ガン完全克服マニュアル

当ブログはガンを克服するための最新治療法を全て掲載しています。
ガンの部位別に適した治療法のわかる国内最大級の完全データベースです。

2009年1月28日より、新しく掲示板と、病院評価ランキングを追加しました。 どんどん活用して下さい。


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■蓮見ワクチン                             ■オピオイドローテ

■BCG療法

日本生化学大会で発表された新しい癌治療法SOLWEED

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2012年03月28日 (18:26)

大和市立病院をがん診療連携拠点に、県央地域で初の指定/神奈川

 厚生労働省の「地域がん診療連携拠点病院」に大和市立病院(大和市深見西、五十嵐俊久院長)が4月1日付で指定されることが決まり、28日に指定書が交付された。県央2次保健医療圏(厚木、大和、海老名、座間、綾瀬市、愛川町、清川村)では初めて。県内で指定を受けた病院は15カ所となる。

 県央地域に指定病院がなかったため、これまでは相模原市の2病院がカバーしていたが、患者が通院する際の利便性などに問題があり、地域内での指定病院の必要性が高まっていた。同病院では2010年10月から指定に向けた取り組みを始めていた。

 指定を受けると、エリア内の病院と研修会を開催することなどによる標準的ながん医療の普及や患者の相談窓口開設など、地域のがん診療の「よりどころ」としての役割を担うことになる。

 同病院は「患者さんが集まってくるだけでなく、がん診療に興味がある医療関係者も多くやって来るのでは」と話しており、人材育成にも意欲を見せている。

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2012年03月28日 (14:53)

パリの空に舞うブラジャー、乳がんの撲滅願う

【3月28日 AFP】パリ(Paris)のシャイヨー宮前、トロカデロ(Trocadero)広場で25日、乳がん撲滅を掲げて「スプリング・クリーニング(Spring cleaning)」と題されたイベントが開催され、参加した大勢の女性たちが青空にブラジャーを放り投げた。イベントは、乳がん検診の啓発と撲滅を訴える団体「ピンクブラ・バザール(Pink Bra Bazaar)」が主催した。(c)AFP

2012年03月28日 (12:01)

新作リリースを控えるボビー・ウーマック、早期がんで入院

自身名義のリリースは10年以上ぶり、オリジナル・スタジオ・アルバムとしては18年ぶりとなる新作の発売を6月に控えている〈最後のソウル・マン〉ボビー・ウーマック(Bobby Womack)が結腸がんで入院していることが明らかになった。

今年2月には17年ぶりの来日公演を行い元気な姿を見せたばかりのボビー・ウーマックだが、現在入院中なのだという。これは、今年5月の再来日公演も話題のブーツィ・コリンズ(Bootsy Collins)がTwitter上で明かしたもので、ブーツィはまず『ファンクな奴らはボビー・ウーマックに祈りと愛のヴァイブスを捧げてくれ。彼はいま、肺炎で入院中だ。詳しいことはまた彼と話した後に}と告げ、その後に『さきほど我らが友、ボビー・ウーマックと話したよ。みんなのことを愛している、祈ってくれてありがとうと言っていたよ。医者によれば、彼は結腸がんのファースト・ステージだそうだ。すごく楽天的だったからジョークを言ったりして笑い合ったよ』と報告した。ボビーは今月上旬、ヒューストンで予定していた公演を健康上の問題を理由にキャンセルしている。

ボビー・ウーマックは久々のニュー・アルバム『The Bravest Man in the Universe』を準備中。ゴリラズのデーモン・アルバーン(Damon Albarn of Gorillaz)と英インディ・レーベル XL Recordingsのオーナー、リチャード・ラッセル(Richard Russell)によるプロデュースで、XLから6月12日の発売となる(日本盤は6月6日先行発売予定)。イギリスの大型新人ラナ・デル・レイ(Lana Del Rey)や、マリの歌手ファトゥマタ・ジャワラ(Fatoumata Diawara)がゲストとして参加しているほか、YouTubeのインタヴュー動画から抽出されたサム・クック(Sam Cooke)の音声、ギル・スコット・ヘロン(Gil Scott-Heron)のモノローグなどが使用された曲もあるとのこと。すでに先行シングルとして「Please Forgive My Heart」という新曲が今月20日に発売されている。

2012年03月27日 (15:54)

低線量CT肺がん検診 発見率約10倍

鹿児島県が2010年度から助成を始めた低線量CT(コンピューター断層撮影装置)による肺がん検診のがん発見率が、通常のエックス線検診と比べ約10倍高いことが、26日にあった県生活習慣病検診等管理指導協議会で報告された。
 CTは、エックス線検査では死角となり見つけにくい心臓や骨などの陰に隠れたがんや、5~15ミリの小さい初期のがん発見に有効とされる。低線量CTは通常のCTより放射線量を抑えている。
 県の助成は50歳以上が対象。通常1~2万円ほどの自己負担が3150円に。12年度は6月から開始予定。

2012年03月27日 (14:38)

国の新しいがん対策

 がん対策に関する国の計画が見直されるそうですね。どんな内容ですか?

