ガン完全克服マニュアル

当ブログはガンを克服するための最新治療法を全て掲載しています。
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2009年1月28日より、新しく掲示板と、病院評価ランキングを追加しました。 どんどん活用して下さい。


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日本生化学大会で発表された新しい癌治療法SOLWEED

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2009年11月30日 (19:08)

抗がん剤2品目の承認を了承―医薬品第二部会

厚生労働省の薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会は11月30日、ノバルティスファーマの腎細胞がん治療薬アフィニトール錠(成分名=エベロリムス)、大鵬薬品工業の乳がん治療薬アブラキサン点滴静注用(パクリタキセル)の抗がん剤2品目について審議し、承認を了承した。年明けにも正式承認となる。また厚労省は、塩野義製薬から10月に承認申請があった抗インフルエンザウイルス薬ペラミビルについて優先審査を行うと報告した。これにより、来春にかけた季節性インフルエンザの流行シーズン中に使用できる可能性が出てきた
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2009年11月30日 (18:56)

陽子線がん治療施設、結論先送り 議会で河村名古屋市長

 名古屋市の河村たかし市長は30日、11月末までに事業を継続するかどうか判断するとしていた「陽子線がん治療施設」について、患者の受け入れは年400人が限界で、20年間で総額134億円の赤字になるとの見通しが新たに分かったと明らかにした。

 結論は先送りし、建設を白紙に戻して議会に再び議論を求める。開会中の市議会11月定例会で答弁した。

 河村市長が見通しの根拠にしたのは、陽子線治療を先行実施している静岡がんセンター(静岡県長泉町)の山口建総長の見解。市長によると、専門医と医学物理士が各2人、さらに放射線技師6人が専任で週5回、1日8時間治療しても、患者の受け入れは年200~250人。400人の達成にはその倍の体制が必要となり、機器や職員への負荷も著しく、400人が上限だと見通した。

 市の当初の計画は開院8年目で年800人を見込み、20年で計18億円の赤字にとどまる。河村市長は「いくらニーズがあっても物理的に400人しか無理。(建設を決めた)議会の資料とは、前提が違ってきた。市民にきちんとこのデータを示し、議会との話し合いも踏まえて、判断したい」と答えた。

 事業を継続する場合は市単独の事業ではなく東海3県との連携を前提にした上で、「これだけの税金投入でも、もし、やるなら、決然たる決意でやらねば」と含みを持たせた。結論を出す時期は明確にしなかった。当初計画によると同施設は、複合医療施設「クオリティライフ21城北」(同市北区)内に2012年度の開院予定。

2009年11月30日 (18:17)

日曜日に乳がん検診が受診できる環境づくりへ

日本の乳がんの現状は20人に1人という罹患率のみならず、死亡率も
年々増加の一途をたどっています。

日本のマンモグラフィーを用いた乳がん検診受診率は非常に低く、平成19年度の全国平均受診率は
14.2%(2年間の合計)と、欧米の受診率(75%以上)には遠く及ばないのが現状です。

対象女性に乳がん検診を受けない理由を聞いてみると、「検診をする機会がないから」「職場の健康診断の項目にないから」「20代・30代には自治体検診がないから」等とともに、「休日受診ができるのなら検診を受けるのに」という声が多いことも現状です。

そんな中で、世界的に乳がん啓発強化月間である10月18日(日)に、日曜日にマンモグラフィー検診を受けるための「ジャパン・マンモグラフィーサンデー(JMSプログラム)」が実施されました。

マンモグラフィー検診の普及に努めてきたNPO法人J.POSHによる、子育て、仕事など平日を多忙に過ごす現代女性が増えるなかでの受診率アップのための「受けやすい環境づくり」への取組みです。

今回のJMSプログラムでのアンケート結果でも、JMSプログラムをきっかけに初めて受診した女性の多さや、20代、30代の忙しい主婦、有職者の受診率の高さなどが、日曜日受診への期待を伺わせます。
このような取り組みで、少しでも多くの女性がマンモグラフィー検診を受診しやすい環境になっていくことも、女性の笑顔を増やしていくために、大切な事の一つです

2009年11月30日 (18:15)

極小磁気ディスクでがん細胞を破壊、米英チームが成功

ナノディスクと呼ばれる直径わずか100万分の1メートル、厚さ600億分の1メートルの超極小磁気ディスクを使ってがん細胞を破壊する実験に英米のチームが成功し、29日付の英科学誌誌「ネイチャー・マテリアルズ(Nature Materials)」に発表した。

 実験では、鉄・ニッケル合金製の磁気ディスクを使用し、がん細胞の細胞膜を攻撃した。研究チームに参加した米アルゴンヌ国立研究所(Argonne National Laboratory)のエレーナ・ロズコバ(Elena Rozhlova)博士によると、10分でがん細胞の90%が自己破壊したという。

 英キール大学(Keele University)のジョン・ドブソン(Jon Dobson)教授は注解で、磁気ディスクを直接、腫瘍(しゅよう)に当てる抗体として用いる可能性を指摘。「化学療法などの全身性治療では避けられない副作用もなく、洗練された方法で迅速にがん細胞のみを破壊できる」と述べている。(c)AFP

2009年11月30日 (17:54)

がん:緩和ケア病棟、入院待ち最高60人

 がん患者の抱える身体、心の苦痛を取り除く「緩和ケア」を提供する「緩和ケア病棟(ホスピス)」が足りない状態が続いている。県内には緩和ケア病棟を持つ病院は、オリブ山病院(那覇市)、アドベンチストメディカルセンター(西原町)、国立病院機構沖縄病院(宜野湾市)の3施設で、合計56床あるが、常時入院待機者がいる状態で、2008年度の入院待機者の最大値は1病院当たり20~60人に上った。中には待機中に患者が死亡した例もあり、関係者は「入院待機が多く、希望される方の受け入れができず、家族の残念な思いを聞くことが多い」と話している。

 琉球新報が29日までに、3医療機関に調査票を送付し、回答を得た。

 08年度中に入院待機中に死亡した患者はオリブ山病院55人、沖縄病院14人、アドベンチストが月平均6人だった。重複して入院申し込みをしている患者もいるとみられるが、1年間で延べ140人近くの患者が希望する治療を受けられないまま死亡したという事態が明らかになった。

