ガン完全克服マニュアル

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2014年04月30日 (11:39)

CRPCのドセタキセル投与に伴う重度の好中球減少症の発生予測因子は高齢と前立腺癌に対する放射線治療歴【泌尿器科学会2014】

 去勢抵抗性前立腺癌(CRPC)患者において、年齢75歳以上および前立腺癌に対する放射線治療歴は、ドセタキセル投与に伴う高度好中球減少症(Severe Neutropenia:SN)、発熱性好中球減少症(Febrile Neutropenia:FN)の独立した予測因子であることが、レトロスペクティブな検討から示された。4月24日から27日まで神戸市で開催された第102回日本泌尿器科学会総会で、慶應義塾大学医学部泌尿器科学教室の茂田啓介氏が発表した。

 去勢抵抗性前立腺癌患者に対するドセタキセル治療は、好中球減少症による有害事象を引き起こす可能性があり、時にFNから生命を脅かす重大な合併症を招くことがある。

 茂田氏らは、ドセタキセル治療でのSNまたはFNの発生の予測因子について解析し、ドセタキセル投与によるFNの発生を予防する一助になることを目的として研究を行った。

 対象は、2008年1月から2013年3月までに同院および関連施設でドセタキセル治療を行ったCRPC患者のうち、継続的に3コース以上の投与が可能だった95人、合計258コースとした。

 患者には原則的に入院下でドセタキセル75mg/m2を3-4週毎に投与し、SN、FNの発生の有無を調査し、各臨床パラメータと比較した。SNはグレード4の好中球減少症(好中球絶対数[ANC]≦500)、FNはグレード3以上の好中球減少(ANC≦1000)かつ38.3度以上の発熱を満たす状態と定義した。全例に対し、ドセタキセル投与前に骨転移の有無を骨シンチグラフィーによる画像診断で評価した。

 95人の平均年齢は72.6±6.4歳、平均BMIは23.1±3.8、平均血清PSA値は135.4±290.9ng/mLだった。高血圧、高脂血症、糖尿病、慢性呼吸器疾患の基礎疾患を1つ以上確認した患者は95人中55人だった。70人(73.7%)が骨転移を有し、骨転移の広がりを示すEOD(Extent of disease)gradeで3以上の患者が20人(21.1%)含まれた。前治療の内訳は、6人(6.3%)が手術療法、25人(26.3%)が放射線外照射療法、95人(100%)が内分泌療法だった。前治療からドセタキセル投与開始までの平均期間は54.2±45.5カ月だった。

 ドセタキセル投与初回3コースにおいて、95人中69人(72.6%)にSN、9人(9.5%)にFNを認めた。コース数では258コース中123コース(47.7%)にSN、11コース(4.3%)にFNを認めた。

 患者解析では、単変量解析の結果、年齢75歳以上、基礎疾患の数が1または2以上、放射線治療歴が、SNまたはFNと有意差を認めた。SN単独では、年齢75歳以上、基礎疾患の数が1または2以上、放射線治療歴が、FN単独では、年齢70歳以上、基礎疾患の数が2以上、放射線治療歴が有意差を認めた。投与前の血液検査値や骨転移の有無および程度は有意な関連を認めなかった。

 多変量解析では、年齢75歳以上(ハザード比=5.77[95%信頼区間:1.73-19.2]、p=0.004)、放射線治療歴(ハザード比=14.50[95%信頼区間:1.80-116.9]、p=0.012)が、SNまたはFNの発生における独立した予測因子となった。SN単独、FN単独においても独立した予測因子だった。年齢および放射線治療歴の有無は、化学療法中の好中球減少症の累積発生リスクとも有意な関連を認めた。

 コース解析では、単変量解析の結果、年齢75歳以上、基礎疾患の数が1以上、PS 2以上、放射線治療歴、前回コースでのSNの既往が有意差を認めた。多変量解析では、放射線治療歴、前回コースでのSNの既往が独立した予測因子となった。

 茂田氏は「外来での化学療法施行に際し、これらの有害事象の発症を念頭においた注意深いフォローの必要性が示唆された。好中球減少症が最も起こりやすい時点での短期間の入院、通院の場合は抗菌薬の処方、さらに長期持続型のG-CSF製剤の適応の可能性などを考えている」とした。
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2014年04月30日 (11:38)

サイトカイン治療抵抗性mRCCの日本人患者でアキシチニブの有効性と長期の忍容性を確認、国内フェーズ2試験の最終解析結果【泌尿器科学会2014】

 サイトカイン治療抵抗性で転移を有する腎細胞癌(mRCC)の日本人患者に対し、アキシチニブは3年を超える全生存期間(OS)を示し、有効性と長期の忍容性があることが、国内で行われたフェーズ2試験の最終解析から明らかになった。4月24日から27日まで神戸市で開催された第102回日本泌尿器科学会総会で、岩手医科大学医学部泌尿器科学講座の小原航氏が発表した。