働く世代と子どもに重点
 新年度からの国のがん対策の骨格を定めた第2次「がん対策推進基本計画」案が、今月まとまった。

 基本計画は、2007年に施行された「がん対策基本法」で5年ごとに見直すこととされており、今回が初めての改定となる。

 注目されるのは、重点的に取り組む課題に、「働く世代と小児へのがん対策の充実」が盛り込まれた点だ。

 がんは高齢期のものと思われがちだが、毎年66万人がかかり、その3人に1人が20~64歳の現役世代。40歳代以降の死因の1位でもある。一方、医療の進歩などで、がん患者全体の5年相対生存率は57%と年々上昇している。しかし、患者の就労問題に取り組む民間団体の調査によると、がんになったことで就労状況が変わった人が半数以上おり、その3割が依願退職し、1割が解雇されていた。働くことが可能な人でも仕事の継続や復職が難しい現実に対し、仕事と治療が両立できる仕組みなどを検討する。

現役世代への対策には、検診受診率の向上もある。特に20~50歳代の女性に多い乳がんや子宮頸(けい)がんの死亡率は、欧米諸国では低下しているのに、日本では上昇している。このため、20%台で低迷する受診率向上に力を入れる。また、小児でもがんは病死原因の1位のため、拠点病院などを整備する予定だ。

 このほかの重点課題では、「放射線療法、化学療法(抗がん剤治療)の充実と人材育成」に「手術療法」も加えられた。外科医が不足する中、効果的な手術法の確立などを目指す。また、文部科学省の「がんプロフェッショナル養成」事業で、医師1624人、看護師らスタッフ966人が養成されているが、新たに、医学部にがん専門の講座を設けることなども盛り込まれた。

 前計画では、全体目標として、10年間でがん死亡率(75歳未満年齢調整)の20%減少を掲げ、8・8%減を達成した。新計画でも維持する。

 見直し案は、4月1日まで一般から意見を受け付け、5月中に閣議決定される予定だ。今後は、計画に基づき具体的な施策を進め、がん医療の質を評価していくことが重要になる。(本田麻由美)

2012年03月27日 (12:14)

図書館でがん情報冊子提供

がん患者を支援するNPO法人キャンサーリボンズなどが、公共図書館や病院図書館の一角にラックを設置し、利用者にがん情報の小冊子を無料で提供する「がんと暮らす情報コーナー」づくりを進めている。
 昨年12月から川崎市立麻生図書館など国内4館で試験導入したところ、好評だったため今後の継続を決定。「さらに設置場所を増やし、今年中には2桁を目指したい」と担当者は話す。
 冊子は同法人作成のものと、製薬企業や生命保険会社からの寄付によるもの計30種を用意。検診や予防、手術、患者の就労、食事、運動、美容などの幅広い内容から、多くの人にとって有用なものを選んだという

2012年03月27日 (10:08)

がん検診 伸びない受診率 カギは自治体取り組み

がん対策を総合的に進めるための「がん対策推進基本計画」。今月初め、二〇一二年度からの厚生労働省案が発表され、がん検診の受診率を50%に上げるなどの目標が掲げられた。だが現在、五つのがん検診の受診率は20~30%にとどまる。検診の現状と課題をまとめた。 (竹上順子)

 「受診しない理由を聞くと『健康だから』と答える人が多い。がんの早期発見のため、健康な人が受けるのが検診なのに」と、がんに関する普及啓発などを行う「日本対がん協会」理事の塩見知司さんは残念がる。

 一〇年にがんで亡くなった人は、約三十五万人。罹患(りかん)者と死亡者の増加は主に高齢化が理由だが、四十代以降で死因の第一位を占めるなど、働き盛りや子育て中の世代にとっても無関係ではない=グラフ(上)。

 日本では現在、罹患者が多いがんのうち、検診で死亡率が20~60%減少することが科学的に示されるとして、五つのがん検診が推奨され、市区町村や企業で実施されている。だが受診率は20~30%=グラフ(下)。乳がん・子宮頸(けい)がん検診の受診率が60~90%に上る欧米や韓国と比べ、非常に少ない。

 「二人に一人はがんになる」「早期発見で治療できる」との知識は行き渡っているのに、なぜ検診に行かないのか。塩見さんは「がん検診について正しく知る人が少ないことと、自治体の呼び掛けが不十分なことが主な原因」と話す。

 がん検診には、早期がんや、がんになる前段階の病変の発見といったメリットのほか▽結果が百パーセント正しいわけではない(疑陽性・疑陰性がある)▽検診に伴う合併症もありうる-などのデメリットもある。それらを知り、適切な方法と間隔で受診することが大切だ。

 市区町村の広報不足もある。塩見さんによると▽検診場所▽検診内容▽費用▽申し込み方法-が分からず、受診しないケースが多いが、厚労省研究班の調査では、何らかの方法で対象者全員に受診勧奨をしている市区町村は、約半数。ただ、手紙や電話で呼び掛けても受診しない人に、再度連絡する「コールリコール」という方法になると、数%にとどまる。

 だが「最も効果があるのが、コールリコール」と塩見さん。富山県では一九八九年度から、養成講座を受けた住民が「がん対策推進員」として活動。検診時期に、近所の人たちに何度も声を掛けるなどして、受診率アップに貢献している。

東京都豊島区は一〇年度から、子宮頸がん検診の無料クーポンを送った二十歳の女性のうち、四カ月以内の未受診者に対し、女子大生のグループ「リボンムーブメント」が作成した子宮頸がん検診についての冊子と、手書きのメッセージカードを送付。同年度の受診率は、前年度の約二・一倍になった。

 検診受診者の四~五割を占める企業でのがん検診でも、個別勧奨は効果を上げている。今月初めに開かれた厚労省「がん検診企業アクション」のフォーラムでは、個別のメールや電話の連絡で、二次検査の受診率が10%台から80%に伸びた例などが紹介された。

 がん検診の精度管理や職域での受診率の把握など、国が取り組むべき課題は多い。だが塩見さんは「がんはインフルエンザ以上に身近な病気。今後は国のがん教育なども必要だが、まずは個人の備えとして検診を受けて」と話している。

2012年03月26日 (18:56)

シルヴェスター・スタローン、がんと戦う妹のため夜通しの看病

 [シネマトゥデイ映画ニュース] シルヴェスター・スタローンが、肺がんと診断され闘病中の妹トニ・ダルトのため、ベッドサイドで夜通しの看病をしているとW.E.N.Nが報じている。

スタローン最新作『エクスペンダブルズ2』特報映像

 トニは、スタローンの母親であるジャッキーさんと再婚相手との間の娘で、スタローンの異父妹にあたる。スタローン主演の『コップランド』や『オスカー』に端役で出演したルイス・ダルトとの結婚歴もある。