 08年度の入院待機者数の最大値はオリブ山病院が21人、アドベンチストが60人、沖縄病院が20人。すぐに入院受け入れができない場合、各病院は院内の一般病棟で受け入れたり、長期療養型の病院や紹介先医療機関で待機してもらうなどの対応を取っている。

 待機者の多さについて病院側は「県民の経済力では在宅での『みとり』が厳しい。共働きが多く、介護力が乏しい上に堂々と介護休暇を申請できる職場も少ない」と県内の介護力の乏しさとの関係を指摘している。

 また、老人保健施設などでがんを抱えた高齢者を受け入れることができないため、状態が安定して痛みがない患者も多く入院している現状もある。

 緩和ケアは医師、看護師のほか薬剤師、ソーシャルワーカー、理学療法士、栄養士、宗教家、ボランティアなど多くの専門家がチームを組んで患者と家族を支援する。緩和ケア病棟の整備が進まない原因には専門家チームを作ることが難しかったり、一般病棟と比べて多くの看護師が必要なこと、診療報酬が薬剤投与や治療内容に関係なく定額に設定されていることなどが指摘されている。(玉城江梨子)

(琉球新報)

2009年11月30日 (17:13)

最新がん医療学ぶ 広島で市民公開講座

 がんの最新医療や治療法について学ぶ市民公開講座「がんとともに―あなたの明日のために」が28日、広島市中区の広島県民文化センターであった。NPO法人広島がんサポート(理事長・浅原利正広島大学長)と中国新聞社が主催し、患者や家族たち約450人が参加した。

 山口大医学部付属病院麻酔科蘇生(そせい)科・ペインクリニック講師の川井康嗣氏が「がんの痛みは我慢しないで」と題して講演。オピオイド(医療用麻薬)に対する誤解を指摘し、「痛みを我慢すると悪循環。オピオイドを正しく使えば、うまく痛みが取れる」と話した。

 大腸がんや肝がん、放射線治療の最新情報の紹介や、大学生による乳がん啓発活動の報告もあった。安芸区の体操講師岡之下サエ子さん(70)は「親類にがん患者がいるので助言してあげたい」と話していた。(増田咲子)

2009年11月30日 (16:41)

11月30日付・がんの痛み

2009年11月30日 (14:29)

乳癌(がん)検診に関する新ガイドラインが大論争に

米国政府組織である予防医学特別作業班(USPSTF)による乳癌(がん)検診に関する新ガイドライン(指針)が、米医学誌「Annals of Internal Medicine(内科学)」11月17日号に発表された。40歳以上の女性は毎年1回マンモグラフィ(乳房X線検査)を受けることが長年推奨されてきたが、新ガイドラインはこれに反しており、さまざまな議論を呼んでいる。USPSTFによると、このガイドラインは、早期発見などの利益と偽陽性によるリスクを比較分析した結果であるという。

 この新ガイドラインの内容は以下の通り:
・40~49歳の女性がマンモグラフィを定期的に受ける必要はない。40歳以上の女性が定期検査を開始する最善の時期については、医師に相談して個々に決定する。
・50~74歳の女性は2年に1回マンモグラフィを受けることを勧める。
・75歳以上の女性については利益とリスクをはかる十分なデータがない。
・乳房自己検査により死亡率が軽減されるとの証拠はないため、自己検査の指導をする必要はない。
・40歳以上の女性が臨床乳房検査(視触診による乳房検査)を受ける価値を評価する十分な証拠はない。

 このガイドラインに対し、米国癌協会(ACS)および米国放射線医学会(ACR)は強い異論を唱えている。ACSのOtis W.Brawley博士によると、同協会はUSPSTFが検討したものと同じデータに加え、USPSTFが検討していないデータについても検討した上で、引き続き40歳以上の女性はすべて年1回のマンモグラフィおよび臨床乳房検査を受けることを推奨するとの見解を示している。ACRのCarol Lee博士もこれに同意し、今回の勧告はコスト削減が目的ではないかとの疑問を呈しているが、USPSTFはこれを否定している。
     ※       ※      ※      ※
 同誌付随論説を執筆した米サンフランシスコ退役軍人医療センターのKarla Kerlikowske博士は「40~49歳の女性については、一等親血縁者に乳癌患者がいるなど特にリスクの高い女性に的を絞るべき」と述べており、50~74歳の検査頻度を2年に1回とすることについても、それが最善であるとの考えを示している。一方、米アルバート・アインシュタイン医科大学(ニューヨーク)の婦人科医Judi Chervenak氏は、個人に適した定期検査については医師に相談する必要があるとしながらも、マンモグラフィは触診でわかる前に癌を検出できる有益な検査であり、多くの女性が受けるべきとの見解を述べている。
     ※      ※      ※      ※
 米国立衛生研究所(NIH)元所長の元所長であるBernadine Healy博士は「40代での乳癌は非常に悪性度が高く転移が速い。(このガイドラインが)乳癌で死亡する女性を増加させることは明白で、無視するように強く主張する」と述べている。
     ※      ※      ※      ※
 米国保健福祉省(HHS)長官のKathleen Sebelius氏は、USPSTFのガイドラインでこれまでの政策が変わるわけではなく、「もしこのガイドラインによって保険会社がマンモグラフィの費用の補償範囲を変えるようなことがあれば非常な驚きである。マンモグラムは生命を救う重要な手段であり続ており、これまで毎年受けていたなら続ければよく、個々の状況を医師とよく話し合って判断するように」と述べている。
     ※      ※      ※      ※
 なお、医療保険会社の多くは、ACS、USPSTFを含めて各学会の指針を利用して保険適用範囲を作成しているが、今回の勧告によって適用範囲の変更が急がれることはないとのこと。

2009年11月30日 (13:08)

山中教授のiPS、がん化少なく「安全」…ハーバード大研究

山中伸弥・京都大教授らによるヒトiPS細胞(新型万能細胞)の作製技術は、米国で開発された方法よりもiPS細胞ががん化しにくいことが米ハーバード大の研究でわかった。近く米国肝臓学会誌で発表する。山中教授の技術は今月、国内特許が成立し、実用化に向けて弾みがつきそうだ。