 アキシチニブは、血管内皮増殖因子受容体(VEGFR)1、2、3を強力かつ選択的に阻害する第二世代の血管新生阻害薬。AXIS試験では、mRCC患者に対するセカンドライン治療として、アキシチニブはソラフェニブと比べて無増悪生存期間(PFS)を有意に改善したことが示された。

 小原氏らは、日本人のサイトカイン治療抵抗性mRCC患者を対象とした国内のフェーズ2試験において、生存調査を含むアキシチニブの有効性と安全性の最終解析を行った。

 同試験は、単群、非盲検、多施設共同のフェーズ2試験で、主要評価項目は客観的奏功率、副次的評価項目はPFS、全生存期間(OS)、安全性、可溶性VEGFR(sVEGFR)-1、2、3などのバイオマーカーだった。

 対象は、淡明細胞型のmRCCと組織学的に確認され、ファーストライン治療のサイトカイン療法に抵抗性または不耐容の患者で、腎摘除術を受けており、ECOG PSは0または1、適切な腎機能(クレアチニン値1.5mg/dL以下またはクレアチニンクリアランス60mL/分以上、尿蛋白が定性検査で2+未満または24時間の蓄尿で2g未満など)を有し、血圧は140/90mmHg以下などの条件を満たすこととした。降圧薬でコントロールされていれば登録可とした。

 アキシチニブは1回5mg、1日2回経口投与し、RECIST v1.0の評価による進行、忍容不能な毒性の発現、同意の撤回のいずれかまで継続した。患者の忍容性に応じて用量は適宜増減した。腫瘍は8週毎にRECIST v1.0で評価し、腫瘍縮小効果は効果判定委員会が判定した。有害事象の重症度評価にはCTCAE v3.0を用いた。

 対象は64人となり、年齢中央値は63歳(範囲:34-80)、男性は44人、ECOG PS 0の患者が89%だった。淡明細胞型が97%を占めた。前治療のサイトカイン療法の内訳は、インターフェロンが78%、インターロイキン-2が5%、併用が17%で、サイトカイン療法の治療期間の中央値は244日だった。MSKCCリスク分類では、favorableが16%、intermediateが77%、poorが7%だった。

 最終解析時におけるアキシチニブの投与期間の中央値は14.2カ月(範囲:0.4-56.1)だった。

 効果判定委員会による評価では、部分奏効(PR)が33人で得られ、奏効率は52%となった。安定状態(8週以上)は28人(44%)だった。PFS中央値は11.0カ月(95%信頼区間:9.2-12.0)となった。治験責任医師による評価では、奏効率は56%、PFS中央値は12.0カ月(95%信頼区間:9.2-14.8)だった。OS中央値は37.3カ月(95%信頼区間:28.6-49.9)となり、3年超を示した。

 後治療が行われたのは59人(92%)で、レジメン数の範囲は1-10だった。多く使用された薬剤は、ソラフェニブ、スニチニブ、エベロリムスなどの順だった。

 MSKCCリスク分類で分けたOS中央値は、favorable群で33.8カ月、intermediate群で41.3カ月、poor群で17.4カ月となり、intermediate群とfavorable群、poor群とfavorable群の間に有意差はなかった。

 1サイクル目の拡張期血圧で分けたOS中央値は、90mmHg以上の群で41.3カ月、90mmHg未満の群で30.8カ月となり、有意差はなかったが、90mmHg以上の群で良好な傾向を認めた。

 sVEGFR-2の変化について、ベースラインから2サイクル目の1日目までの差でみると、中央値は-33.5%となった。sVEGFR-2の変化がこの中央値よりも低下した群のOS中央値は47.0カ月となり、中央値よりも高かった群の34.6カ月と比べて良好な結果だった(ハザード比1.994[95%信頼区間:1.061-3.748]、p=0.0289)。sVEGFR-2はアキシチニブによる治療のOSの予測因子となる可能性があると考えられた。

 治療に関連する有害事象で多く観察されたのは、高血圧(全グレード88%、グレード3/4 73%)手足症候群(75%、22%)下痢(66%、5%)、蛋白尿(63%、9%)、疲労(55%、6%)、発声障害(53%、0%)、甲状腺機能低下症(48%、0%)などだった。多くはコントロール可能だった。

 小原氏は「最終解析において、アキシチニブの良好な有効性と長期間の投与でも忍容性は十分であることが示された」と結んだ。

2014年04月30日 (11:37)

