ガン完全克服マニュアル

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2008年12月31日 (22:46)

乳がんかも…画像診断 医師補助するソフト開発

 岐阜大学大学院医学系研究科の藤田広志教授(知能イメージ情報学)の研究グループが、超音波で撮影した女性の乳房画像をコンピューターで分析し、乳がんの可能性がある部位を医師に知らせるソフト「乳腺超音波画像コンピューター支援診断(CAD)システム」を開発した。医師の診断をコンピューターで補助することで、がんを見落とす確率が大幅に減ると期待される。

 CADは超音波で乳房を撮影し、3次元の立体画像にしてコンピューターで分析。乳がんの恐れがある部分を画面上で矢印などで示すことで医師に注意を促す。検診車などによる集団検診や人間ドックでの使用を想定しており、一度に多くの画像を診断する医師を補助し、乳がんを見落とす確率を減らすことを目指している。

 乳がんは女性のがん罹患(りかん)率1位。現在の乳がん検診はマンモグラフィー(乳房X線撮影)が主流だが、母乳をつくる組織の乳腺が白く映るため、乳腺密度が高い若年層だとがんが見えにくく、小さながん細胞だと見落とす可能性もあるという。

 藤田教授らは、超音波で撮影すると、がんの部位が黒く丸い影として映ることに注目。これまでに乳がん患者の画像データ約109症例を集め、がん細胞を識別するようにプログラムを作成した。

 とはいえ、約150枚に上る超音波の立体画像解析で、がんに似た細胞に反応する「偽陽性候補」が平均4カ所あるなど、最近の実験でCADによるがん検出率は81%。

 共同研究者の福岡大輔・岐阜大准教授は「医師のうっかりミスを防ぐのが主目的なので、必ずしも検出率100%でなくてもいいが、1千症例ぐらい集め、もう少し精度を上げたい」と話す。千差万別の乳がんの形態などを記憶し、自動診断する自己学習機能の向上も課題という。

 研究は文部科学省の知的クラスター創成事業の一環で、産学協同による地域経済の活性化が目的のため、将来の商業化が求められている。企業などと協力して来夏にも医療機関向けに商品化する予定。藤田教授は「人種的な特徴なのだろうが、アジア人は欧米人より乳腺密度が高い人が多い。需要はあると思う」と話す。11月30日に米シカゴであった北米医学放射線学会で研究成果を発表するなど、世界でも注目されている。

 国立病院機構名古屋医療センター放射線科の遠藤登喜子部長は「超音波は撮影画像が膨大。コンピューターで診断を支援してくれたら助かる。マンモグラフィーと補完し合えば、乳がんの早期発見に大きく役立つだろう」と期待している。(鷹見正之)
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2008年12月19日 (23:51)

<腎がん治療薬>4人が急性肺障害、うち2人死亡

厚生労働省は19日、腎がんの治療薬「ネクサバール錠」(一般名・ソラフェニブトシル酸塩)を服用した約2000人のうち、4人が急性肺障害を起こし、うち2人が死亡していたと発表した。厚労省は同日、製造・販売元のバイエル薬品(大阪市)に対し、使用上の注意の「重大な副作用」に急性肺障害などを追記し、注意喚起するよう指導した。

 厚労省によると、ネクサバールは4月に日本で初めて承認された腎細胞がん用の抗がん剤。バイエルヘルスケア社(ドイツ)などが開発、世界62カ国で販売されている。手術で治療できない患者に使われる。死亡したのは50代と70代の男性で、いずれも投与から1~2カ月後、間質性肺炎が疑われる肺障害になった。厚労省は服用との因果関係は「否定できない」としている。

 急性肺障害の副作用は、国内の治験(臨床試験)では起きておらず、海外の添付文書にも記載がないため、これまで使用上の注意で触れられていなかった。ただし現時点での肺障害が起きる率は、他の腎がんの抗がん剤と同じ程度という。【清水健二】

2008年12月16日 (23:50)

<死刑囚病死>東京拘置所で がん治療中の元警視庁警部

84年に宝石商ら2人を相次いで殺害したとして強盗殺人罪などに問われ、死刑が確定した元警視庁警部、沢地和夫死刑囚(69)が収容先の東京拘置所で病死したことが分かった。同拘置所によると、沢地死刑囚は胃がん治療中で、16日未明に多臓器不全のため死亡した。

 同拘置所が病死した死刑囚の氏名を公表したのは初めて。法務省は07年12月から死刑執行された死刑囚の氏名を明らかにしており、病死の場合も公表することにしたという。

 確定判決によると、沢地死刑囚は仲間と共謀して84年10月、東京都北区の宝石商(当時36歳)を殺害して現金や宝石など約6000万円相当を奪い、さらに埼玉県上尾市の女性金融業者(同61歳)を絞殺して現金2000万円などを奪った。沢地死刑囚は1、2審で死刑判決を受けた後、93年に自ら上告を取り下げ死刑が確定した。

2008年12月16日 (05:37)

肺がん早期発見に道=生体指標候補を発見-北大など



 北海道大大学院の西村紳一郎教授の研究グループは16日、塩野義製薬と共同で早期発見の難しい肺がんや膵臓(すいぞう)がんなどの初期段階の目印になる生体指標(バイオマーカー)候補を発見したと発表した。同教授は「新しい技術が開発される可能性が高い」と期待感を示した。
 ヒトの体内で免疫力にかかわる「糖鎖」について、西村教授らは昨年10月、血清から取り出した糖鎖を大規模、短時間に解析する自動分析装置を世界に先駆けて開発。既に血液1滴から肝臓がんを判定できる糖鎖の組み合わせを見つけていた。
 今回、新たに肺・膵臓がん、さらに同大学院の三浪明男教授らとの共同研究で、関節リウマチについても指標となる糖鎖を発見した。 


2008年12月14日 (18:54)