 従来は、3月に米ウィスコンシン大のジェームズ・トムソン教授らが発表した、染色体に入り込まない方法で、7種類の遺伝子を細胞に入れる方法がより安全とみられていた。山中教授の方法は染色体に3種類の遺伝子を挿入するため、染色体を傷つけたり、遺伝子が残ったりして、がんになりやすいと指摘されていた。

 iPS細胞は、そのまま移植すると、様々な細胞に変わる能力を持つ証拠として、細胞が混ざった奇形腫を形成する。

 ハーバード大の森口尚史研究員はヒトiPS細胞をマウスに移植。奇形腫の悪性度を示す血管密度を測定した。

 山中教授の方法によるiPS細胞13個からできた奇形腫はすべて良性だったが、トムソン教授の方法による4個のiPS細胞のうち2個からできた奇形腫は、血管密度が約2倍高かった。

(2009年11月30日 読売新聞)

2009年11月30日 (12:19)

iPS細胞 がん化防ぐ新技術

あらゆる組織や臓器になるとされるiPS細胞からヒトの心臓の筋肉の細胞を作り出す際、がんに変化しやすい細胞が混ざる危険性を大幅に下げることに慶応大学の研究グループが成功し、再生医療の実用化に近づく成果として注目されています。

研究を行ったのは慶応大学の福田恵一教授のグループです。研究グループでは、心臓の筋肉の細胞に、酸素を運ぶ「ミトコンドリア」が多く含まれることに注目し、これを特殊な色素で染めることで、ほかの細胞と見分ける方法を開発しました。この方法を使って、iPS細胞から出来た神経や皮膚など、さまざまな細胞の中から心臓の筋肉の細胞を取り出したところ、がんに変化しやすい細胞が混ざるのを99%以上防ぐことができたということです。iPS細胞の実用化をめぐっては、細胞ががんに変化することが大きな壁となっていますが、研究グループでは、今回の方法を使えばその危険性を大幅に下げられるとしています。福田教授は「今回の方法は、これまでの方法より安全で効率がよく、iPS細胞を使った治療を行う際に必要な技術になると思う。さらに長期に及ぶ検証が必要だが、将来的には、心臓移植しか治療がない患者を治療できるようにしていきたい」と話しています。この研究成果は、アメリカの科学雑誌「Nature Methods」のオンライン版に30日、掲載されます。

2009年11月30日 (11:05)

乳がん早期発見大切 県医師会講座

県医師会は29日、岡山市中区で県民公開講座「乳がんの検診と治療」を開き、県内の乳腺専門医3人が「乳房を美しく残せ、よく効く薬もできたが、早期発見に勝る方法はない」と、定期的な視触診検診とマンモグラフィー検診を受ける必要性を訴えた。

 くにとみ外科胃腸科医院(岡山市中区)院長の岡崎邦泰医師は、欧米の多くの国は毎年、無料でがん検診を受けられ、死亡率が低下しているが、日本は死亡率の高まりに歯止めがかかっていないと指摘。特に40歳以上では、視触診とマンモグラフィー検診の併用で死亡率が減少するデータがあると報告した。川崎医科大(倉敷市)の中島一毅医師は、乳腺専門医やマンモグラフィー読影認定医など、資格がある医師の下で診断や治療を受けた方が良いとアドバイスした。

 同大学の園尾博司医師は、これまでの治療法なら乳房を残せない大きながんでも、温存できるケースがあるなど最新の治療法を紹介。また「(サプリメントなど)補完代替療法に高額をつぎ込む患者がいるが、がんの進行を止めたというデータはない」と注意した。

 会場からは「自己検診でがんを発見できた人は、どれくらいいるのか」などの質問があり、園尾医師は、同大学の調査では定期的に自己検診をした人のがんの大きさが「時々する」「全くしない」とした人より約1センチ小さい平均2・1センチで、乳房が残せる大きさだったと報告した。

(2009年11月30日 読売新聞)

2009年11月30日 (09:43)

がん化学療法推進の取り組み ――「がん対策基本法」施行から2年が経過して

 「がん対策基本法」は,2006年6月16日,参議院本会議で全会一致により可決された。これは,日本人の死因で最も多い「がん」の克服のため,国,または地方公共団体等の責務と,国の基本的な施策を明確化し,厚生労働省に「がん対策推進協議会」を置くことを定めた法律である。「がん対策基本法」の中で,「化学療法」について述べられている項目は,大きく3つの要素に分けられる。

 1つ目は「がん医療の均てん化」であり,これを実現するためには,がん専門医療従事者の育成が不可欠である。2つ目は「研究の推進・臨床研究の円滑化」である。3つ目は,海外で既に使用されている薬が日本国内で未承認である,いわゆる「ドラッグ・ラグ」の問題であり,新規抗がん剤の有効性・安全性に関する国内審査の迅速化を求めている。07年4月の「がん対策基本法」の施行から2年半が経過した今,既に開始されたいくつかの取り組みに焦点を当てる。

がん専門医療従事者の育成
 がん化学療法に専門的に携わる医師(Medical Oncologist)の資格に関しては,日本臨床腫瘍学会1)の認定する「がん薬物療法専門医」がある。書類選考,面接試験,筆記試験を用いて毎年約100人が認定されている。本年9月の段階での「がん薬物療法専門医」総数は306人である。一方,米国での06年の報告によると,認定腫瘍内科医は約1万人であり,日本ではまだ絶対数が不足しているといえるだろう。医学は臓器別に構築されてきた歴史があり,それは今後も同様であるが,がん化学療法の領域では,臓器横断的に専門的な知識を有する内科医の育成が急務である。看護師においては「がん看護専門看護師」や「がん化学療法看護認定看護師」,薬剤師においては「がん専門薬剤師」や「がん薬物療法認定薬剤師」などの専門資格が整備され,有資格者も増えつつある。将来的には,これらの専門医療従事者が,がんセンターやがん診療連携拠点病院の化学療法に中心的に携わる体制が必要である。

 問題点としては,地域での医師不足,教育病院や拠点病院などの資格維持が困難であることなどを反映して,意欲はあっても専門医の資格が取りにくい現状がある。また,専門・認定看護師または薬剤師資格を取得するために,一定の期間,日常業務から離れ研修のために国内出張することを,現場が許容できない場合も少なくない。国の施策として,有資格者の数や医療体制の整備という「結果」にのみ補助金を支出するだけではなく,そのプロセスが円滑に行えるようにする観点からのサポートが必要である。