腹部手術の既往はロボット支援腹腔鏡下前立腺全摘除術の手術手技には影響しない可能性【泌尿器科学会2014

 ロボット支援腹腔鏡下前立腺全摘除術(RALP)に対する腹部手術既往の影響を検討したところ、RALPの手術手技には影響しないと考えられることが示された。4月24日から27日まで神戸市で開催された第102回日本泌尿器科学会総会で、名古屋市立大学大学院医学研究科腎・泌尿器科学分野の河合憲康氏が発表した。

 RALPの適応においては、腹部手術の既往が問題となると考えられる。そのため河合氏らは、腹部手術の既往とRALP手術操作への影響を検討した。

 対象は、2011年5月から2013年9月までにRALPを施行した患者346例。腹部既往手術の定義は、虫垂炎、胃・肝・胆嚢疾患、鼠径ヘルニアとした。検討項目として、「腹部既往手術の有無」と「コンソール操作前の癒着腸管剥離操作(以下、剥離操作)の有無」の関連性、剥離操作の有無のRALP手術操作への影響(コンソール時間、手術時間、出血量など)を評価した。剥離操作は、腹腔鏡で行い、ポートを挿入した時点で終了とした。

 346例中、剥離操作を行った群は63例(19%)、行わなかった群は283例(81%)だった。剥離操作を行った群と行わなかった群において、平均年齢はそれぞれ67.0±0.8歳、66.7±4.7歳、平均摘出前立腺重量は42.3±13.7g、43.5±46.2g、平均BMIは23.3±2.8、23.3±3.5、平均PSA値は8.32±4.45ng/mL、7.76±9.34ng/mLだった。Gleasonスコア、病期の分布も両群で同様だった。

 腸管癒着症例では、腹壁への癒着を除くと、前立腺周囲の癒着などは認めなかった。剥離操作を行った群において、腹部既往手術があるのは44例、ないのは19例だった。剥離操作を要した症例の約30%は腹部既往手術がなかった。腹部既往手術がある44例の内訳は、虫垂炎41例、鼠径ヘルニア3例、胃・肝・胆嚢1例だった。

 RALPを施行した346例全体では、腹部既往手術があるのは105例で、内訳は、虫垂炎75例、鼠径ヘルニア16例、胃・肝・胆嚢疾患14例だった。このうち剥離操作が必要だったのは、虫垂炎では41例、鼠径ヘルニアでは1例、胃・肝・胆嚢疾患では2例だった。

 腹部既往手術の有無による腸管癒着剥離時間に有意差はなかった。剥離操作を行った群と行わなかった群において、手術時間はそれぞれ224.1±34.1分、220.5±4.6分、コンソール時間は162.9±33.7分、165.5±40.5分で、ともに有意差はなかった。出血量についても有意差はなかった。さらに、前立腺外進展(EPE)、切除断端における癌浸潤(RM)についても、剥離操作を行った群と行わなかった群で有意差はなかった。

 河合氏は「腸管癒着を剥離した後は、RALP手術手技は腸管癒着がない症例と同様に行うことが可能だった。虫垂炎は鼠径ヘルニアや胃・肝・胆嚢疾患と異なり、炎症性疾患であるため、腹部既往手術の中で虫垂炎の既往がある患者は腸管癒着を意識する必要があると思われた」と考察した。

2014年04月30日 (11:35)

中東呼吸器症候群ウイルスのヒト天然抗体を特定、米研究

【AFP=時事】米ダナ・ファーバーがん研究所(Dana-Farber Cancer Institute)などの研究チームは、中東呼吸器症候群(Middle East Respiratory Syndrome、MERS)を引き起こすウイルスの感染を防ぐ天然のヒト抗体を特定したと明らかにした。論文は28日、米科学誌米科学アカデミー紀要(Proceedings of the National Academy of Sciences、PNAS)(電子版)に掲載された。

 サウジアラビアで2012年に初めて報告された中東呼吸器症候群は、中東呼吸器症候群コロナウイルス(MERS CoV)による呼吸器感染症。致死率は40%以上と高く、サウジアラビアでは100人以上が死亡している。今のところ有効なワクチンも治療薬もなく、専門家らは今なおその謎の解明に苦慮している。

 中東呼吸器症候群コロナウイルスは、その特定の部分がタンパク質受容体に結合してヒト細胞に感染するが、今回特定された抗体はこの結合を防ぐという。この抗体を用いてMERSの予防や治療の方法を開発するための実験が行われているという。

 研究チームを率いたウェイン・マラスコ(Wayne Marasco)氏は、予防効果が3週間程度続く注射薬を開発できるのではないかという見通しを示した。【翻訳編集】 AFPBB News

2014年04月30日 (11:30)

乳がん検診で早期発見 300人が訴え行進

5月11日の「母の日」を前に、乳がん検診の啓発活動「つくばピンクリボンフェスティバル」が29日、つくば市中心部で開かれた。そろいのピンクのTシャツを着た市民約300人が約5キロの道のりを行進し、乳がんの早期発見と早期治療の大切さを呼び掛けた。