がんと闘うパン職人”念願のサンタ姿 子どもたちにプレゼント

岡谷市若宮の「パン工房はっぴーおじさん」で働く長谷川充男さん(75)=同市川岸中=が13日、がんの闘病生活を乗り越えつつ、念願だったサンタクロースとなって子どもたちにパンを配った。弟とも約束した一年ぶりの思いが無事果たせ、「本当に楽しいね」と笑みをこぼした。

 従業員や常連客から「おいちゃん」の愛称で親しまれる長谷川さん。昨年1月に大腸がんが発覚した。全身に転移が進み、1年余りで入退院を8回繰り返した。そうした状況下でも、大好きな子どもたちを喜ばせたいと、昨年のクリスマスにパンを配る計画を立てていたが、2日前に緊急入院。頓挫してしまった。

 「くやしかった」。長谷川さんはそう語る。しかし、家でゴロゴロするより皆のいる場所にいたい-と5月から短時間でも店に戻ると、体調は次第に回復していった。周囲の人は「奇跡みたいだ」と驚き、長谷川さんも「ここに来ると元気が出る」と笑う。

 パン配りは1年前に約束した通り、弟の今井昭一さん(73)と一緒に行った。来店する子どもたちに、甘いお菓子のパンをプレゼント。今井さんは「元気になってもらってありがたい。一緒にできて良かった」。長谷川さんは白いひげを付け、真っ赤な衣装に身を包んで「似合うら」と少し照れくさそうにしていた。

 子どもたちへのパンのプレゼントは、14日午前10時からも行う予定。

2008年12月13日 (18:56)

地域診療表 がんに拡大へ/県議会一般質問

11月定例県議会は12日、本会議を続開。6氏が一般質問に立ち、香川県内の医療体制や教育問題、香川県の中途採用などについて、理事者側の考えをただした。

 治療を受けるすべての医療機関が共有できる診療計画表「地域連携クリティカルパス」について、真鍋武紀香川県知事は「今後はがんなどについても導入を進め、医療提供体制の充実に努めたい」と述べ、従来から取り組む脳卒中や糖尿病から対象を広げる考えを示した。

 民間企業のノウハウ活用のため2人程度を予定する中途採用では、中山貢総務部長が「予想を上回る196人の応募が全国からあった。期待した人材を確保できそうだ」との認識を示し、来年度以降も継続する方針を明らかにした。

2008年12月12日 (23:55)

「国立高度専門医療センター」が独法化へ


 国立がんセンター中央病院(東京都中央区)や循環器病センター(大阪府吹田市)など、全国に6施設8病院ある「国立高度専門医療センター(ナショナルセンター)」を独立行政法人化する法律が12月12日の参院本会議で、自民、民主、公明3党の賛成多数で可決、成立した。2004年に全国の国立病院・療養所が「独立行政法人国立病院機構」に移行しており、“国直営”として残っていたナショナルセンターが独法化されることによって、全国に13施設あるハンセン病療養所を除き、「国立病院」がなくなることになった。

 内閣が提出した法案は、衆院段階で3党の提案により修正された。参院では、9日の厚生労働委員会で可決されていた。

 国を挙げて取り組まなければならない疾病を対象とする医療は、「政策医療」として位置付けられている。「政策医療」は、民間の医療機関では取り組みにくい高度・先進・特殊医療やへき地医療など「不採算部門」が多いため、「国立病院」が担ってきた。

 ナショナルセンターの独法化については、9日の参院厚労委で、小池晃氏(共産)が「諸外国の例を見ても、がん、難病、感染症などの治療や研究方法の開発は、国直轄の機関で行われている。『がん対策推進基本法』が成立し、新型インフルエンザ対策など国民の健康を守るための国の役割が一層重要になっている時に、独法化して国の責任を後退させることは逆行にほかならない」として撤回を求めた。
 また、福島みずほ氏(社民)も、「国の『政策医療』を担う機関を独法化するのではなく、予算を拡充し、人員を増員することこそ必要。効率化の名の下に独法化することは、明確に日本の医療にとってマイナスであり、損失」として反対した。

2008年12月12日 (19:04)

ドイツ連邦政府環境省・原発周辺で小児白血病の多発を立証 5km以内に住む5歳以下の子どもの発症に原発との相関性あり

フランスの核エネルギーコンサルタント、マイケル・シュナイダーさんの「ラアーグ再処理工場最新情報」の講演では、核施設と周辺住民の放射能汚染による健康影響について参加者から質問があった。健康問題は専門ではないとシュナイダーさんはいうが、最近ドイツで「原子力発電所の周辺で小児白血病にかかる率が高いとする研究報告があった」と述べた。

 イギリス・ウエールズの低レベル放射線キャンペーン(LLRC:THE LOW LEVEL RADIATION CAMPAIGN)をしているクリス・バスビー博士が、この春のキャンペーンレポートでドイツの研究について知らせてきており、最近では10月上旬にこの報告の再検討の結果が報じられ,ドイツでたいへんな大きな反響を生んでいると伝えられている。

ドイツ政府、原発の周りで子どものガンの高い発症率を立証
 まず最初の報告は「ドイツの原子力発電所がある地域の周辺5km以内では5歳以下の子ども(幼児)が白血病になる率が高い」というものだった。ドイツでは長年にわたり原発から出る放射線が、周辺住民にガンの多発など健康影響を与えているのではないかという心配があり、ドイツ連邦政府環境省と連邦放射線防護庁が行った「原発周辺での子どものガン」(Kikk-Studie)と呼ばれる調査結果が2007年12月に発表された。


 1980年かから2003年の間に、5歳以下で小児ガンと小児白血病を発症した子どもについて、ドイツ国内の22基の原発を含む16の原発の立地点から子供たちの居住地までの距離と発症の相関関係が調査された。約6300人の子どもたちのデーターから得られた結果は、原発から5km以内に住む子どもが小児ガン・小児白血病ともに他の地域と比べて高い発病率を示していた。小児がんで1.61倍、小児白血病で2.19倍という有意な結果で、統計的に高い発症率であることが明らかになった。