 「がんプロフェッショナル養成プラン2)」は,国公私立大学から申請されたプログラムの中から,質の高いがん専門医などを養成し得る内容を有する優れたプログラムに対し,文部科学省が財政支援を行う制度である。07年度に第1回として18大学のプログラムが選定された。各大学の「がんプロフェッショナル養成プラン」では,臨床腫瘍学の系統的な学習と実施臨床経験が可能となっており,卒業時には,学位(医学博士)の取得が可能となる。2年目を迎え,現在中間評価が行われようとしているが,実際のところ,教育体制の完成度には大学ごとに大きな差がある。個々のプログラムおよび輩出された専門医の質を客観的に評価し,施設選定の見直しも必要である。

各分野のリーダーになるべき人材を育てる
 国立がんセンターでは,図に示すようにがん診療に携わるすべての職種に対するがん研修を行っている。そのうち特にがん専門医の育成を目的とした研修には,レジデント制度,がん専門修錬医制度,および短期がんレジデント制度がある。国立がんセンターは,2010年度に独立行政法人化することが決定している。今後,未承認薬の開発や,先進的な研究により重点をおくことになるであろう。教育面においては,拠点病院における指導者教育を継続しつつ,レジデント教育で将来的に各分野のリーダーになるべき人材(Innovators)の育成により力を注ぎ,拠点病院や大学での教育のゴールとの差別化が必要である。そのほかにも,「がん対策情報センター」を中心に,専門看護師の育成,緩和ケア,精神腫瘍学,がん化学療法,放射線専門医,相談支援センター,院内がん登録など,国立がんセンターでは多様ながん対策を行っている。
新薬・医療技術に関する新たな制度の開始
 欧米で既に承認され標準的に使用されているが,国内で未承認の抗悪性腫瘍薬などにおいて,その有効性,安全性に関する情報が十分であれば,速やかに国内においても承認し,いわゆる「ドラッグ・ラグ」を短くしていくことが今求められている。薬事法の未承認薬の開発や承認薬の適応拡大については,従来,製薬企業主導の「治験」を用いたデータ収集のみを基に行われてきたが,がん専門医療従事者や研究者主導の標準的な治療方法の開発に係る臨床研究が円滑に行われるための環境整備が進められている。未承認・保険外の使用を伴う技術を保険と併用する新たな制度としては,「医師主導治験3)」や「高度医療4)」などがある。

 2003年に薬事法が改正され,これまで企業しか行うことができなかった治験を,医師(自ら治験を実施しようとする者あるいは実施する者)が企画・実施できるようになり,これを「医師主導治験」と呼ぶ。「医師主導治験」を実施するための研究費の助成は日本医師会,治験促進センターから受ける。「医師主導治験」を実施する者は,治験に関する各種の手順書を作成し,治験薬の管理も担当し,副作用などの情報収集も行い,モニタリングや監査を実施させ,治験の終了・中止時に総括報告書を作成するなど種々の業務を担う。したがって,治験事務局,CRC,データセンター,薬剤部などの広範な職種により構成されるチームの整備が必須となる。一方,「高度医療」は2008年4月より施行されている制度である。これは,医療の高度化とこれらの医療技術に対する患者の要望などに対応するため,未承認医薬品・医療機器を用いた医療技術を一定の要件の下に「高度医療」として認め保険診療との併用を可能とし,承認申請などにつながる科学的評価可能なデータ収集の迅速化を図るものである。

 現在,新規抗悪性腫瘍薬は,海外を中心に早期から後期まで開発が行われている。海外で標準的治療法としての位置付けが確立し,承認を得た後に,ようやく国内での臨床試験(安全性試験)が開始される場合も少なくない。多くの製薬企業が,国内の限られたリソースを使うより海外中心の臨床試験にシフトすることも致し方ない面がある。「医師主導治験」や「高度医療」などの新しい制度により,製薬企業主導とは別に,研究者主導で未承認薬を用いる臨床試験5)を実施する方法は増えたが,実際に実施体制を整えている施設は限定される。また,その臨床試験の結果が,新たな承認・適応拡大につながっている例はいまだ少ない。国内の質の高い臨床試験グループが,これらの制度をいかに利用して,実地臨床につなげていくかが大きな課題である。



 「がん対策基本法」施行から2年半,確かに以前より,教育や臨床研究の整備の上での施策は増えた。それぞれの施策について,これまでの結果や問題点について中間的に評価し,修正する時期が来ていると言える。

2009年11月29日 (16:57)

骨髄移植推進財団:研修会受講者を募集 コーディネーター養成 /兵庫

骨髄移植推進財団は、骨髄移植を必要とする患者と骨髄提供者(ドナー)の連絡調整をするコーディネーター養成のための研修会の受講者を募集している。

 コーディネーターは医師と関係者の連絡調整、ドナーや家族への移植に関する説明と意思確認、ドナーの健康状態などの把握が主な業務。受講後、コーディネーターとしての認定を受ければ、財団からの委嘱でコーディネート業務をする。

 募集地域は大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、滋賀県、石川県、島根県。応募資格は25歳以上で骨髄バンク事業を理解し、コーディネート業務に時間を割くことができる人。ただし、骨髄移植適応患者とその家族、特定患者の支援活動者は除く。

 研修期間は10年1月中旬~3月下旬。大阪での開校式と集合研修(1月9、10日)、各地区での研修、近隣の指定病院での実地研修(10回以上)、試験がある。受講料は無料だが大阪での開校式への交通費、宿泊費は本人負担(補助あり)。

 応募は履歴書、職務経験書、受講動機(400字程度)を添えて、〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3の19廣瀬第2ビル7階 骨髄移植推進財団コーディネーター養成研修会係へ。締め切りは12月16日。問い合わせは同係(03・5280・2200)。

2009年11月29日 (12:15)

山中iPS「安全」で軍配、米の手法よりがん化少なく…ハーバード大研究

山中伸弥・京都大教授らによるヒトiPS細胞(新型万能細胞)の作製技術は、米国で開発された方法よりもiPS細胞ががん化しにくいことが米ハーバード大の研究でわかった。近く米国肝臓学会誌で発表する。山中教授の技術は今月、国内特許が成立し、実用化に向けて弾みがつきそうだ。

