代の患者から相談を受けるようになった。病状、生活、不安な気持ち--。検査結果が悪くて落ち込んでいる時は、ただ話に耳を傾け、「またいつでも来て」と声をかけた。

 「会えて良かった」「(谷上さんが)働いている姿を見て、目標が出来た」。感謝の言葉が仕事の支えになった。「この人なら分かってくれる」と頼りにされている気がする。谷上さんがつらそうな時には、「大丈夫?」と自分の娘のように気遣ってくれた。「多くのがん患者のために、自分の元気な姿を見せたい」と、仕事に全力で取り組んだ。

 周囲の理解もあった。体力は少しずつ戻ったが、復帰当初はちょっと動いては休んだ。一度にたくさん食べられないため、小刻みに休憩を取り、あめや砂糖をなめて低血糖を予防した。そんな行動を、同僚は理解してくれ、見守ってくれた。

 手術から3年が過ぎたころ、やっと「しんどさが少しやわらいできたかな」と感じた。そして「がんであった自分をようやく、受け入れられるようになった」と思えるまで、さらに約1年が必要だった。「元の自分には戻れないけれど、新しい自分になれたかな」とほほ笑む。

 「がんになったからこそ、自分が一歩、患者さんの立場に近づけた気がする」。こう話す谷上さんは、決意を胸に秘める。「一番つらい時を支えてくれた患者さんのためにも、もっともっと知識を付けていきたい」【渋江千春】=つづく(月曜掲載)

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毎日新聞 2008年11月17日 地方版

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