 ドイツ連邦政府の行なったこの研究は、原発の立地周辺で5歳以下の子どもが白血病にかかるリスクは、原発と居住地の距離が近いほど増加することをはじめて科学的に立証したものとなった。研究者らは、小児のガンと白血病の相関関係のはっきりとした証拠が原発の近くで発見されたことを認めた。が、原発から放出される放射線をガンの原因とする因果関係は特定しなかった。

 ドイツ環境省は上記の重大な結論を導いた調査方法が統計のみに基づいていたため、生物学的な関連はこの研究では言及できないとして、放射線保護委員会(SSK)に報告書の再検討を依頼した。そして今年の10月、環境省は再検討を経たSSKの報告書に関するプレスリリース行なった。
 ・http://www.bmu.de/pressemitteilungen/aktuelle_pressemitteilungen/pm/42345.php

 SSKの発表では、総体的に原発の周辺5km以内で5歳以下の小児白血病発病率が高いことが認められるが、原発からの放射線が白血病を引き起こすリスクについては、原発からの放射線の観測結果から説明することはできない。原発に起因性があるとすればほぼ1000倍の放射線量が必要だとしている。引き続き因果関係を検証するために基礎的な研究を補強する、としている。
バスビー博士、胎児期の胎内被曝は白血病の誘因になると指摘
 LLRCのバスビー博士は、昨年12月のドイツ環境省の報告に関して、ドイツ当局がすすめる議論は常に同じだろうと述べている。つまり「病気を引き起こすには被曝する線量があまりにも小さいとされるだろう」と。それは現在使われているICRP(国際放射線防護委員会)の不完全なリスク・モデルに基づいて評価するからだ、と言う
 ・http://www.llrc.org/rat/ratframes.htm

 バスビー博士によれば、現在のリスク・モデルは、日本の原爆ヒバクシャが莫大で急激なガンマー線被爆を受けた吸収線量に基づいているが、「0から4歳までの子どもに関係する病気は子宮で誘導され、おそらく胎児発育の早い段階では、吸収される放射線量の概念は原爆ヒバクシャとは比べられない」と言う。

 (体内に入った)数ミリグラムのアルファー線を発する小さな粒子(放射能)の崩壊が何百ミリシーベルトもの放射線を生じ、ある線量はとても簡単に胎児を滅ぼしたり,ガンや白血病につながる可能性のある突然変異を引き起こすことができると博士は指摘している。

 SSKの報告について、12月16日にボンで市民との公開討論会が開かれる予定で、ドイツでは大きな関心を呼んでいるが、日本の主要メディアの報道は皆無のようだ。



2008年12月12日 (19:03)

癌患者のDNAをすべて分析

ヒトの癌細胞について初めて全ゲノムが解析された。これまで,癌の遺伝的な原因についての研究はほとんど関連がありそうな遺伝子に焦点が絞られていた。しかし,今回の解析では,1人の急性骨髄性白血病患者の正常な細胞と癌細胞の全DNAを比較した。30億もの塩基対を分析した結果,遺伝子の変異が10個みつかり,そのうちの8個は白血病との関連が知られていない新たな変異だった。これらの変異は癌の増殖に関わる遺伝子や,細胞への薬の送達に関わる遺伝子に起こっていたそうだ。今後,乳癌や肺癌のDNAも同様に分析される予定だという。(吉田素子)

2008年12月12日 (19:02)

がん放射線治療で講演会

がんの高度放射線治療をテーマにした講演会「物理学とがんの放射線治療」(東大病院放射線科・中川恵一准教授主催、正力厚生会共催)が東京・文京区の東大で開かれ、ノーベル賞受賞者の小柴昌俊・東大特別栄誉教授らが討論した。

 中川准教授は、高度放射線治療を行うには、医学物理士と呼ばれる専門職種の養成が欠かせないと指摘。基礎物理の研究から、放射線治療の現場に転身した医学物理士が体験を語った。小柴さんは「物理学を学んだ人たちが、放射線治療など新しい分野に挑戦することは素晴らしいことだ」と述べた。

(2008年12月12日 読売新聞)

2008年12月12日 (18:58)

中皮腫発症、労災を申請 40年前に石綿作業

四十年前、神戸市内の鉄道車両製造工場でアルバイトとして約二週間、アスベスト(石綿)の吹き付け作業をした男性(61)=東京都杉並区=が中皮腫を発症し、十二日、神戸西労働基準監督署に労災補償の申請をした。下請け会社からの派遣だった男性には、健康被害の危険性について何の通知もなく、支援団体は「短期間の作業で、健康被害に気づかない人がいるはずだ」と、元請け企業などによる周知徹底を求めている。

 男性は神戸市出身で、東京都内の大学に在学中だった一九六九年、夏休みに帰省し、同市兵庫区の川崎重工業兵庫工場で、下請け会社のアルバイトをした。断熱材として壁面に吹き付けられた石綿を平らにならすなど、吹き付け作業を手伝ったという。

 〇七年三月ごろ、肝臓の病気で入院中に胸膜中皮腫が判明した。同年八月に右肺を摘出し、現在は自宅で療養している。

 男性は、神戸でのアルバイト以外で石綿に触れる仕事をしたことがなく、石綿を扱う工場の周辺で暮らした経験もないという。〇八年二月、石綿健康被害救済法に基づく給付認定を受けた。

 男性を支援する中皮腫・じん肺・アスベストセンター(東京)は「石綿を扱っていた企業の中には下請け会社に作業をさせていたケースも多い。元請け側が、下請け業者の作業員にも発症の可能性があることを伝えるべきだ」としている。

2008年12月11日 (21:54)

抗がん薬で特許出願 神戸の医療ベンチャーが共同研究

バイオベンチャーのカルナバイオサイエンス(神戸市中央区)は、国立がんセンター(東京)との共同研究成果を米国で特許出願したと発表した。がんを引き起こす酵素「キナーゼ」の働きを妨げる化合物群を見つけた-との内容。今後、効果を検証し、化合物を新抗がん薬として製品開発する権利の製薬会社などへの売却を目指す。対象とするがんは非公表。