 従来は、3月に米ウィスコンシン大のジェームズ・トムソン教授らが発表した、染色体に入り込まない方法で、7種類の遺伝子を細胞に入れる方法がより安全とみられていた。山中教授の方法は染色体に3種類の遺伝子を挿入するため、染色体を傷つけたり、遺伝子が残ったりして、がんになりやすいと指摘されていた。

 iPS細胞は、そのまま移植すると、様々な細胞に変わる能力を持つ証拠として、細胞が混ざった奇形腫(しゅ)を形成する。

 ハーバード大の森口尚史研究員はヒトiPS細胞をマウスに移植。奇形腫の悪性度を示す血管密度を測定した。

 山中教授の方法によるiPS細胞13個からできた奇形腫はすべて良性だったが、トムソン教授の方法による4個のiPS細胞のうち2個からできた奇形腫は、血管密度が約2倍高かった。

(2009年11月29日 読売新聞)

2009年11月29日 (10:01)

山田邦子さん、乳がん語る ソロプチ富山が講演会

国際ソロプチミスト富山の認証35周年記念講演会は28日、富山市の富山第一ホテルで開かれ、タレントの山田邦子さんが自らの乳がん体験を話し、来場者約600人が聞き入った。
 山田さんは「大丈夫だよ、がんばろう!」と題して講演し、自己検診やCT検査、手術前日の思いなどを身振りも交えて話し、来場者の笑いを誘った。山田さんは、日本人の約半数が一生のうちに何らかのがんにかかるとした上で「怖がっていてもしょうがない。明るく前向きに治療するべきだ」と話した。

 国際ソロプチミスト富山は、乳がん検診の受診率向上などを訴える「ピンクリボン運動」に協力している。講演に先立ち、同会の政岡利恵会長があいさつし、富大附属学園に通う児童生徒の母親で作る「コーロ・ピアーチェ」がコーラスを披露した。

2009年11月28日 (19:00)

骨髄移植推進財団:コーディネーター養成研修会、受講者を募集 /京都

骨髄移植推進財団は、骨髄移植を必要とする患者と骨髄提供者(ドナー)の連絡調整をするコーディネーター養成のための研修会の受講者を募集している。

 コーディネーターは医師と関係者の連絡調整、ドナーや家族への移植に関する説明と意思確認、ドナーの健康状態などの把握が主な業務。受講後、コーディネーターとしての認定を受ければ、財団からの委嘱でコーディネート業務をする。

 募集地域は大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、滋賀県、石川県、島根県。応募資格は25歳以上で骨髄バンク事業を理解し、コーディネート業務に時間を割くことができる人。ただし、骨髄移植適応患者とその家族、特定患者の支援活動者は除く。

 研修期間は10年1月中旬~3月下旬。大阪での開校式と集合研修(1月9、10日)、各地区での研修、近隣の指定病院での実地研修(10回以上)、試験がある。受講料は無料だが大阪での開校式への交通費、宿泊費は本人負担(補助あり)。

 応募は履歴書、職務経験書、受講動機(400字程度)を添えて、〒101-0054 東京都千代田区神田錦町3の19廣瀬第2ビル7階 骨髄移植推進財団コーディネーター養成研修会係へ。締め切りは12月16日。問い合わせは同係(03・5280・2200)。

2009年11月28日 (18:26)

外旭川病院ホスピス:10周年 心のケアに実績 「在宅」定着も /秋田

◇130人のボランティアも支える
 延命重視の医療を見直して病気が進行した患者の体と心の痛みを和らげ、心穏やかな時間を過ごす緩和ケア。県内で唯一の病棟として多くの人たちを受け入れてきた外旭川病院ホスピス(秋田市)が今年、開設10周年を迎えた。医療・福祉施設と連携して自宅での緩和ケアに向けた新たな取り組みが進むと同時に、大切な人をみとった家族や地域の人が支える側に回るなどボランティアの協力の輪も広がっている。【百武信幸】

 このホスピスは98年12月、病院2階の13床でオープン。99年2月に国の認可を受け正式にスタートした。

 延べ入院患者数は03年度76人、05年度83人と年々増え、待機患者も10人を超えるなど入院を希望しながら入れずに亡くなった人もいたことから、07年6月に5階に21床を増床。全国的にみても大きな規模となった。

 秋田市の田口良実さん(49)は01年2月、がんだった妻博子さん(当時35歳)をここでみとった。「体の痛みだけでなく、妻の悩みを聞いて心のケアをしてくれた」と振り返る。入院から22日後に妻との別れを迎えたが「穏やかないい時間を過ごせた」といい、今も命日には同病院に足を運ぶ。

 「秋田にホスピスを増やす会」を作り、自身の経験を発信するのも「こういう選択肢があるべきだと思うから」と言う。

 がんの発症、死亡が多い県内では、痛みの緩和を目的に病院内に緩和ケアチームを作るところも増えてきた。県も「がん対策推進計画」で県北、県南にホスピスを設置することを掲げるが、専門医や専従スタッフの確保が難しく、実現に至っていない。

 こうしたなか、同病院が中心となり緩和ケアを広げる取り組みが始まった。地域の診療所・病院や看護ステーション、介護施設、薬局と連携する「秋田市北部地域緩和ケアネットワーク」を08年9月に発足させ、毎月の勉強会で情報を共有。医師派遣や患者の受け入れなど、在宅緩和ケアの定着を目指す。

 代表を務める嘉藤茂ホスピス長は「ホスピスですべての人を受け入れることができないが、医療・福祉の機関が補い支え合うことで、体や心の痛みを和らげることができる。今後はチーム医療を進めていきたい」と話す。

 家族と離別した人、主婦や学生ら130人を数えるボランティアが医療を支えてきたことも大きい。病院内の花の手入れや行事の企画、散歩の手伝いなど裏方の仕事が多いが、患者の緊張を和らげ、ボランティア自身もやりがいを感じているという。

 ボランティアコーディネーターを務める寺永守男さん(71)は「活動に生きがいを感じたり、生や死と向き合うことで自分の生き方を考える人も多い」と語る。

 嘉藤ホスピス長は「ホスピスは死ぬ場所ではなく生きる場所だということを、世の中に積極的に発信していきたい」と話している。

 ◇きょう記念行事
 外旭川病院はホスピス開設10周年を記念して、28日午後3時から、秋田市のシャインプラザ平安閣で記念行事を開く。嘉藤茂ホスピス長が10年の歩みを語るほか、淀川キリスト教病院名誉ホスピス長の柏木哲夫さんが「ホスピスのこころ」と題し特別講演。コンサートもある。入場無料で、当日参加も可能。

2009年11月28日 (18:18)