同フェスティバルは、市民や患者、医師などで組織する「つくばピンクリボンの会」が2005年から毎年取り組んでいるイベント。ピンクリボンは1990年代、乳がん撲滅のシンボルマークとして米国で提唱され、世界に広まった。

参加者はこの日、午前10時半に同市葛城根崎の研究学園駅前公園を出発。ハート型のピンクの風船やメッセージが書かれた紙を持ち、1時間半ほどかけて同市吾妻のつくばセンター広場まで歩いた。

昨年のマンモグラフィー検診で義母に乳がんが見つかった市内の女性(50)は「闘病中の母を励ます気持ちで高校生の娘と参加した。自分は45歳以降、受診を心掛けている。乳がんは5〜10%が遺伝性と言われているので、娘にもしっかりとした知識を伝えていきたい」と話した。

フェスティバルでは10キロを走るマラソン部門があったほか、乳がんに関する講演会も行われた。(今橋憲正)

2014年04月30日 (11:23)

がん不安軽減へ、サポーター養成講座始まる

 がん患者とその家族を体験者の立場から支援する「がんピアサポーター」の養成講座が26日、佐賀市の県総合保健会館で始まった。福岡県の患者団体の波多江伸子さんら2人が講演し、約30人がピアサポートの役割や相談を受けるときの注意点について理解を深めた。

 がんピアサポーターは、自らがんの治療、看護の経験がある人が対象。同市のNPO「クレブスサポート」(吉野徳親理事長)が昨年から養成講座を開いている。

 波多江さんは子どもを産んだ33歳の時、甲状腺がんの手術で神経を切断したため声が出なくなった。「育児の不安が募ったが、そんな時に同じ病気で2人目を産んだばかりの方に出会った。前向きでのんびりした生き方に元気づけられた」と語った。

 ピアサポーターは話をじっくり聴き、共に悩み、考える姿勢が重要といい、波多江さんは「励ますことは相手の負担になる。自分の考えを押しつけてもいけない。対等な関係を保ち、多様な価値観を認めながら接してほしい」と助言した。

 県内のがんピアサポーターは現在18人。6月には佐賀市内に支援拠点を設け、これまで県内5カ所でそれぞれ年1回開いていた「がんサロン」を月1回実施していく。

2014年04月30日 (11:11)

. サノフィが「前立腺がんWeb」 基本的な知識や治療法など情報提供

 サノフィは、前立腺がんの患者と家族向けの情報サイト「前立腺がんWeb」を開設した。

 順天堂大学医学部の堀江重郎教授が監修し、前立腺がんと治療に向き合う患者や家族に、前立腺がんに関する基本的な知識、化学療法を含む様々な治療法について正しく適切な情報を提供する。

 メディカルパペット劇場「おじいちゃんが見つけたもの」が特徴的なコンテンツの1 つ。前立腺がんを患ったおじいちゃん「清司せいじ」を主人公としたストーリー仕立てで、家族や主治医、医療関係者とのやり取りを通じて、治療の悩みやがんとの向き合い方など患者の気持ちを表現している。

 日本では2020 年には前立腺がんの罹患数は2000 年の3.4 倍に増加し、約8 万人にのぼると予測されている。



「前立腺がんWeb」

http://www.zenritsusengan.sanofi.co.jp

2014年04月30日 (11:09)

指揮者の井上道義さん、療養へ

 指揮者の井上道義さん(67)が咽頭がんの治療のため、6月末まで演奏活動を休止することになった。所属事務所が30日、明らかにした。
 同事務所によると、井上さんは4月半ばに咽喉に違和感を覚え受診。組織検査の結果、がんであることが判明した。
 井上さんは東京都出身。新日本フィル、京都市交響楽団などの音楽監督を歴任し、現在はオーケストラ・アンサンブル金沢の音楽監督、大阪フィルの首席指揮者を務めている。 

2014年04月30日 (11:08)

【NBA】殿堂入り監督J.ラムジー氏が89歳で死去

【NBA】殿堂入り監督J.ラムジー氏が89歳で死去
ISM 4月29日(火)18時1分配信

 監督としてバスケットボール殿堂入りを果たし“ドクター・ジャック”の愛称で多くの人に慕われたジャック・ラムジー氏が現地28日、フロリダ州ネイプルズで死去した。享年89。

 死因は公表されていないが、ラムジー氏は長年様々ながんに侵され闘病生活を送っていた。昨年には健康上の問題を理由にESPN解説者としてのキャリアを終えており、同氏がホスピスに入院していることが先週明らかになっていた。