 ヒトの体内には五百十八種類のキナーゼがある。国立がんセンターの研究班が、がんの一つに密接に関連するキナーゼを特定。キナーゼの量産技術を持つカルナ社と今年六月から共同で研究していた。

 発見した化合物群は、同センターが特定したキナーゼだけに作用する。がん細胞の増殖が抑えられる上、ほかのキナーゼには効かず副作用の恐れが小さいという。

 キナーゼを狙い打ちする薬はすでに複数が製品化され、年間に数千億円を売り上げる製品もあるという。米国は製薬市場が大きく、キナーゼ作成の競合企業もあるため、知的財産権の確保へ特許を出願した。

 新薬開発は発売まで十年以上を要する例が多いが、カルナ社は「数年かかるとされる特許出願まで約半年でこぎ着けたのは大きい」としている。(内田尚典)

2008年12月11日 (21:51)

乳がん患者をチームで支える

来年3月、新百合ヶ丘に乳がん専門施設『(仮称)ブレスト&イメージングセンター』が開設する。聖マリアンナ医科大学附属研究所のクリニックとして位置づけられ、乳がんの治療・予防は勿論、がん診療、女性医療においても先端医療として注目されている。

 現在乳がんは、日本女性の20人に1人が一生涯のうちに発症するといわれている。聖マリアンナ医科大学病院は全国に先駆けて乳腺・内分泌外科を立ち上げ、乳がんに対して専門性の高い医療を提供。手術症例数は日本の大学病院の中でもトップクラスとなっている。

 その経験と実績を活かして開設される『(仮称)ブレスト&イメージングセンター』のコンセプトは“world class care”、世界最高水準のケア。施設長として予定されているのは同大学病院乳腺内分泌外科教授の福田護氏。

 大きな特徴はチーム医療だ。乳腺外科医や腫瘍内科医、放射線科医、乳がん看護やがん性疼痛看護認定看護師、薬剤師、放射線技師、臨床検査技師、更に大学病院のソーシャルワーカー(社会福祉士)や患者の生活を支えるNPOキャンサーリボンズと連携を図り“患者1人を全ての視点で診る医療(全人的医療)”を実践する。

 同大学病院の乳がん看護認定看護師の長谷川雅子さんは「乳がんの全人的医療では、当然ながら手術の他に化学療法、ホルモン療法、放射線療法など組み合わせが多岐に渡り、更に画像診断や病理検査があり、多くの専門家の意見を取り入れる必要があります。また治療が長期に渡るため社会生活の問題、心のサポートが不可欠」と話している。

2008年12月11日 (19:17)

がん、本音で語ろう 守山の県立成人病センター

がん患者や家族が、悩みや体験を語り合うがん患者サロンが10日、滋賀県守山市の県立成人病センターに開設された。サロンの設置は県内の病院では初めて。「笑顔」と名付けられ、同じ立場の人同士による本音の交流が、癒やしや気分転換につながると期待されている。

 昨年施行のがん対策基本法は、患者の視点を取り入れたがん対策をうたっている。同センターも、医療者による相談とは違った形で患者や家族を支援する新たな場をつくろうと、県がん患者団体連絡協議会(菊井津多子会長)の協力で準備を進めてきた。

 第1回の交流会には、同協議会のメンバー6人と患者や家族計10人が参加。各自のがんの状態など自己紹介をした後、がん再発の不安解消策や食生活、免疫力を高める方法など、2時間にわたり自由に話し合った。

 参加者の感想は「悩んでいるのは自分1人じゃないと分かった」「一歩を踏み出すことができた」などおおむね好評で、菊井会長は「気軽に集える開かれたサロンにして、同じ体験者として笑顔を少しでも取り戻せるようなサポートができれば」と話していた。

 サロンは毎月第2水曜日に開催予定。参加などの問い合わせは同センターTEL077(582)5031のがん相談支援センターまで。

2008年12月11日 (19:15)

乳がん手帳作成へ連携 広島県知事明言

▽診察体制づくり支援

 藤田雄山知事は十日の広島県議会一般質問で、六十五歳未満の女性のがん死亡率がトップの乳がん対策について、「乳がん手帳」の作成など、県内の医療機関の連携を通じた全国でも先進的な取り組みを展開していく考えを示した。

 藤田知事は、県や県医師会などでつくる県地域保健対策協議会(地対協)の呼び掛けで百十九病院の参加が決まった「広島乳がん医療ネットワーク」の準備状況を説明。全国でも例がない乳がん手帳や共通の診療計画の作成などを計画していることを明かし、「乳がん対策日本一を目指した総合的な取り組みを進める」と述べた。

 ネットワークは乳がん検診から手術、緩和ケアに至るまで切れ目ない治療を提供するのが狙い。地対協で手帳や診療計画の具体的な内容を検討し、本年度内に一部の病院での試行を目指すという。

 県健康福祉局によると、県内で乳がんによって死亡する女性は増加傾向にあり、二〇〇七年は二百二十四人と五年前からほぼ倍増した。「早期発見による治療効果は高い」として、乳がん治療で構築した医療連携モデルを参考にその他のがん対策も進める方針だ。

 この日は、日下美香氏(公明党議員団、広島市中区)、安井裕典氏(自民党広誠会、廿日市市)、辻恒雄氏(共産党、福山市)の三人が県の福祉政策などをただした。(加納優)




2008年12月11日 (18:58)

処分改め中皮腫と認定 審査会の取り消し受け

独立行政法人の環境再生保全機構は11日、石綿健康被害救済法に基づき認定申請した大阪府吹田市の男性について、医学的判定をやり直した結果、不認定としていた処分を改め、中皮腫と認定したと発表した。

 公害健康被害補償不服審査会が9月、「新たに提出された病理組織標本などをあらためて検討すれば中皮腫と認められる可能性が高い」として不認定処分を取り消す裁決をしていた。同機構によると、医学的判定をやり直して判断を変更したのは初めて。

 関係者によると、男性は断熱材などを取り扱う事業所で30年余り勤務していた。

2008年12月10日 (23:18)