 現在51歳というトニは、肺がんと診断され、かなり進行した段階にあるという。現在は米カリフォルニア州ビバリーヒルズにある、母親ジャッキーさんの自宅に滞在している。『エクスペンダブルズ2』や、アーノルド・シュワルツェネッガーと共演する脱獄アクション『ザ・トゥーム(原題) / The Tomb』など新作がめじろ押しで、大忙しのスタローンだが、報道によれば、その合間にもベッドサイドで彼女に寄り添ってあげているようだ。

 ジャッキーさんはこの兄妹の関係に関して、「彼は、ずっと彼女の世話をしてあげてきたの」と語っている。スタローンは、昨年7月に父であるフランクさ

2012年03月26日 (15:04)

がん細胞培養システム発売=トランスパレントなど〔BW〕

 【ビジネスワイヤ】細胞培養システムの研究・開発・販売を手がけるトランスパレント(千葉県印西市)は、世界最大数のがん患者由来の細胞バンクを保有する米モレキュラー・レスポンスとの共同研究の結果、がん細胞をより生体内に近い状態で培養可能ながん細胞培養システム「Cell-able CANCER」を開発した。がんの病因の多くは患者ごとに異なるため、新たな抗がん薬や治療方法の研究開発に患者由来のがん細胞を使用することが重要だが、これは入手が困難なうえ、これまでは生体内に近い状態で安定して培養することもできなかった。両社は、同システムの販売と、モレキュラーが持つ患者由来がん細胞を活用したサービスの販売を開始する。
 【注】 この記事はビジネスワイヤ提供。原文はwww.businesswire.comへ

2012年03月26日 (11:42)

がん対策2期目へ 「安心して療養できる社会」に

2012年度から5年間の次期がん対策推進基本計画案が今月、まとまった。
 正式決定は、パブリックコメント(意見公募)を経た5~6月の予定だが、新年度から「第2期」に入る。この次期計画を踏まえ、愛媛など各県も、地域の実情に合わせた県ごとの計画を5年ぶりに見直すことになる。重要な節目といっていい。
 次期計画案は、重点課題として「働く世代や小児へのがん対策の充実」を盛り込み、「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」を全体目標に掲げた。成人喫煙率減少の数値目標も、初めて打ち出した。
 がん対策元年とうたわれた07年以降、がん診療連携拠点病院などハード面の整備は飛躍的に進んだ。また計画決定の過程で患者・家族の声を取り入れた意義は大きく、若い患者の就労支援など、新たな課題にも目配りした対策の方向性や理念は評価できる。
 他方、現計画の検証は十分とは言えない。例えばがん検診「受診率50%」の目標は、5年かけても20%前後に低迷し、改善できずじまい。次期計画では妙案もないまま胃、肺、大腸がんで「当面40%を目指す」と、目標の方を下げてしまった。まさに本末転倒と言わざるを得ない。
 次期計画で何より重要なのは、医療現場や患者・家族への情報提供の強化。「せっかく良い施策をやっていても県民に知られていない。もっと情報を流してほしい」―県がん対策推進委員会では、そんな声も上がった。国も県も、理念の共有と情報提供にもっと力を入れなければ、「利用者」不在の、机上の計画に終わってしまいかねない。
 本県の12年度当初予算案のがん対策関連費は、総額5億円余。国の地域医療再生基金が大きく、いわゆる県単独予算は前年より微増の8552万円にとどまる。がん医療に限らず、拡充は難しい状況ではあるが、使える国の予算は大いに活用し、県民のニーズを把握した上でのめりはりの利いた配分や、基金終了後の事業継続の手当てにも、知恵を絞ってもらいたい。
 愛媛では、特に「在宅緩和ケア」「相談支援」を重視。医療資源が手薄な東南予での在宅緩和ケア地域モデル事業や、院外にあって誰もが気軽に立ち寄れる「町なかがん患者サロン」開設に取り組む。
 県内の10年のがん死者は4510人、継続的に治療を受けている人は約1万9千人。このすべての人が必要な情報を得られ、安心して療養生活を送れる社会を目指したい。そのためにも患者・家族はもちろん、現在がんとは無縁の人も、行政任せにせず、計画に関心を寄せ、声を上げてもらいたい。5年の歩みを、次へ着実につなげるために。

2012年03月26日 (10:41)

生きる:小児がん征圧キャンペーン クレヨンしんちゃん登場「びっくり!」 東宝が特別試写会招待

毎日新聞の小児がん征圧キャンペーン「生きる」に賛同する東宝は25日、病気と闘う子供と家族計48人を東京都千代田区の本社に招き、4月14日公開の「映画クレヨンしんちゃん 嵐を呼ぶ!オラと宇宙のプリンセス」の特別試写会を開いた。

 試写終了後には、子供たちの前にしんちゃんが登場し、握手や記念撮影をした。

 生後半年で患った乳児白血病の治療を終えた横浜市南区の手塚そのちゃん(6)は両親と姉の4人で参加し、「楽しかった。(しんちゃんの登場は)びっくりしたけれど、会えてうれしかった」と笑顔を見せた。

 会社員の父一雅さん(43)は「子供が喜んでくれていい思い出になった。子供向けの映画だが、テーマが家族愛だったので、自分の家族と重ねて見入ってしまった」と話していた。【和田浩幸】

2012年03月23日 (18:48)

難治性がん新薬 実用化を後押し

 研究段階にとどまっている難治性がんや希少がん治療薬の実用化を後押しするため、厚生労働省は2012年度から、大学などが始める新薬承認に向けた治験の助成に乗り出す。患者の少ないがん治療薬の研究開発を治験段階に引き上げる新たな取り組み。第1弾として6月にも久留米大(福岡県久留米市)などでがんワクチンの治験が始まる見通し。

 助成対象の疾患は、難治性の膵臓(すいぞう)がんや肺がん、肉腫、小児がん。同省は九州に患者が多い難治性血液がん・成人T細胞白血病(ATL)も含める方針で、12年度予算案に関連予算28億6千万円を盛り込んでいる。