山田邦子さん講演「乳がんの早期発見を

 28日、ピンクリボン運動の一環として、乳がんを克服した体験を持つタレントの山田邦子さんが富山市で講演し、乳がんの早期発見を訴えました。

 山田邦子さんの講演会は、乳がん検診の普及を広めるピンクリボン運動の一環として、国際ソロプチミスト富山が開きました。

 山田さんは、会場の富山第一ホテルで、「大丈夫だよ、がんばろう!」の演題で講演し、2年前に摘出手術を受けて乳がんを克服した体験談を語り、乳がんの早期発見の大切さを訴えました。

 山田さんの苦難を笑いに変えるユーモラスなトークを聞いて、会場の人たちは、その前向きな生き方に元気と勇気をもらっている様子でした。

2009年11月28日 (16:05)

がんを生きる:つながりを求めて/5止 患者サロン、集う「仲間」

◇つらい体験、分かち合う
 血色を失った顔に絶望が浮かんでいた。2月、島根県出雲市のがん患者サロン「ちょっと寄って見ません家(か)」。初めて訪れた60代の女性が泣き出した。「どうしていいか分からない」

 サロンを主宰する佐藤愛子さん(63)がじっと耳を傾ける。女性は膵臓(すいぞう)がん患者。主治医が告げた余命は3カ月。「治療して苦しむより、やりたいことをやった方がいい」と突き放された。

 「セカンドオピニオンを聞いてみない?」。佐藤さんは女性を別の病院へ連れていった。膵臓がんは難治性のがんだが、その病院で初めて医師に自分の気持ちを十分聞いてもらい、女性は「少し安心した」と話した。今も治療を試しながら、週1回、サロンに通い続けている。「笑顔で接することが支えになる」。佐藤さんはそう思う。

 佐藤さんががんとかかわるようになったのは、01年に地元テレビ局のカメラマンだった夫の均さんに大腸がんが見つかってからだ。地元の病院の治療に満足できず、ふさぎ込みがちだった均さんだったが、知人の紹介で東京の抗がん剤専門医の治療を受けると、表情が変わった。「まるで別世界だ」。同じ薬でも投与の仕方により、副作用が格段に減った。

 「全国でどこでも最良の専門医療が受けられるようにしたい」。均さんは患者仲間らとともに医療の地域格差解消を目指す運動を引っ張った。それは06年のがん対策基本法の成立に結実する。だが、均さん自身は前年6月、56歳で力尽きた。

 最愛の人を失ってから、佐藤さんは3カ月ほど家に引きこもったが、05年9月に突然自宅を訪れた見知らぬ男性の一言で、がんと再び向き合い始める。「均さんの活動を報道で見て、勇気をもらった」。三成一琅(みなりいちろう)と名乗った男性は、同じ島根県の膵臓がん患者だった。

 三成さんは07年に62歳で亡くなるまで、均さんの後を継ぐように県や病院に治療環境の改善などを訴え続けた。佐藤さんも「かばん持ち」のように連れ出された。05年末、初の患者サロンが島根県益田市で産声を上げたときも、すぐに佐藤さんに教えてくれた。

 佐藤さんは実際にサロンを訪れ、地域や職場での偏見を恐れて、がんと明かせない患者たちの話を聞いた。「患者になったらみんな一緒。支え合わないと」。夫のそんな言葉を思い出した。06年4月、空き店舗にテーブルと椅子を持ち込み、サロンを開いた。

 今月5日、いつものように患者が集まった。リンパ節を取り除いた後遺症で、右手に浮腫が出た乳がん患者(60)がため息をつく。「家のいらんもんを片付けてたら、重いもの持つやろ。腫れてきて」。佐藤さんが切り返す。「うちの蔵も骨董品(こっとうひん)ばかり。私も骨董品だけど」。サロンが笑い声に包まれた。

 がんを通じて知り合った仲間たち。つらい経験をした者同士だからこそ、分かち合える心がある。【前谷宏】=おわり

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 ◇ちょっと寄って見ません家
 がん患者や家族が誰でも自由に参加し、気軽にがんを語るサロン。無料。開館時間は月~金曜日の午前11時~午後5時。電話0853・22・8777。島根県では05年に最初のがんサロンができて以来、患者や元患者が自分の暮らす地域や病院に新たなサロンを開いていき、今では22カ所に。県外でもサロンを開設する動きが広まっている。

2009年11月28日 (15:44)

女性の肺がんは非喫煙者に多く 「ホルモンも原因」という衝撃番組

喫煙が肺がんにつながる、というのが一般的な認識だが、女性の場合はむしろ、タバコを吸っていない人に多く、実は原因として「女性ホルモン」も関係しているーーこれまでの常識がくつがえるような衝撃的な説を紹介したテレビ番組がNHKで放送された。

2009年11月28日 (10:41)

10件に計770万円助成 北國がん基金贈呈式 

第23回北國がん基金助成金贈呈式は27日、金沢市の北國新聞20階ホールで行われ、がんの新たな治療法の開発や発症の仕組みの解明に取り組む研究活動助成部門の6個人、1グループと啓発活動助成の1団体、特別表彰の2団体に計770万円が贈られた。
 贈呈式では、北國がん研究振興財団理事長の飛田秀一北國新聞社社長が「基金には県民のがん撲滅への真(しん)摯(し)な思いが込められていることを重く受け止め、がん研究への取り組みを一層強めていただきたい」と式辞を述べ、助成対象者に贈呈状と助成金を手渡した。来賓の針田哲県健康福祉部長が祝辞を述べた。

 市民講座では、今回の研究活動部門で助成を受けた金大がん研究所腫瘍(しゅよう)内科の矢野聖二教授が「肺がんと向き合うための最新情報」と題して講演した。

 北國がん基金は、県内の医学関係者の要望を受け、北國新聞社が紙面キャンペーンで提唱して1986(昭和61)年に発足した。寄せられた善意は現在までに累計で6億円を超え、医学関係者や啓発活動に取り組む団体などの活動を側面から支援している。

 肺がんの研究、治療に取り組む矢野教授は、近年、患者に負担の少ない手術法や放射線治療、抗がん剤の開発などが進んでいることに触れ、「主治医とよく話し合い、理解した上で治療を決めてほしい」と呼び掛けた。