世界の死因、がんが2010年にトップに

[ワシントン 9日 ロイター] 世界保健機関(WHO)の付属機関である国際がん研究機関は9日、貧困国の喫煙率上昇などで、がんが2010年に心臓病を抜き、世界全体の死因トップになるという研究報告を発表した。
 それによると、今年度にがんと診断された人の数は世界全体で推定1240万人で、これが2030年までに2640万人に増えると予想。また、がんによる死亡も今年度の760万人から1700万人に増加するとみている。
 男性では肺がん、女性では乳がんが最も多く、女性よりも男性の方が、がんで死亡する数が多いという。
 がん患者とがんによる死亡が増加している要因は、多くの国で高齢化が進んでいること、また貧困国で喫煙率が上昇していることが挙げられている。

最終更新:12月10日15時38分

2008年12月10日 (23:17)

成育医療センターの総合周産期センター指定も

国立がんセンターや国立成育医療センターなど、全国に6施設ある国立高度専門医療センターの独立行政法人化に関する法案が、12月9日の参院厚生労働委員会で可決された。これに先立つ質疑の中で、厚生労働省の外口崇医政局長は、東京都世田谷区の国立成育医療センターの総合周産期母子医療センターへの指定について、「今後、都の地域医療計画の考え方に留意して、(国立成育医療)センターに求められる役割を踏まえながら、検討を行っていきたいと考えている」と述べ、指定に前向きな姿勢を示した。

 足立信也氏(民主)が「成育センターほどの機能を持つ施設が、総合周産期母子医療センターに指定されていないのはなぜか」と質問。
 これに対し外口医政局長は、「成育医療センターは現在、都内だけでなく近県からも、総合周産期母子医療センターや大学病院など高次医療機関からの照会や搬送を受け入れている」と説明。その上で、「母体にかかわる救急部門がないため、当面指定を受けることは困難だと考えている」としながらも、「今後、都の地域医療計画の考え方に留意して、(国立成育医療)センターに求められる役割を踏まえながら、検討を行っていきたいと考えている。その際は、『周産期医療と救急医療の確保と連携に関する懇談会』の検討状況も見据えながら、検討を進めていきたい」と答えた。

■独法化に伴う人材確保は「適材適所で」―舛添厚労相
 足立氏はまた、独立行政法人化が厚労省の官僚の天下りの温床になるとした一部報道に関連して、「6つが独立法人化した場合、理事長6人、幹事12人、理事24人が、みなし公務員として出向になるのか。人事交流による出向ならば、必ずしも理事にする必要はないのではないか」と追及した。
 これに対し舛添要一厚労相は、「報道が正しいか、きちんと検証しなければならない」とした上で、「一番ふさわしい体制を取ることが必要だという点に尽きると思う。役人のための天下り先を確保し、運営交付金を手にするために一定程度の利息を維持するというような発想があってはならない」と強調。人材については「適材適所であればいいと思っている」との認識を示した。

【国立成育医療センター】
 次世代を育成する現世代の若い患者が胎児、新生児、小児、思春期のサイクルの中でかかる病気の治療と研究を推進する国立高度専門医療センター。2002年3月に設立された。

2008年12月10日 (22:27)

群馬県立がんセンター、4月から入院再開

常勤医の退職などにより、平成19年4月から入院患者の受け入れができない状態が続いていた群馬県立がんセンター(太田市)で、来年4月から群馬大学医学部付属病院(前橋市)の産婦人科医3人が派遣され、入院業務が再開できる見通しとなったことが9日、分かった。

 県病院局によると、県は同日までに、群大病院との間で、がんセンターへの産婦人科医の派遣について最終的な調整を進め、常勤医として3人の確保がほぼ確定。これにより、入院業務の再開が可能な見通しが立ったという。

 同局は「がんセンター本来の機能として、婦人科の治療をできるようにするのは、最大の課題だった。関係者との協議を通し、検討を進めることができた」と説明している。

 がんセンターでは、19年3月まで群大病院から3人の常勤医が派遣されていたが、退職者が相次ぐなどしたことから、入院業務を停止し、外来も休診。今年6月、県外の大学病院から非常勤の医師を招き、週1回の外来診療については再開していた。

2008年12月10日 (22:22)

がん細胞自滅遺伝子のメカニズム解明

 岡山大ナノバイオ標的医療イノベーションセンター(センター長・公文裕巳同大大学院教授)は9日、東京都内で記者会見して、がん細胞を自滅させる遺伝子「REIC(レイク)」が作用するメカニズムを解明したと発表。成果を受けて、研究事業の協働参画企業2社が新しい遺伝子医薬の実用化に向けた開発に本格着手することも報告した。

 研究では、前立腺がんのマウスの実験などにより、細胞の自滅を誘引するのが、細胞の器官の1つである小胞体であることを突き止めた。がん細胞に侵された小胞体では、入ってきたREICを異常タンパク質とみなし、ストレス反応で細胞死するという。また、患部に投与したREICは肺に転移したがん細胞にも効果があり、免疫力を高める機能を持つことも分かった。

 「日東電工」(大阪市)は、患部へのREICのベクター(運び役)として、体への影響が小さく、繰り返し使用できる生分解性ポリマーを利用した新薬の開発に着手。岡山大発のベンチャー企業「桃太郎源」(岡山市)は、アデノウイルスベクターを使った米国でのヒトへの臨床実験のため、食品医薬品局(FDA)との協議を始めた。早ければ来年6月にも承認を受けられるという。

2008年12月10日 (22:02)

年金 がん患者の生活整備 障害年金の使い方(下) (1/3ページ)

状の進行に応じ改定請求

 障害年金はいったん支給が認められた後も、病状が進行すれば、年金等級が上がり、年金額も増えます。がんの場合、進行すれば、認定された等級が現状の障害の度合いに比して軽いことがあります。専門家は「障害の変化に応じて、年金を請求し直すことが重要だ」としています。(北村理)