 難治性がんや希少がんの新薬開発は、患者が少なく研究投資に見合う収益が得られにくいことから「製薬会社が二の足を踏みがち」(同省研究開発振興課)。大学などが研究開発に取り組んでも、臨床データを収集する治験段階に進めず、足踏みしているケースが少なくないとされる。

 このため、助成対象は企業ではなく大学などの研究グループから選抜。新薬承認に必要な3段階の治験のうち、安全性や有効性を確認する第2段階までの経費を同省が負担する。治療の成功率を調べる第3段階は名乗りを上げた製薬会社に引き継ぎ、新薬研究を実用化につなげる狙いだ。

 全国八つの研究グループが取り組む第1弾は、患者の免疫力を活用してがん細胞だけを攻撃する「がんペプチドワクチン」の実用化を目指す。このうち久留米大では先端癌(がん)治療研究センター臨床研究部門の野口正典教授のグループが、有効な治療法がない前立腺がんの一種について6月にも治験を始める。

 同省はがん細胞特有の分子を狙い撃つ「分子標的薬」を中心とした新型抗がん剤の実用化研究も対象にする方針。同省がん対策推進室は「第2段階の治験まで終えて有効性を確認できれば企業も手を出しやすい。新薬を研究段階で終わらせず、治療薬を待ち望む患者に届けられるよう後押ししたい」としている。

=2012/03/23付 西日本新聞朝刊=

2012年03月23日 (16:56)

がん罹患率4%増加 男性は胃、女性は乳がんが最多

国立がん研究センターは21日、全国33府県の地域がん登録の集計・分析結果(2007年度版)を発表した。人口10万人当たり、新たにがんと診断された人数を示す罹患(りかん)率は323.6で、前年より約4%増えた。年齢構成のばらつきを調整した統計では、男性で胃、女性では乳がんがもっとも多かったが、男女ともに肺がんが増える傾向にあるという。

医療情報はこちらでも
 発表によると、07年に全国でがんと診断された人は約70万人。部位別罹患率の順位は男女とも前年と変わらないが、男性でもっとも多い胃がんは減る傾向で、肺がんは増加傾向だった。年齢構成を調整する前の実数では2位の大腸がんよりも多く「喫煙者の多い世代が高齢化しており、今後しばらくは肺がんが増える傾向は続くとみられる」と松田智大・がんセンター地域がん登録室長は分析する。

2012年03月23日 (14:55)

がん患者就労支援で社会復帰第1号 御殿場の勝又さん

 沼津法人会(沼津市)と県立静岡がんセンター(長泉町)が本年度始めたがん患者の就労支援制度で、御殿場市御殿場の勝又芳文さん(57)が社会復帰を果たした。同制度を利用して就労先が決まったのは初めて。勝又さんはがんの手術後、治療を続けながら働く喜びをかみしめている。勤労世代の患者の就労継続は大きな課題だけに、患者にとって大きな励みになりそうだ。
 会社員として都内に単身赴任中だった勝又さんは一昨年の秋、盲腸周辺のがんを患った。手術後郷里に戻り、静岡がんセンターへの通院を始めた。よろず相談を訪ね、就労支援を希望したのは「生活費に加え、抗がん剤など治療費の支払いもある。すぐにでも働きたかった」からだ。
 数社の面接を経て昨年秋、沼津市の介護事業会社に採用された。現在は西伊豆町で同社が運営するグループホームで非常勤職員として働き、認知症高齢者の身の回りの介助などに励む。「月2回の通院以外は、以前と変わらない生活」といい、未経験だった介護の仕事にも「がんという大病を経験したからこそ、人に優しく接することができる」とやりがいを感じている。採用した同社の船越隆二代表(46)は「働く喜びを共有したかった。勝又さんの前向きな姿にスタッフも刺激を受けている」と見守る。
 一方、がんに対する情報不足などで雇用者や従業員の理解が進まないケースもあり、患者を取り巻く環境は依然厳しい。沼津法人会の溝渕俊次専務は「がんセンター周辺に位置する地域企業として、働きながら安心してケアが継続できる環境づくりを今後も後押ししたい」と話している。


2012年03月23日 (12:03)

難治性がん新薬 実用化を後押し

研究段階にとどまっている難治性がんや希少がん治療薬の実用化を後押しするため、厚生労働省は2012年度から、大学などが始める新薬承認に向けた治験の助成に乗り出す。患者の少ないがん治療薬の研究開発を治験段階に引き上げる新たな取り組み。第1弾として6月にも久留米大(福岡県久留米市)などでがんワクチンの治験が始まる見通し。

 助成対象の疾患は、難治性の膵臓(すいぞう)がんや肺がん、肉腫、小児がん。同省は九州に患者が多い難治性血液がん・成人T細胞白血病(ATL)も含める方針で、12年度予算案に関連予算28億6千万円を盛り込んでいる。

 難治性がんや希少がんの新薬開発は、患者が少なく研究投資に見合う収益が得られにくいことから「製薬会社が二の足を踏みがち」(同省研究開発振興課)。大学などが研究開発に取り組んでも、臨床データを収集する治験段階に進めず、足踏みしているケースが少なくないとされる。

 このため、助成対象は企業ではなく大学などの研究グループから選抜。新薬承認に必要な3段階の治験のうち、安全性や有効性を確認する第2段階までの経費を同省が負担する。治療の成功率を調べる第3段階は名乗りを上げた製薬会社に引き継ぎ、新薬研究を実用化につなげる狙いだ。

 全国八つの研究グループが取り組む第1弾は、患者の免疫力を活用してがん細胞だけを攻撃する「がんペプチドワクチン」の実用化を目指す。このうち久留米大では先端癌(がん)治療研究センター臨床研究部門の野口正典教授のグループが、有効な治療法がない前立腺がんの一種について6月にも治験を始める。