 体内の特定分子に効果を発揮する「分子標的薬」について、延命効果や、効き目を予測する検査を解説。患者の多くが不安を抱える再発について、最初の治療時にがん組織を解析し、再発の原因に応じた治療薬を選択するという自身の研究を紹介し、「肺がんの治療法は着実に進歩している。再発、進行がんでも今を乗り切れば、チャンスがある」と語った。

 助成、特別表彰の各氏、団体

 ◇研究活動助成部門▽矢野聖二氏(金大がん研究所教授)=200万円▽佐藤保則氏(金大医薬保健研究域医学系講師)=100万円▽西村良成氏(金大大学院医学系研究科講師)=100万円▽薄田勝男氏(金沢医科大准教授)=100万円▽野村政明氏(北陸大薬学部医療薬学教育センター准教授)=100万円▽小川数馬氏(金大医薬保健研究域薬学系准教授)=50万円▽稲木紀幸氏(県立中央病院消化器外科医長)土山寿志氏(同病院消化器内科長)=50万円

 ◇啓発活動助成部門▽北陸がんプロフェッショナル養成プログラム=50万円

 ◇特別表彰▽金沢市医師会肺がん検診委員会、肺がん検診精度管理委員会=10万円▽ 北陸骨髄バンク推進連絡協議会「はとの会」=10万円




2009年11月27日 (15:39)

女性の肺がんは非喫煙者に多く 「ホルモンも原因」という衝撃番組

喫煙が肺がんにつながる、というのが一般的な認識だが、女性の場合はむしろ、タバコを吸っていない人に多く、実は原因として「女性ホルモン」も関係しているーーこれまでの常識がくつがえるような衝撃的な説を紹介したテレビ番組がNHKで放送された。

2009年11月27日 (13:45)

がん検査受診率アップへ アフラックと協定


トリピー

◆ゆるキャラも共演?


 がん検査の受診率を上げる狙いで、県と生命保険会社「アメリカンファミリー生命保険(アフラック)」は広報で協力する協定を結んだ。同社の広告やチラシで県の取り組みを紹介し、県民に検査を受けるよう呼びかける。テレビCMでおなじみのキャラクター「まねきねこダック」と、県のマスコットキャラクター「トリピー」の共演も実現しそうだ。


 がん対策基本法の施行を受けて、県は08年4月に対策推進計画をまとめ、10年以内に75歳未満のがん死亡率を20%引き下げるなどの目標を掲げた。昨年がんで死亡した人は県内で1977人と死亡全体の約3割を占め、全国平均とほぼ同じだった。


 一方、昨年のがん検査の受診率は乳がん24・6%、子宮がん25・3%、大腸がん29・5%、肺がん28・1%、胃がん26・8%となっていた。いずれも全国平均より10ポイント前後高いものの、県が目指す50%には届いていない。


 そこで県は、社会貢献の一環として自治体と連携したがん対策を進める同社と協定を結ぶことにした。同社と提携するのは鳥取が12県目になる。県内118の代理店を通じた営業活動やテレビCM、チラシなどで、県のがん対策などを紹介できる。


 県庁で開かれた協定の締結式の後、同社の外池徹社長は「まねきねこダック」と「トリピー」の共演について「ぜひ検討したい」と語り、そのPR効果に期待を示した。平井伸治知事は「ゆるキャラカップにぜひ参加して下さい」と要望した。

2009年11月27日 (12:02)

がん粒子線治療 医療の格差広がる恐れ

 陽子線や炭素線を使うがんの粒子線治療施設の建設や構想が、国内で競い合うように進む。「切らずに治す夢の治療」をうのみにせず、マイナス面も含めたすべての情報を踏まえ、決断したい。

 問題はがんの放射線治療のうちエックス線やガンマ線でなく、陽子線や重粒子線(炭素線)を使う施設である。陽子線は水素、重粒子線は炭素原子を加速し照射、正常細胞を傷めずがん細胞を殺し、副作用も少ないとされる。

 陽子線は国立がんセンター東病院(千葉県柏市)など六カ所、重粒子線は兵庫県立粒子線医療センター(同県たつの市)など二カ所で使われている。

 さらに群馬大学が重粒子線施設を近く開設など神奈川、愛知、福井県などに構想段階も含め約十カ所で計画が進む。「粒子線治療大国」と皮肉る声もある。

 愛知県では県が支援し民間事業者が重粒子線、名古屋市が陽子線と二つの施設の計画が競合した。前者は資金難で着工延期、後者は市長が計画を凍結、事業続行か否かまもなく結論を出す。

 まず百億円以上の巨額の建設費が必要だ。名古屋市の場合は約二百三十三億円で落札された。自治体が負担すれば、財政悪化は間違いない。

 適用できるがんの種類も、脳腫瘍(しゅよう)など患部が動かず転移が広がっていないものに限られる。患者の多い胃がん、大腸がんには向かない。肺がんも一部に限る。

 対象となる患者数は、国内で年間数千人との予測もある。そうすると乱立する施設同士の患者の争奪や、適用外の患者の取り込みを心配する専門家も多い。

 放射線医、技師のほか治療計画作成に必要な医学物理士などスタッフ確保も懸念され、放射線腫瘍学会が警告したこともある。

 最大の問題は、せいぜい検査など一部の費用に健康保険が適用されるだけで、一クールの治療費約三百万円は全額患者の自己負担となることだ。所得の高い低いにより治療を受けられる人、あきらめる人が生まれ、医療の格差が広がる恐れは極めて大きい。

 独自の採算を見込み民間が開設するならともかく、自治体が公金で建設、運営するのは新しい無駄な公共事業になりかねない。

 医療の水準を高めるには患者の立場に立ち、国と自治体や関係学会が協議、乱立を避けて施設の適正な配置を行い、扱った症例や治療実績のデータをできるだけ多く蓄積するのが先決ではないか。

2009年11月27日 (11:34)

がんを克服した男性 長野で12月落語共演へ

 がんを乗り越えた70代のアマチュア落語家2人が来月、長野市内で一緒に高座に上がる。ともに市内在住の岸本達雄さん(78)と青木正明さん(76)。先にがんを患った岸本さんが、青木さんを励ましながら今回の落語会にこぎ着けた。病気で落ち込みがちな気分を落語で吹き飛ばし、「常に明るく暮らしたい」と張り切っている。

 2人は、70代を中心とする落語愛好家でつくる市内の「長野らくらく倶楽部(くらぶ)」の発足時(1994年)からのメンバー。倶楽部の定期寄席などで共演する機会は多かったという。