 愛知県に住む山本慎司さん(35)=仮名=は、肺がんの闘病生活が4年になる。一昨年3月、北海道にある会社を休職。5月には肺がんが原因とみられるパニック障害も引き起こし、鬱病(うつびょう)と診断された。

 休職後、愛知県の実家近くでひとり暮らしをしながら通院治療をしていたが、現在は地元のがん専門病院に入院し、治療に専念している。

 その間に傷病手当金を1年6カ月受けた。「傷病手当金が停止になった後のことを考えて、障害年金の受給を申請した」という。

 当初、障害年金の請求は、肺がんと鬱病の双方で行い、それぞれ3級の認定を受けた。今は障害厚生年金の最低保障額年59万4200円を受給している。

 肺がんは転移もあり、楽観はできない。しかし、山本さんは水泳が得意で、以前はインストラクターの仕事の経験もある。「医師も驚くほどの健闘ぶり」(家族)だという。

 山本さんに代わって、障害年金の請求をした社会保険労務士の中村朋子さんは「診断書では、生活への支障の度合いは2級相当だったが、肺活量や血中酸素の数値などは悪くなく、結果的に認定では3級になった」という。
今後も独力で生活を送りたいという山本さんは「近く、3級から2級に改定請求を行うつもりだ」という。

 肺がんと鬱病のいずれも2級になれば、「併合認定」で1級となる可能性もある。そうすると、支給額も年額約100万円増える。「親に負担をかけたくない」という山本さん。いずれ在宅介護が必要になることがあっても、40歳未満だから、介護保険の利用はできない。障害年金が増額すれば、助けとなりそうだ。


「併合認定」で重い等級に

 山本さんのケースについて、社会保険労務士の中村朋子さんは「病状の進行の度合いに応じて年金の請求をする、がんの典型例だ」という。

 山本さんは、健康診断で肺がんの疑いが指摘されて3年後に障害年金の請求に踏み切った。初診日と1年6カ月後の障害の認定日で請求する「認定日請求」をはじめとして、「併合認定」を得るため、別の疾病での請求▽病状が進んだ時点で請求する「事後重症請求」▽(重症化などで)請求1年後からできる「額改定請求」を利用した。

 中村さんによると、平成16年6月の初診日から1年半後の請求では、眠れないほど胸が痛んだり、血痰(けったん)が出たり、呼吸困難の兆候もあった。しかし、呼吸器のデータなどが悪くなく、不支給となった。

 そこで、状態の悪化した平成19年末に再請求し、3級が認められた。そこから間もなく1年。障害年金は1年たてば、支給額改定を求めることができるので、中村さんは改定を求めるつもりだ。
「山本さんはその後、現在まで入院していることから、肺がんで2級になる公算が大きい。がんが原因で生じたパニック障害も、呼吸困難が頻発するなど重症化しており、鬱病への評価も重くなる可能性がある」と推測する。

 いずれも2級になれば、「併合認定」で1級が認められる可能性も高い。埼玉医科大の大西秀樹教授(精神腫瘍(しゅよう)科)は「がんは、病気への不安から半数の入院患者に鬱病など精神医学的な診断がつく」と指摘する。中村さんも「がんの状態が進んでおらず、単独では障害年金の等級が軽い時点でも、鬱病で認定を受ければ、併合で重い等級が認められる可能性は高まる」としており、がんで障害年金を請求する場合は鬱の状態に着目するのも一案だ。

 障害年金支援ネットワークの理事で社会保険労務士の青木久馬さんは「がんや鬱のような内科系の患者は、障害の程度が見えにくいので、年金等級の評価は難しい。外科系の疾患に比べ、判断の基準が不透明な部分がある」とする。中村さんは「がんになって障害年金を請求する場合は、病状の進行に応じて請求し、生活レベルの実態にあった年金を得る努力をすることが大事だ」と指摘している。

2008年12月10日 (22:00)

第3部がん対策【8】専門家養成

「開腹手術より傷跡が小さくて済むが、手術時間は長く高度な技術が必要だ」。徳島大学蔵本キャンパス内の講義室。消化器外科の栗田信浩講師が、腹部に一センチ程度の穴を数カ所開け、小型カメラで内部を見ながら腫瘍(しゅよう)を切る腹腔鏡(ふくくうきょう)手術を映像とともに紹介する。

 本年度から新設
週ごとに臓器別のがん治療法を紹介する大学院の講義「がんプロフェッショナル養成コース」。受講生は主に徳大病院に勤める若手の医師と薬剤師で、集まりやすいよう講義は午後六時すぎから始まる。受講している呼吸器内科の手塚敏史医師は「卒業後は専門外のことを学ぶ機会がないので、こうした講義は新鮮」と話す。

 プロフェッショナルコースは、がん専門の医療者を育てるのが目的で、全国の医大などが本年度から大学院に新設した課程。徳大では抗がん剤や緩和ケアなど医師のための四コースのほか、中四国では唯一▽薬剤師▽栄養士▽看護師▽医学物理師-の職種別に計八コースをそろえた。一期生は三十五人。十月から本格的に講義が始まった。

 特徴は、職種を超えたチーム医療を目指し、共通科目を必修化したことだ。医師・薬剤師の共通科目のほか、緩和ケアやチーム医療をテーマにした全受講生対象の共通科目も用意。それぞれの知識の共有と底上げを目指している。国立がんセンター(東京)などのがん専門病院での臨床研修も組み込んだ。

 二-四年の課程を終えれば修士や博士の学位に加えて、各学会で実施するがん専門職認定試験の受験資格が得られることから、受講生のメリットも大きい。プロフェッショナルコースのコーディネーターを務める曽根三郎教授は「高い専門性と幅広い知識を合わせ持った専門家を育て、地域のがん診療を高めたい」と言う。

 研修派遣難しく

 急性期を過ぎたがん患者を受け入れる地域の病院の役割も重要。中でも二十四時間、患者と接する看護師には専門性が求められる。だが、緩和ケアや化学療法などの分野で高い知識を持つ認定看護師資格を取るには半年間の研修が必修で、スタッフに限りのある中小病院からの研修派遣は難しいのが実情だ。