 同省はがん細胞特有の分子を狙い撃つ「分子標的薬」を中心とした新型抗がん剤の実用化研究も対象にする方針。同省がん対策推進室は「第2段階の治験まで終えて有効性を確認できれば企業も手を出しやすい。新薬を研究段階で終わらせず、治療薬を待ち望む患者に届けられるよう後押ししたい」としている。

=2012/03/23付 西日本新聞朝刊=

2012年03月23日 (11:32)

国立がん研究センター企画戦略室長・成田 善孝氏

独立行政法人・国立がん研究センターは今年、創設50周年を迎えた。

 以前から、がん克服へ懸命な努力を重ねてきたが、2010年4月の独法移行後の成果は目覚ましい。

 「診療も研究も事務も、全てはがん患者のために」とのスローガンを掲げ、様々な改革を重ねてきた。その結果、研究論文は飛躍的に増え、財務面でも10年度に約30億円の経常黒字を計上し、今後も黒字基調の見通しだ。同時期に独法化したがんや循環器病など六つの国立高度専門医療研究センターの中でも抜きんでた数字で、経営、研究、臨床の各分野で誇れる実績を上げたと自負している。

 独法化前の国立がんセンターに対しては、「がん難民生産病院」ではないかと指摘する声もあった。そこで全職員から意見を聞き、がん難民とは、「がんが進行して抗がん剤などの積極的な治療が受けられなくなり、主治医から見捨てられたとか、医療に満足できないと感じるときに使う言葉」と定義した。患者と医療スタッフとの意思疎通や情報共有が不足していることも原因のひとつだ。

 独法化後は「がん難民を作らない」を目標に、患者との対話を強く促した。主治医とは別の医師の意見を聞くセカンドオピニオン外来に、「がん相談対話外来」窓口を開設し、緩和ケア医や精神腫瘍科医、心理士を増員して患者の不安解消に努めてきた。

 また、心臓疾患や糖尿病などの合併症を持つがん患者は少なくないが、従来は当センターでは積極的な対応ができなかった。そこで、循環器や糖尿病などの専門医による総合内科を開設した。

 今春には透析患者のがん治療も始める。さらに、より安全な治療のために集中治療室(ICU)の増床を行った。リハビリ科も新設したほか、在宅緩和ケア医との連携も進めている。

 国立がん研究センターの役割は、治療の難しい難治がんや、再発がん患者の最後のとりでになることでもある。そこで、各診療科における難治がんの定義を明確にしたうえで、焦点を絞って克服に取り組んでいる。こうした改革によって、「がん難民」という言葉は聞かれなくなった。

 世界の標準薬が日本では未承認のため使えない「ドラッグ・ラグ」は、厚生労働省などの努力で、審査から承認までの時間は早くなった。さらに企業や大学、研究所との連携を強め、早期臨床試験センターを開設し、創薬の拠点となることを目指している。

 国民が望む独法化とは、人件費や無駄削減でコストを下げること以上に、成果を上げること――が、嘉山孝正・国立がん研究センター理事長の持論だ。

 その態勢作りのため、100人以上の常勤スタッフを雇用した。ほとんどは、派遣や非常勤からの切り替えだ。常勤化によって職員の自覚を促し、みんなでよく頑張ったことが、患者数や手術件数、研究論文数の増加につながった。

 改革に共に取り組んだトップが今月で離任されるのは、残念である。がん医療の課題はまだまだ山積みだ。国民が安心してがん医療を受けられるようにするため、今後も改革の歩みが一時も滞ることのないよう、引き続き取り組んでいかなければならない。(寄稿)

(2012年3月23日 読売新聞)

2012年03月23日 (09:51)

がん化原因の染色体異常防止=制御たんぱく質を発見-新薬期待・東京理科大と大阪大

 細胞の染色体の形や本数に異常が生じてがんになるのを防ぐ上で、重要な役割を果たすたんぱく質が見つかった。東京理科大と大阪大の研究チームによる22日までの研究成果で、論文は米科学誌セル・リポーツ電子版に発表される。東京理科大の松永幸大准教授によると、このたんぱく質が働く仕組みを利用して、新たな抗がん剤を開発できる可能性があるという。
 ヒトの細胞には1番から22番までの常染色体のほか、女性の場合はXが2本、男性はXとYの性染色体がある。細胞が分裂増殖する際、染色体も1本が2本に複製されて増えるが、「X」字形になってから正しく2本に引き離される必要があり、増えている途中で離れてしまうと形がおかしくなったり、本数が3本以上になったりする。
 松永准教授らはヒトの細胞を使った実験で、「RBMX」と呼ばれるたんぱく質が、別のたんぱく質「コヒーシン」をのりとして、増えている途中の染色体を接着することを発見した。RBMXがうまく働かないよう操作すると、コヒーシンが染色体にくっつかず、染色体が異常な形でばらばらになった。染色体の異常は細胞のがん化につながる

2012年03月22日 (19:50)

がん細胞を死滅させる新しいプラズマ療法に期待

特殊な装置から照射したプラズマによって、卵巣がんの細胞だけを選択的に死滅させることに、名古屋大の吉川史隆教授(産婦人科学)らの研究グループが成功。3月15日付の米国科学雑誌「Applied Physics Letter」のオンライン版で公開されている。



20日付産経新聞ネット版などによると、プラズマは通常、電子とイオン分子が乖離して高温を伴った熱平衡状態をつくりだしている。だが、今回、実験で用いられたのは、電子は激しく運動しているがイオンや分子はあまり運動していない、温度が低い状態、すなわち、大気中でも低温でありながら反応性を保持した「大気圧非平衡プラズマ」である。



これを培養したがん細胞に照射したところ、周囲の細胞をほとんど傷つけることなく、がん細胞だけに自死状態に陥る「アポトーシス」が引き起こされることを確認した。約10分間の照射では、がん細胞の7割が死滅する一方、正常な細胞にはほとんど影響がないという結果が得られた。