 青木さんが医師から大腸がんと宣告されたのは今年5月。体調不良で受診した市内の病院でだった。衝撃を受けた青木さんは、すがる思いで足を運んだ御開帳中の善光寺(長野市)で岸本さんに偶然出会った。「どうしたらいい?」。青い顔で相談する青木さんに、岸本さんは「そんなもの思い切って手術すればいい」と背中を押した。

 岸本さんも6年前に胃がんの手術を受けた経験がある。医師から「もう検診に来なくていい」と言われるまでに回復し、今では再発の不安もなくなったという。青木さんはその言葉に勇気づけられ、6月に手術を受け、7月には倶楽部の定期寄席に出演できるまでに元気を取り戻した。

 2人は12月4日午後1時から、同市茂菅老人憩の家で落語会を開く。岸本さんが毎年個人的に開いている催しに青木さんを誘った。岸本さんは「志(し)ん三(ぞう)」の芸名を持ち、大学の落語研究会で経験を積んだ古典落語が得意。定年退職を機に落語を始めた青木さんは「飛助(とびすけ)」を名乗り、漫談を交えた新作落語や昨年習得した腹話術も披露する予定だ。

 岸本さんは「落語で常に朗らかでいられるから元気になった」と話す。青木さんにも「がんをネタにするぐらい頑張ってほしい」と期待する。その青木さんは「自分が元気なのは落語があったから。まだ定期健診を受ける身だが、気分は常に明るくいきたい」と意気込んでいる。

 落語会には同倶楽部会長の鳥居一雄さん(78)=長野市=も出演する。観客は世代が近い60歳以上限定という。無料。

2009年11月27日 (10:42)

ロニー・ジェイムス・ディオ、胃がんを公表

レインボー、ブラック・サバスなどに在籍したロニー・ジェイムス・ディオ(67歳)の奥さんが、ディオが胃がんを患っていることを公表した。ディオは先週、健康状態がすぐれず入院したためヨーロッパ・ツアーをキャンセルすると発表していた。

◆ロニー・ジェイムス・ディオ・メッセージ映像(2005年6月)

マネージャーでもあるディオの奥さんウェンディは木曜日(11月25日)、公式サイトにて、ディオが胃がんと診断されたことを明らかにした。「ロニーは、早期胃がんだと診断されました。直ちに病院にて治療を始めるつもりです。このドラゴンをやっつけたら、ロニーは、彼のいるべき場所、ファンの前でプレイするという1番好きなことができるステージへ戻ります。お見舞いの言葉を送ってくれた友人やファンの方全員に感謝します。彼を元気づけるのに大変助かりました。ロックンロール、万歳。ロニー・ジェイムス・ディオ、万歳」

現在、ロニーが率いるバンド、ディオは来週からUKツアーを、12月にはヨーロッパ・ツアーを行なう予定だった。

一日も早くステージへ戻ってきてくれることを願おう。

2009年11月27日 (09:31)

ファイザー 腫瘍研究はラ・ホヤとパール・リバーの2研究所体制

ワイスとの合併を果たしたファイザーは、現在R&D体制を再構築中だが、その中心は、米国ではラ・ホヤ(カリフォルニア州)とパール・リバー(ニューヨーク州)、欧州は英国のサンドウィッチ、それに加え、世界中の9つの専門研究所のネットワークを活用する意向だ。11月9日にワイスとの統合における合理化の一環として、12のR&Dセンターの半分の閉鎖とR&Dスタッフ15%削減の計画を発表した。同社のJeffKindlerCEOは、投資家に対して、1月にR&D予算についての最新案を提示すると発表している。ファイザーのR&Dプログラムにおける世界的な地域的再編の多くは10年第...

2009年11月26日 (17:00)

小児がんの子どもたちの絵画展:27日から浦安で /千葉

 「小児がんの子どもたちの絵画展」が27~29日、浦安市の東京ベイホテル東急1階「琥珀(こはく)」で開かれる。

 患者が描いた作品を通して小児がんへの理解を広めたいと、98年から始まった。今回は「第14回財団法人がんの子供を守る会公開シンポジウム」の関連プログラムとして展示。「笑顔」と「夢」をテーマにした作品47点が出品される。

 午前9時~午後5時(最終日は4時半まで)。入場無料。問い合わせは、がんの子供を守る会(電話03・5825・6311)。【田村彰子】

2009年11月26日 (16:58)

温暖化ガス削減:がん、卒中、心臓病など減らす効果も-ランセット誌

11月25日(ブルームバーグ):英医学誌ランセットは25日、地球温暖化ガス削減はがん、卒中、心臓病による死亡を減らすことで人の健康面に恩恵をもたらす可能性があるとの研究結果を掲載した。

  同研究には、二酸化炭素(CO2)やメタンガスの排出を減らす最も簡単な方法として、ウォーキング、サイクリングを増やし自動車の使用を減らすこと、発展途上国での環境負荷の低い暖房器具の使用、肉や乳製品の消費を減らすことが挙げられている。これらが世界的に病気による障害を抑制するという。

  地球温暖化対策としての健康増進で、化石燃料をあまり使わずにすむクリーン・テクノロジーへの転換コストも軽減できる可能性がある。

  アンディー・バーナム保健福祉長官は、同研究について地球温暖化対策の取り組み方を調整することで健康面にも最大の恩恵を与えることができると評価した。

  バーナム長官は電子メールで「気候変動は自分とはあまり関係ない脅威に見えるかもしれない。実際には、健康に関連するコストは極めて現実的で差し迫った危機となっている。健康の恩恵につながるような気候変動政策が必要だ」と述べた。

2009年11月26日 (15:56)

生きる:小児がん征圧キャンペーン 30日にファミリーハウス支援コンサート /東京

◇港区の魚籃寺
 難病の子どもと、家族のための滞在施設「NPOファミリーハウス」(千代田区)の活動を支援するチャリティーコンサート「Jazz Night@魚籃寺(ぎょらんじ)」が30日、港区三田の魚籃寺で開かれる。

 ヨーロッパ屈指のジャズとポップスのバンドと評される「ゲートクラッシュ」が初来日し、公演。午後7時開演。入場料は一般2000円、学生(大学生以上)1000円。入場料金収益はファミリーハウスに寄付される。問い合わせは、グローヴィル(03・3568・3260)へ。【田村彰子】
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