 そんな中で県が昨年から始めたのが、四十日間の研修事業。県立中央病院など県内がん拠点病院を中心に在籍する認定看護師が、講義と実習の二本立てで専門知識や技術を教えている。

 今年の研修は十-十二月に行われ、五病院から一人ずつが参加。徳島赤十字病院で実習した大津知子さん(27)=徳島市の中州八木病院勤務=は「ある程度、がん看護の知識はあると思っていたがまだまだと気付いた。急性期病院から転院してきた患者さんに同様のケアができるよう、チーム医療を院内で広めたい」と話した。

 プロフェッショナルコース、四十日間研修とも始動したばかり。高い臨床力を持つ専門家に育てるには時間もかかるが、地域のがん診療がレベルアップする日を待ち望みたい。(医療問題取材班=政治部・高島卓也、萬木竜一郎、橋本孝祐、社会部・芝原好恵が担当しました)
 =第3部おわり
【写真説明】医師と薬剤師を対象にした大学院の授業で腹腔鏡手術を紹介する栗田講師(右)=徳島大蔵本キャンパス

2008年12月10日 (21:59)

脳腫瘍により4度の手術を受けたバレステロス氏が退院

【12月10日 AFP】10月初旬に脳腫瘍(しゅよう)と診断され4度の手術を受けた元プロゴルファーのセベ・バレステロス(Seve Ballesteros、スペイン)氏が退院した。同氏が入院していたラパス病院が「今朝、バレステロス氏は神経外科を退院し、すでに病院を後にしました」と声明で明らかにした。今後は外来により治療を受けることになる。

 バレステロス氏は、10月6日にマドリード(Madrid)市内の空港で意識を失って倒れ、そのご脳腫瘍と診断された。

 10月14日に1度目の手術が行われ、大きな腫瘍が除去された。2日後の16日には2度目の手術が行われ、脳の腫れに対処するために頭蓋(ずがい)骨の一部を除去、同24日には6時間以上にも及ぶ3度も手術で、残っていた腫瘍が除去され脳の腫れが引いた。

 病院側は、バレステロス氏は手術から10日後に意識を回復し、家族と言葉を交わしたと明かしていた。

 バレステロス氏は前週にも、脳内にたまった水を抜き、欠損していた頭蓋骨を修復するために4度目となる手術を受けていた。(c)AFP

2008年12月10日 (21:58)

がん、2010年までに世界の死因第1位に WHO

【12月10日 AFP】世界保健機関(World Health Organization、WHO)は9日、2010年までにがんが心臓疾患を抜いて世界第1位の死亡原因になると報告し、特に貧困国で喫煙や高脂肪の食事などが原因でその傾向が強くなると警鐘を鳴らした。

 WHOが発表した報告によると、今年新たに世界で約1200万人ががんと診断され、700万人ががんで死亡すると推定される。また、2030年には推定2000-2600万人が新たにがんと診断され、推定1300-1700万人ががんが原因で死亡するという。

 人口の増加とがん患者の増加は、とくにアフリカではがん対策に対する大きな課題として突きつけられている。がん増加の原因は、主に喫煙、高脂肪の食事、運動不足といった欧米の生活様式が途上国で受け入れられた結果だ。

 9日に米アトランタ(Atlanta)で開催された、世界の主要ながん研究機関の会合では、たばこ規制に関する国際条約の設置が呼び掛けられた。また、米政府に対しては包括的なたばこ規制と、がんワクチンおよび研究に対する投資が求められた。(c)AFP

2008年12月10日 (21:57)

がんの緩和ケア外来 広島市民病院に来春開設

広島市は来年三月、がんの外来患者向けの「緩和ケア外来」を広島市民病院(中区)に開設する方針を固めた。投薬や注射による痛みの緩和とともに診断や治療に伴う不安を取り除く心のケアにも当たる。九日の市議会一般質問で表明した。

 病院事業局によると、市民病院の東棟一階に専用の診療室を確保し、麻酔科や精神科の医師たちが診察に当たる予定という。同病院の緩和ケアは入院患者を対象としてきたため、外来患者への対応が求められていた。

 広島県によると、広島市内の緩和ケア外来は県立広島病院(南区)に開設済み。来年度中には広島大病院(同)、広島赤十字・原爆病院(中区)にも設けられる予定という。

 この日の一般質問では馬庭恭子氏(ひろしま未来ク・中)ががん対策を取り上げたほか、土井哲男氏(市民市政ク・安佐南)、中原洋美氏(共産・南)、永田雅紀氏(爽志会・中)が、市の景観計画や地域経済対策などについて聞いた。(森田裕美)



2008年12月10日 (21:56)

中国、胃がんの発生が低年齢化


 中国抗がん協会の報告によると、中国の胃がんの発生が低年齢化してきており、全患者数にしめる30歳以下の患者数の割合は3.3%に上昇したという。70年代には1.7%だった。
 この原因について中国抗がん協会は、飲食のバランスの悪さ、環境汚染、睡眠不足、ストレスなども原因となっているのではないかと見ている。
 胃がんの初期症状は胃炎と似ているため、70%の患者は胃がんと診断された時には中期か末期になっているという。


2008年12月10日 (21:55)

群馬県立がんセンター、婦人科入院受入れ再開に知事奮闘

常勤医師の派遣中止などで入院患者の受け入れを休止していた群馬県立がんセンター(群馬県太田市)の婦人科が、2009年4月から入院受け入れを再開する見通しとなった。県が群馬大に常勤医師派遣を再開するよう協議を進めているという。

 大沢正明知事は9日、県議会一般質問で常勤医師3人配置の方向で調整していることを示し、一刻も早い再開の必要性を強調した。同センターの婦人科病棟再開については、知事自らが病院局副管理者等関係者と共に解決に向けて折衝していたという。

 同センターの婦人科は、医師が不足し2007年4月から入院受け入れを休止し同年10月には外来診療も中止した。今年6月からは医師を非常勤で確保し、火曜日のみの外来診療を再開した。