 第2次世界大戦で米国のために戦ったラムジー氏は、1968年から21シーズンにわたり、フィラデルフィア・セブンティシクサーズ、インディアナ・ペイサーズ、ポートランド・トレイルブレイザーズなどで監督を歴任。1977年にはブレイザーズをリーグ優勝に導いた。

 監督として通算864勝783敗。1996年にはリーグ史上最も優れた10人の監督の1人に選出された。1988年に監督を退いた後は解説者に転向し、第2のキャリアでも大きな成功を収めていた。

 古くからラムジー氏と近しい関係にあったマイアミ・ヒートのパット・ライリー球団社長は「プロの世界のみにとどまらず、バスケットボール界全体にとって、とても悲しい日だ。偉大な人物を失ってしまった」と巨匠の死を悼んだ。(STATS-AP)
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2014年04月30日 (11:06)

「今は仕事。出産は将来に」“卵子凍結”という選択

 大阪市西成区のオーク住吉産婦人科には「培養室」があり、高さ80センチ、直径50センチの金属製タンク16基が並んでいる。液体窒素で満たされた内部で保存されているのは、氷点下196度で瞬時に凍結された67人分の卵子。うち54人分は健康な未婚女性のものだ。

 女性の妊娠率が高い20代後半から30代前半は、女性が職場でキャリアを積み上げる時期と重なる。一方、年を重ねれば卵子は老化し、妊娠しにくくなる。

 若いうちに卵子を凍結保存し、将来出産を望んだときに備える「卵子凍結」。同院の船曳(ふなびき)美也子医師(53)によると「例えば25歳で採卵しておけば、理論上は40歳で使っても25歳のときの高い確率で妊娠が期待できる」という。

 「卵子老化の事実を知って焦った。技術があるならやっておくべきだと思った」。タンク内には、大阪市の会社員、前田絵里さん(35)=仮名=の卵子も6個保存されている。

 漠然と不安を感じていた昨年3月、卵巣にどのくらいの卵子が残っているかを推定できる検査を受けた。結果は「卵巣年齢は40代」との診断。即座に卵子凍結を決断した。

 凍結に必要な卵子は平均1人20個ほどだが、前田さんの場合、1回の採卵数が3個と少なかった。1回の費用は平均40万円程度だが、回数が必要な前田さんの場合、総額約200万円と見込まれる。前田さんは2カ月に1回のペースで採卵を続けているが、費用は全て預貯金で賄う予定だ。

■「30代女性でも手が届く金額」

 女性のキャリア志向が高まる中、若いうちに卵子を保存しておきたいと望む女性は少なくない。しかし、卵子凍結は、違法ではないものの、これまでは病気の治療を受け、妊娠に影響を及ぼすような特別なケース以外は、積極的には認められていなかった。

 慎重論の背景には、高齢出産で母体の健康に支障が生じる可能性や、胎児に対する安全性を懸念する声がある。晩産化を助長するという意見や、凍結卵子のヤミ売買が横行する可能性があるとの指摘もある。

 しかし、日本生殖医学会は昨年11月、健康な未婚女性による卵子の凍結保存を認める指針をまとめた。女性の切実な声、社会的な要請を踏まえた結果だった。

 大阪市の今井亜矢さん(37)=仮名=は、平成22年に卵子凍結を行った。当時、恋人はいたが結婚の予定はなく、仕事に打ち込んでいた。費用は約40万円。「30代女性でも手が届く金額だったし、保存したことで逆に精神的に楽になった」と語る。

 その後、今井さんは、医療関係職の夫(30)と結婚。凍結卵子を使わずに妊娠し、昨年夏に長男を出産した。それでも、現在も年数万円の保管料を支払い、凍結卵子を保存し続けている。「2人目以降のときに必要かもしれない」と考えているためだ。

■「卵子凍結」は“保険”

 日本生殖医学会が新指針を発表した後、オーク住吉産婦人科では卵子凍結の申し込みや問い合わせが急増した。同院で初めて卵子凍結に関するセミナーも開催。約50人の女性たちで満席になった。

 「漠然と人生プランはあるけれど、職場での責任もあり、思い通りにはいかない」。参加者の一人、大阪府阪南市の公務員、渡辺真理子さん(36)=仮名=は「キャリアも、子供も、というのは欲張りかもしれないけれど、年齢的にチャンスは今しかないし、保険をかける意味で安心だ」と感じ、卵子凍結を前向きに考えている。

 「加齢による卵子の質の低下を解消する卵子凍結は、これから女性にとって当たり前のことになるのでは」。船曳医師はそうとらえる半面、「将来的な妊娠が百パーセント可能になるわけではないし、高齢出産のリスクもある」と指摘する。

 卵子凍結は近年始まったばかりの技術だ。船曳医師によると、母体や胎児への安全性は実験段階では実証されているが、実際の影響、リスクについては不透明な部分も残っている。