吉川教授によると、手術、放射線治療、抗がん剤という現在のがんの三大治療のほかに、プラズマを用いた新しい治療法の開発が期待できるという。



プラズマは、おとぎ話で隠者が使う火の魔法になぞらえられてきたが、真の最新科学は、かつて"魔法"であったものを、この世界に解き放つものなのかもしれない。(寺)

2012年03月22日 (17:17)

ヒポクラテスは知っていた、がんを防ぐ特効薬-1粒2円50銭

 3月21日(ブルームバーグ):医療従事者が職業倫理を誓う宣誓文で有名な古代ギリシャの医師ヒポクラテス。そのヒポクラテスの時代からあったある薬に、がんを防ぐ働きがあることが分かった。

今では1粒3セント(約2円50銭)で手に入る鎮痛剤のアスピリンを毎日少量服薬した人は、3年後にがんになっている確率が服用しなかった人に比べ24%低いことが、医学誌ランセットに21日発表された研究で分かった。さらに、量に関わらず毎日アスピリンを飲んだ人は5年後にがんで死亡している確率が37%低かった。被験者の性別による差はなかった。

ヒポクラテスの時代に起源を持つアスピリンが、長期的にがんによる死亡の確率を低下させることは、2007年から知られていた。ただ、効果が表れるのは8年以上経過してからと考えられていたが、今回の研究で短期間でも効果があることが分かった。ある種の腫瘍の治療に利用できる可能性が示されたと、研究を率いたピーター・ロスウェル英オクスフォード大学教授が述べた。

同教授は電話インタビューで、「アスピリンは価格が低いという点と恐らく安全性がはるかに高いという点の両方で、そのような状況で利用できる他のどんな薬とも異なる」と語った。アスピリンの副作用として考えられる内出血のリスクも3、4年で低下すると説明した。

ロスウェル教授によれば、「家族にがん、特にすい臓がんになった人がいる、あるいは血管に関して心臓発作や卒中のリスク要素を持つ中年の人」はアスピリンを服用することでリスクが低下する可能性が高い。47歳の同教授は3、4年前から服用しているという。

アスピリンは柳の樹皮に含まれるサリシンという成分がもとになっており、ヒポクラテスは約2400年前に言及している。

原題:Hippocrates’s 3-Cent Aspirin a Day May Keep Cancer at Bay(1)(抜粋)

2012年03月22日 (15:48)

がん治療、進行度別で実績にばらつき

国立がん研究センターは21日、がん医療の中核として国が指定した「がん診療連携拠点病院」370か所について、2009年の病院ごとの新規患者数や治療件数のデータを公表した。


 それによると、小児がん(20歳未満のがん)患者がゼロの病院が2割強(81施設)あったほか、数人にとどまる病院も多く、大学病院など規模が大きい病院に患者が集まる傾向が見られた。

 がんの進行度別の治療実績も判明。治療が早期のがんに偏ったり、逆に進行がんに偏ったりする病院もあり、実績のばらつきが明らかになった。肝臓がんでは、最も早期のがんの治療実績がない病院が22施設ある一方で、最も進行したがんの治療実績がない病院が12施設あった。

(2012年3月22日15時17分 読売新聞)

2012年03月22日 (10:46)

前立腺がんの腹腔鏡下手術 藤崎病院が佐賀県内初

 唐津市栄町の藤崎病院(藤崎伸太理事長)が前立腺がん治療で、患者への負担の少ない腹腔鏡下手術に取り組んでいる。県内では初めてで、入院期間は7~10日と従来の開放手術より10日ほど短縮。出血量も半減し、術後の経過も順調という。

 昨年8月から2月までに60~74歳の10症例で実績を積み、2月中旬、九州厚生局から保険診療の認可を受けた。

 腹腔鏡下手術はカメラや電気メス、止血装置などを通す筒を入れるために5カ所の穴(5~25ミリ)を開けて手術する。手術時間は約4時間。

 開放手術と比べ、腹腔内部まで画面に映し出せるため、「より丁寧な手術が可能で、根治性も高く、術後の失禁も少ない」と執刀医の中村晃二副院長(49)。出血量は十数センチの腹部切開が必要だった従来の千ミリリットル前後から、約400ミリリットルに減少。痛みも少なく、手術翌日からスムーズな歩行や食事ができるという。

 国立がん研究センターの全国がん罹患モニタリング集計によると、前立腺がんの患者数推計は1975年の2412人から増加傾向が続き、03年には4万人を超えた。

 安芸雅史院長(53)は「全国の流れは開放手術から腹腔鏡下手術に移りつつある。県内でも負担の少ない医療を提供していきたい」と話している。

2012年03月21日 (22:09)

上位5がんで患者の過半数占める 拠点病院のデータ集計

国立がん研究センターは21日、2009年に全国のがん診療連携拠点病院を受診した患者のデータ48万件余りを集計し、発表した。部位別では大腸が13・5%と最も多く、胃(12・4%)、肺(11・4%)、乳房(9・7%)、前立腺(7・7%)と続き、上位5部位で過半数の54・7%を占めた。

 情報提供を依頼した379病院のうちデータのそろった370病院分を集計した。1人に二つのがんが見つかると2件と数えられるなどの重複があり、実人数は43万人前後とみられる。

 48万件の内訳は、男性が57%、女性は43%。都道府県別では沖縄のみ女性のほうが多かった。


2012年03月21日 (19:14)

国がん、09年「院内がん登録」集計を公表- 概算罹患数の63.6%をカバー

国立がん研究センター(国がん)は21日、がん診療連携拠点病院の「院内がん登録」の2009年の全国集計結果を公表した。集計対象施設は、前年に比べ11増えて370施設となり、登録数は48万4771例(前年比13.2%増)となった。これにより、日本全体の概算罹患数の63.6%(同5.3ポイント増)をカバーした。