 同センターは1955年11月に結核予防対策の一環として設置された「群馬県立東毛療養所」に始まり、1965年4月から一般診療科を加えて「群馬県立東毛病院」となる。1972年4月に成人病に対する対策の重要性に鑑み「群馬県立がんセンター東毛病院」とし、1998年4月に同県がん対策の中心的役割を果たすため「群馬県立がんセンター」として現在に至る。



2008年12月08日 (23:19)

生きたがん細胞だけ発光=東大などが蛍光分子開発-早期診断・治療に期待


 体内に注射すると、生きているがん細胞だけに取り込まれて蛍光を発する分子を開発したと、東京大と米国立がん研究所(NCI)、オリンパスの研究チームが8日、米医学誌ネイチャー・メディシン電子版に発表した。現在、がん診断に使われる陽電子断層撮影装置(PET)や磁気共鳴画像診断装置(MRI)に比べ、微小ながん細胞の検出精度が高く、胃や肺、乳がんなどの早期診断・治療が進むと期待される。
 東大大学院薬学系研究科の浦野泰照准教授と小林久隆NCI主任研究員らは、体内でがんが生じた際に「抗体」が形成され、がん細胞に取り込まれた後、たんぱく質の分解・再生を担う小器官「リソソーム」に運び込まれることに注目。リソソーム内は周囲と違って弱酸性であることから、抗体と結合し、弱酸性の場合だけ蛍光を発する分子を開発した。
 がん患者では、内視鏡を使った検査や手術にこの蛍光分子を使える。がん細胞が死ぬとリソソームが弱酸性でなくなり、光らなくなるため、治療効果も見えるという。 


2008年12月08日 (23:18)

<蛍光物質>生きたがんだけ光らせる…日米の研究チーム開発

12月8日10時55分配信 毎日新聞


 生きたがん細胞だけを光らせる蛍光物質を、日米の研究チームが開発した。1ミリ以下の小さながんを見つけられるうえ、がん細胞が死ぬと光が消えるため、治療効果を確認しながら手術や内視鏡治療ができるという。7日付の英科学誌ネイチャー・メディシン電子版に発表した。

 開発したのは、浦野泰照・東京大准教授(薬学)、小林久隆・米国立衛生研究所主任研究員ら。生きた細胞内では「リソソーム」という小器官が弱酸性、死んだ細胞では中性になることに着目。乳がん細胞に結びつきやすく、酸性のときだけ光る物質を開発した。

 また、マウスの肺に乳がんが転移したという条件を再現したうえで蛍光物質を注射すると、1ミリ以下の肺がんが検出され内視鏡で切除することに成功した。さらに、がんを殺すエタノールをかけたところ、約30分後に光が弱まり、がん細胞の死を確認した。米国で臨床試験の準備に入ったという。

 PET(陽電子放射断層撮影)など現在の画像検査では、1センチ以下のがんを見つけることや、抗がん剤の投与後の効果をすぐに確認することは難しい。浦野准教授は「他の種類のがんに結びつく蛍光物質を開発することも可能だ。小さながんを見過ごさず切除できるので、誰もが名医になれるだろう」と話す。【西川拓】

2008年12月07日 (22:28)

大腸がんに粘膜下層剥離術

広い範囲を一括切除
大腸がんは、一般に進行が遅く治りやすいが、自覚症状が出にくく、進行がんで見つかることが少なくない。2007年の死亡者数は約4万1000人で、特に女性ではがんの死亡原因で最も多い。

 読売新聞は、日本消化器外科学会と日本消化器病学会の研修認定施設1064施設を対象に2007年の治療実績をアンケートし、574施設から回答を得た(回収率54%)。一覧には、手術と内視鏡治療の合計が140件以上の施設(該当なしの県は最多施設)を掲載した。

 大腸がんの進行度は、腸壁への食い込みの深さで決まる。がんが粘膜を越えても、その下の粘膜下層への食い込みが1ミリ未満なら、転移の可能性はほとんどなく、肛門(こうもん)から入れた内視鏡で切除する。

 回答病院の内視鏡治療数の総計は約2万3000件で、治療件数全体の約3割。内視鏡への積極的な取り組みで知られる昭和大横浜市北部病院をはじめ、施設によっては、内視鏡治療数が手術数を上回るところもある。早期がんかどうかを正確に見極める診断法の進歩によって、手術を避けられるケースも増えた。

 内視鏡治療の対象は、一般的に大きさが2センチ以下の場合だが、より広い範囲のがんを一括切除でき胃がん治療で普及している「粘膜下層剥離(はくり)術(ESD)」の、大腸がんへの応用も試みられている。粘度の高い液体を注入してがんを長時間浮かび上がらせ、電気メスで周囲に切り込みを入れ、一度にそぎ取る。ただし胃に比べて壁の薄い大腸では技術的に難しいため、実施施設は大学病院など一部にとどまる。

 手術は、がんのできた腸管の部分に加え、再発を防ぐため、周囲のリンパ節も広く切除するのが一般的だ。

 腹部を20センチほど開く従来の開腹手術に代わり、おなかに開けた数か所の小さな穴からカメラや切除器具を入れて行う腹腔(ふくくう)鏡手術が増えている。回答施設の手術総数約5万5000件のうち、腹腔鏡手術は約1万3000件(手術の24%)にのぼり、昨年の調査(同18%)に比べ増えた。

 手術の85%を腹腔鏡で行う大阪医大病院消化器外科准教授、奥田準二さんは「早期がんでは、開腹と腹腔鏡の手術成績は、ほぼ同等という結果が多く出ている。経験豊富な医師が行えば、進行がんの一部にも腹腔鏡手術で対応できる」と話す。

 腹腔鏡手術は傷が小さく、手術後の回復が早いなどの利点がある。だが、血管が複雑に伸びる横行結腸や、狭い骨盤内で血管や神経に囲まれた直腸がんの手術を腹腔鏡で行うのは難しく、とりわけ高度な技術が必要とされる。経験豊富な施設を選びたい。(佐藤光展)

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