 船曳医師は女性たちに語りかける。「卵子凍結は、女性の社会進出を支える重要な技術だが、人の生き方、ポリシーはそれぞれ。よく考え、自分の意思で選択してほしい」

 ◇卵子凍結 排卵誘発剤で卵巣を刺激し、採取した卵子を凍らせ、保存する手法。体外受精で将来使用する。本来は、がんなど病気の治療を受け、妊娠にリスクがある女性が対象とされてきたが、法的な制約はないため一部の医療機関では健康な女性に対しても行われてきた。日本生殖医学会は昨年11月、採卵は40歳以上は推奨しない▽子宮に戻すのは45歳以上は推奨しない▽使用は本人に限る-などの条件つきで、健康な未婚女性にも卵子の凍結保存を認める指針を発表した。

2014年04月30日 (11:00)

バルサ、ビラノバ前監督葬儀に1500人出席 会長「謙虚で正直な人

 25日にがんのため45歳で死去したスペイン・リーガエスパニョーラ、バルセロナのティト・ビラノバ前監督の葬儀が、バルセロナ市内の大聖堂で28日に行われた。葬儀にはビラノバ夫人、長女、長男ら家族や、バルセロナの現首脳陣、マルティーノ監督、所属選手ら約1500人が出席した。

 葬儀ではバルトメウ会長は「整然とし、謙虚で正直な人でした。常に正面から向かい、努力で乗り越えることに価値を見いだす人でした」とスピーチ。同クラブ下部組織からともにプレーし、昨季はアシスタントコーチとして、ビラノバ氏を補佐してリーグ制覇を達成したジョルディ・ロウラ氏は「バルサは彼の人生だった。常に僕らに彼が信じる唯一の‘イズム’は、バルセロニズムだと言っていた。常に自分に忠実で、謙虚だった。決して主役になるのは好まなかった。それは生まれついての性格だった」と故人をしのんだ。

 19歳の長女カルロタさんは父からもらった最高のアドバイスは「人生は悲しむには短すぎる」だったと語り、長男のアドリアさんはビラノバ氏への追悼と励ましに対して感謝を述べた。

 葬儀には昨季まで所属した元フランス代表DFアビダル(モナコ)、前テクニカル・ディレクターで現マンチェスター・シティー(イングランド)のフットボール・ディレクターを務めるチキ・ベギリスタイン氏、ユップ・ハインケス前バイエルン・ミュンヘン監督らの姿もあった。

 盟友でともに同クラブの黄金時代を築いたジョセップ・グアルディオラ元監督(現バイエルン・ミュンヘン監督)は、29日に欧州チャンピオンズリーグ準決勝第2戦レアル・マドリード戦を控えているため、葬儀には姿を見せなかった。

2014年04月30日 (10:59)

笑いで応援再び 宮川大助・花子さん 浪江町民に漫才披露

 めおと漫才の宮川大助・花子さんが28日、福島県二本松市の安達体育館で公演した。会場は東京電力福島第一原発事故で二本松市に避難している浪江町民が暮らす安達運動場仮設住宅の隣。笑いで元気づけようと、無償で出演した。
 2人は東日本大震災の被災地でボランティア公演をしている。今回は安達運動場仮設住宅自治会の主催。昨年の公演で住民との交流が生まれ、2度目となった。
 舞台に立った2人は以前、大助さんが脳内出血、花子さんが胃がんを患い、苦労の末、復帰を果たした経緯をネタにした。その上で花子さんが「家族同士、日頃からしっかり話しておくと、すぐ異変に気付く」「家族の愛が一番」と訴えた。会場に詰め掛けた住民ら約400人は拍手と笑顔で励ましに応えていた。
 「福島県住みます芸人」ぺんぎんナッツら吉本興業の若手芸人も出演した。
.福島民報社

2014年04月29日 (09:45)

がん患者の就労支援、取り組む企業は1割

 がん患者の就労支援に取り組む企業は1割にとどまることが、厚生労働省のアンケート調査で分かった。

 近年、働けるがん患者が退職せざるをえなくなるケースが問題になっており、同省は就労支援を進める企業への後押しを検討している。

 アンケートは今年2月に実施。従業員へのがん検診の周知など、厚労省のがん対策事業に参画する企業や団体1206社に、がんと診断された従業員への支援状況をインターネットで尋ね、零細企業から大企業まで411社が回答した。

 支援をしていると答えた企業は10%。支援内容は、医療機関の案内や、負担が少ない職場への異動、治療で病院に行く日は有給休暇扱いにすることなどだった。診断された従業員の数を把握しているのは44%と半数以下で、病気という個人情報を聞きづらいことが把握が進まない主な理由だった。1社あたりの患者は平均8人いた。
.