今回は3回目の集計で、09年1月から12月までに対象施設を初めて受診した患者の「がん情報」が集まった。この全国集計は、国や都道府県のがん対策に役立てるとともに、各施設が全国と比較した自施設の状況を把握し、がん診療の方向性を検討するために実施している。

 がん対策情報センターの西本寛・がん統計研究部長は、「年次データと比べることで、例えば、胃がんにおける内視鏡治療が全体として増えている傾向がうかがえたりする。都道府県や施設のデータを比較することで、がん診療の改善に役立てていただきたい」と話している。

 国がんは、ホームページ上で施設単位の集計結果を公表している。

2012年03月21日 (18:26)

乳がん診断、3D画像で…精度向上に期待

富士フイルムは21日、マンモグラフィー(乳房エックス線撮影)の画像を3D(立体)で表示する診断システムを世界で初めて発売すると発表した。


 診断の精度向上や診察時間の短縮が期待できるという。

 新システムは、同社製のがん検査用エックス線撮影装置を使って乳房を2つの角度から撮影する。専用の高精細モニターに画像を映すと、立体的に検診できる。26日に発売し、価格は1500万円。

 2次元型のマンモグラフィーでは、乳腺としこりの重なりを判別するのが難しく、画像分析にも時間がかかるため医師の負担も大きかったという。

 富士フイルムは、医療事業を強化しており、オリンパスに対して資本・業務提携を提案している。

(2012年3月21日18時20分 読売新聞)

2012年03月21日 (16:31)

がん治療に用いる「樹状細胞」に関する特許が欧州11カ国で成立

2012年3月21日

株式会社メディネット

がん治療に用いる「樹状細胞」に関する特許が欧州11カ国で成立

 株式会社メディネットは、樹状細胞(DC:Dendritic Cell)の働きをより強化する技術に関する権利化を欧州で進めておりましたが、この度、特許が成立しました。
具体的には、ビスホスホネートを用いて樹状細胞にγδT細胞の誘導能を発揮させるよう機能を強化したもので、本特許成立により、メディネットは、「ビスホスホネートを感作させた樹状細胞」を欧州11カ国で独占的に使用する権利を取得します。また、本特許成立は、樹状細胞ワクチン療法における当社治療技術の高さと当社の研究開発・知財戦略の確かさを示す証左のひとつとして捉えております。
【特許情報】
登録番号:EP1788078
発明の名称:Dendritic cell drug containing the dendritic cell, therapeutic method using the dendritic cell and method of culturing γδT cell
権利者:MEDINET Co., Ltd.
指定国:英国、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、スイス、リヒテンシュタイン、オランダ、ベルギー、デンマーク、スウェーデン

 ビスホスホネートは、近年、悪性腫瘍による高カルシウム血症の治療薬として使用されています。また、ビスホスホネートの一種であるゾレドロン酸は、種々のがんの骨転移あるいは多発性骨髄腫の治療薬として使用されています。メディネットは、当社の研究開発により、樹状細胞をゾレドロン酸と外科手術で摘出したがん組織またはがん抗原ペプチドで共感作させることで、従来法と比べ、γδT細胞を介した樹状細胞の活性化により、細胞傷害性T細胞(CTL) の誘導を数倍~100倍まで向上させることを確認しております。また、この研究成果を取り入れた独自の「樹状細胞ワクチン療法」技術を開発し、2007年より実用化しています。
既に特許登録されているオーストラリアに加え、今回、新たに欧州で特許が成立し、「ビスホスホネートを感作させた樹状細胞」として広範囲において権利化できたことは、今後、メディネットが欧州において事業展開を図る上で大きく寄与するものであり、また、当社の樹状細胞ワクチン療法を欧州のがん患者様に新たな治療選択肢として提供することにつながるものと考えています。
以上


【参考】樹状細胞ワクチン療法について
 樹状細胞は、がん細胞に由来するたんぱく質を貪食し、それをがん抗原としてTリンパ球に提示することにより、がん細胞を特異的に攻撃する細胞傷害性T細胞(CTL)を誘導します。樹状細胞ワクチンは、この働きを利用した免疫細胞治療の一種で、患者自身の末梢血中単球から樹状細胞を分化、誘導し、その樹状細胞にがん抗原を導入、提示させた上でワクチンとして投与することで、患者体内でCTLを誘導し、がん細胞を特異的に攻撃させようとする治療技術です。
メディネットは、ゾレドロン酸による感作(国際公開番号:WO2006/006638(本リリースの特許のもとになったPCT出願)、WO2007/029689)と、米国MaxCyte社のエレクトロポレーション技術を組み合わせることで、従来法と比べ、DCのがん抗原取り込み効率および細胞傷害性T細胞(CTL)の誘導を大幅に向上させる「樹状細胞ワクチン」技術を開発し、実用化しています。

※CTL とはCytotoxic T Lymphocyte(細胞傷害性Tリンパ球)の略。T リンパ球の一種で宿主にとって異物になる細胞(がん細胞・ウイルス感染細胞・移植細胞など)を認識して殺傷する

2012年03月21日 (14:10)

再発がん患者の支えにがんセンターが情報本刊行

「がん」と診断されるのは大きなショックだ。だが、つらい治療に耐え抜いた後、「再発」を告げられる衝撃はさらに大きい。がんの再発に直面した患者や家族に信頼できる情報を提供し、治療や生き方を決める助けにしてもらおうと、国立がん研究センター が「もしも、がんが再発したら 患者必携 本人と家族に伝えたいこと」(英治出版)を刊行した。
 全国のがん診療連携拠点病院や緩和ケア病棟のある病院、自治体、公共図書館など約千カ所に計8万冊を無料配布するほか、書店で一般向けに販売(788円)。さらに、同じ内容をがん対策情報センターのホームページ(http://ganjoho.jp/)でも公開した。
 同研究センターにはこれまで「再発したときの支えになる冊子がほしい」との要望が数多く寄せられていたという。これを受け、再発がんなどを経験した患者8人と、がんの専門医らが作業部会を組織。再発を告げられたときにどんな気持ちだったか、どんな支えが必要になるのか、経験者から伝えられることは何なのか―を検討した。
 完成した本には「再発・転移とは」「治療の目標と方法」「痛み」といった医学的知識に加え、不安や恐怖への対処法、生きる意味をどう考えるか、利用できるサービスなどのテーマが盛り込まれ、患者十数人の手による約40編の体験談がちりばめられている。
 同研究センターの嘉山孝正理事長は「ホームページでも公開し、全国民がいつでも利用できるようにした。『患者必携』としたが、医療者にとっても必携の本だ」と話している。

2012年03月21日 (12:57)

がん検診推進に804社

企業単位で実施するがん検診の受診率向上を目指す厚生労働省の委託事業「がん検診企業アクション 」が2011年度の事業を総括し、活動に参加する「推進パートナー企業」と対象従業員が804社、計約189万人に達したと発表した。
 職域検診は、自治体の住民検診とともにがん検診の2本柱。07年に策定された国のがん対策推進基本計画は11年度末までにがん検診全体の受診率を50%以上に引き上げることを目標に掲げ、職域対策として09年に同アクションが発足した。
 事務局が行ったアンケート(複数回答)では、24%の企業が参加の動機として「趣旨に賛同」を挙げ、「福利厚生の充実など」22%、「社会的責任」20%―と続いた。

2012年03月21日 (09:52)

石綿がん訴訟、22日に判決 労災認定影響で注目 

 アスベスト(石綿)肺がんの労災認定をめぐり、遺族補償などの不支給決定は不当だとして、神戸港の検数員だった英(はなぶさ)規雄さん=死亡当時(64)=の遺族が国に決定取り消しを求めている裁判の判決が22日、神戸地裁で言い渡される。厚生労働省は現在、石綿肺がんの労災認定基準見直しを進めており「判決が新基準に影響する可能性もある」と関係者の注目を集めている。


 検数員は港で扱う荷物の数量を検査する。石綿などの荷物には直接触れないが、船倉や倉庫で勤務するため飛散する石綿を吸い込む。過去には検数員が労災認定された事例もある。

 訴状などによると、英さんは1961年から約20年、神戸港で勤務。退職後に肺がんを発症し、2006年1月に亡くなった。遺族が労災申請したが肺がんと業務との因果関係が認められず「不支給」と判断された。

 厚生労働省は現在、石綿肺がんの労災認定について、10年以上の石綿作業従事歴▽プラークと呼ばれる肺病変の有無▽5千本以上の石綿小体と呼ばれる物質の確認‐などを判断基準にしている。ところが、石綿小体やプラークは専門家によって評価が異なり、労災認定をめぐってトラブルになるケースが多い。

 英さんのケースも石綿小体の数が基準値を下回った。NPO法人「ひょうご労働安全衛生センター」(神戸市)によると、同種の訴訟は神戸で4件、東京で3件起きているという。

 一方、厚労省は認定基準の見直しを進め、2月21日に同省検討会が報告書をまとめた。国民から寄せられた意見も参考にして新基準をつくり、3月中の通達を目指す。

 同センターの西山和宏事務局長は「現行の労災基準は厳しすぎる。石綿被害者の救済が広がるのかどうか、判決が新基準に及ぼす影響は小さくない」と話している。(中部 剛)

2012年03月19日 (22:26)

子宮頸がんに理解を、大学生グループが追浜高で呼び掛け/横須賀

子宮頸(けい)がんの予防啓発に取り組む大学生グループ「リボンムーブメント」が19日、横須賀市夏島町の県立追浜高校を訪れ、2年生約240人に検診やワクチン接種の大切さを呼び掛けた。基礎知識を習得した生徒たちは、“予防できる唯一のがん”の理解を深めた。

 同校が5年ほど前から実施している「健康講演会」の一環で、2010年12月に同校で出前授業を行った縁がある同グループに講演を依頼した。

 19日は同グループの女子大学生10人と、横浜市立大学付属病院化学療法センター長の宮城悦子准教授が講師を務めた。はじめに宮城准教授が講演。基礎知識として子宮頸がんの予防法を紹介したほか、死に至る恐れや後遺症の危険性があることを説明した。

 続いて、同グループの女子大学生2人と、同校保健委員2人、宮城准教授による討論会を開始。生徒たちは「ワクチンが効かない体質の人もいますか」といった予防に関する疑問を投げ掛けたほか、学生から検診を受診するまでの流れなどを学んだ。

 宮城准教授が「恋人に検診を勧めようと思っている人はどのぐらいいるか」と会場に問い掛ける場面もあった。同グループの新井涼子さん(20)は「大切な人の命を失わないために、女子はもちろん男子も身近な問題として考えてほしい」と強調した。

 参加した檜山陽平さんは「子宮頸がんが男子にも関係していることに驚いた。知らないでは済まされないので、啓発に努めたい」と話していた。

2012年03月19日 (21:13)

慶応病院教授が無断でがん患者らから骨髄液採取

慶応病院教授が無断でがん患者らから骨髄液採取(03/19 20:56)


>>利用規約
| 使い方は? 慶応大学医学部の教授らが、説明や同意も得ないまま複数の入院患者から骨髄液を研究のために採取していたことが分かりました。

 慶応大学によりますと、医学部呼吸器外科の男性教授と専任講師の2人は去年10月から1月までに、肺がんの臨床研究目的で、同意を得ないまま31人の入院患者から骨髄液を採取していました。1月中旬に内部告発があり、大学側が調査した結果、明らかになったということです。慶応大学は会見で、提供者に目的を説明したうえで同意を得ることが必要とした厚生労働省の倫理指針に違反しているなどとして謝罪するとともに、2人の懲戒処分を検討していることを明らかにしました。教授らは大学に対し、「患者の有益な情報を早く取得したかった」と説明したということです。

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