2014年04月29日 (09:44)

『みんなの家庭の医学』おさらいニュース>放っておくと危ない鼻の病気、その症状は?

 鼻水、鼻づまりと聞くと、風邪や花粉症を思い浮かべる人が多いと思うが、症状は同じでも重症化する病気の可能性もあるという。今回のORICON STYLEと朝日放送『たけしの健康エンターテインメント! みんなの家庭の医学』(毎週火曜午後8時放送)のコラボ企画“おさらいニュース”では、日本トップクラスの鼻の名医が警告する“放っておくと危ない鼻の病気”トップ3を紹介する。

◆両側? 片側? 鼻水、鼻づまりの起こり方に注意!

 たかが鼻水、鼻づまりと侮るのは危険! そう警告するのは、吉川衛教授(東邦大学医療センター 大橋病院 耳鼻咽喉科)。特に気をつけたい鼻の病気トップ3を教えてくれた。

 第3位は、「副鼻腔真菌症」。寝室や風呂場、キッチンなどにいるカビ(真菌)が、鼻の奥に広がる空洞(副鼻腔)に入って増殖し、炎症を起こすという病気だ。免疫力が低下している時にかかりやすいという。鼻水や鼻づまりが片側にだけ起こっている場合は、この病気にかかっている可能性も。

 もうひとつ、片側だけの鼻の症状で要注意なのが、第2位の「上顎洞がん」。副鼻腔の空洞のひとつ「上顎洞」にがんができ、最悪の場合死に至る病だ。喫煙やホコリ、細菌等の異物を吸い続けることで上顎洞の粘膜が傷つき、炎症が慢性化。細胞ががん化してしまうと考えられている。年間の患者数は約1000人と多くはないが、片側だけ鼻水が出ていて、血が混じったり、黄色く粘ついているようなら、病院ですぐに診察を受けた方が良さそうだ。

◆早期発見がカギ 今、増えている恐ろしい新型「副鼻腔炎」

 吉川先生が警告する鼻水・鼻づまりから始まる危険な病の第1位は「慢性副鼻腔炎」。細菌やウイルスにより副鼻腔の粘膜に炎症が起きる病だ。患者数は約100万人とも言われているが、抗菌薬による治療で比較的簡単に良くなるとされてきた。ところが、ここ10数年で、従来の治療法で治らない「好酸球性副鼻腔炎」という新しいタイプの副鼻腔炎にかかっている人が増えていることが明らかになってきた。白血球の一種の好酸球が、何らかの原因で副鼻腔の中で異常に増殖し、正常な細胞を攻撃して炎症を起こしてしまうという。悪化すると、耳にまで炎症が及び聞こえなくなったり、喘息による呼吸困難に襲われたりすることもあると言う。症状は従来の慢性副鼻腔炎と似ているが、見分けるポイントは2つある。

1.鼻がつまっているわけでもないのに、匂いが感じにくい。
2.息が苦しくなるほど激しい咳が出て、しばらく止まらない(この病気は成人になってから発症する喘息を併発することが多い。)

 症状改善のカギは、早期にステロイド薬による治療や手術など。早期発見のためにも、上の2つの症状があるようなら、花粉症という思い込みを捨て、一度専門医に相談することをお勧めする。

2014年04月29日 (09:43)

中国の水源水質、基準クリアは半数どまり?「国家機密」で闇の中―中国メディア

2014年4月27日、21世紀経済報道によると、全国で水質汚染が深刻化する中国で、水源となっている地域の水質を調査したところ、国家基準を満たしたのは半数に過ぎないことが分かった。中国当局は水質データを「国家機密」として公開に前向きでないという。

中国では今月、甘粛省蘭州市の水道水から国家基準を超える発がん性物質・ベンゼンが検出されて問題となった。これを受け、北京市でも浄水器を使う家庭が増加。市民の水の安全に対する不安は高まっている。しかし、国家都市給水排水工程技術センターによると、水の再処理工場は本来必要な数の2%に達していない。

一方、中国環境保護部は全国113都市の水源地域の水質データを公開しているのみで、ほか数千都市の数字については発表していない。同部関係者は「水質はひどい状況だが、国家機密のため明かせない」と説明。基準を満たす地域は中国全体の5割程度とみられている。(翻訳・編集/AA)

2014年04月29日 (09:42)

東部の県民は脂っこい物が好き? カロリー摂取、東高西低 静岡県調査

 県東部の県民は揚げ物や干物の食べ過ぎに注意を-。県が28日公表した県民健康基礎調査で、カロリーや塩分摂取の“東高西低”の傾向が浮き彫りになった。
 同時公表した特定健診53万人分のデータからは、東部にメタボリック症候群(メタボ)や高血圧症、がん死亡者数が多い実態も分かった。県健康増進課は「相関関係は断定できないが、家族や地域で食生活を見詰め直す参考にしてもらえれば」と呼び掛けている。
 調査は県民1500人を対象に実施した。東部はコロッケやチャーハン、総菜パンなど油を多く使う食品の摂取が多く、伊豆では干物、漬物、汁物など塩分の高い食品の摂取が目立った。特に伊豆の漬物の摂取頻度は月13・6回で、地域別で最も少ない西部の7・6回を大きく上回った。
 中部はお茶や赤身の刺し身、おでん、西部はサラダ、肉じゃが、野菜の煮物の摂取が目立ち、「全体的にバランスの取れた食事」だったという。
 東部、伊豆にメタボや高血圧といった生活習慣病患者が多く見られたことについて、県は「工場の3交代制勤務や移動手段を車に頼る人が多い地域で、運動不足が原因の一つでは」と分析した。
.静岡新聞社

2014年04月29日 (09:40)

女性特有 乳がん、子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんの症状

 女性特有のがん発症が低年齢化、増加している。とくに子宮頸がんは20~30代に急増しており、乳がんに次いで発症率第2位となっている。また、更年期にさしかかり、がんを発症しやすい体の変容期を迎えながら、婦人科検診受診率がもっとも低いのが40~50代女性だ。

 女性がかかる特有のがんは4種類ある。

 ひとつは乳がん。30代から増加し40代後半~50代前半がピーク。死亡率は1/3以下で比較的生存率が高い。

 乳がんの約9割は乳管から発生。女性ホルモンのひとつ、エストロゲンが乳がんの発生や増殖に大きくかかわっていると考えられる。エストロゲンは排卵日の直前に多く分泌され、妊娠授乳中は分泌されない。そのため、初潮が早い、閉経年齢が遅い、出産していないなどの理由が乳がんリスクとしてあげられる。

 症状としては、乳房にしこりができる。乳房表面の皮膚がくぼんだり、赤く腫れる、あるいは痛みや熱をともなう場合や、乳頭からの出血も。乳腺症などの症状とも重なるので、異変を感じたら乳腺専門医に受診を。

 子宮頸がんは20代後半~30代後半で増加。近年、罹患年齢の若年化が問題になっている。

 子宮の入口「子宮頸部」と呼ばれる部分に発生するがん。そのほとんどは性交渉で感染するといわれるヒトパピローマウイルス(HPV)が原因とされる。感染しても免疫システムで排除されるが、感染が続くと子宮頸がんに進行すると考えられている。

 初期段階では、自覚症状がないのがほとんどで異常に気づきにくい。がんが進行すると、月経時以外や性行時の出血、生理不順、ふだんとは異なるおりもの、下腹部や腰の痛みなどがある。定期検診が早期発見のカギ。

 子宮体がんは40代後半から増え、50~60代でピークに。

 子宮体がん(子宮内膜がん)の発生には、エストロゲンによる子宮内膜への過剰な刺激が関与する。排卵障害などで子宮内膜がプロゲステロン(黄体ホルモン)の作用を受けずにエストロゲンに刺激され続けて過剰に増殖すると、がん発生のリスクも増大する。

 症状は、月経とは無関係の出血、おりもの、排尿痛、性行時痛、骨盤付近の痛みなど。長期の出血や、不正出血がある場合はすぐ専門医に受診を。閉経前でも、生理不順や乳がん、大腸がん経験者の場合は特に要注意。

 最後に卵巣がん。40代から増加し、50代前半でピークに。死亡率は50代から増えて高齢になるほど高くなる。

 卵巣は子宮の左右にあり、成熟した卵子を放出する。ここに発生する悪性腫瘍が卵巣がん。また発生する組織により、上皮性(卵巣を覆う細胞層)、胚細胞性(卵子のもとになる細胞)、性索間質性(ホルモンを生み出す細胞と周辺組織)の3つの腫瘍に大別。

 症状としてはお腹に張りがある、下腹部にしこりを感じる、膀胱が圧迫されて起こる頻尿など。お腹が大きくなったり、腹水が溜まってから気づくことも多く、自覚症状が出にくい。時には、腫瘍の破裂や腫瘍がねじれを起こす茎捻転で突然、腹部激痛を起こすことも。

※女性セブン2014年5月8・15日号

2014年04月29日 (09:37)

日本丸メモリアルパークで「ココカラ・リオーネ」-女性の健康を考えるきっかけに /神奈川

 日本丸メモリアルパーク(横浜市西区みなとみらい2)で4月29日、女性の健康を考えるきっかけ作りを行うイベント「ココカラ・リオーネ」定期開催のプレイベントが行われる。(ヨコハマ経済新聞)

 同イベントは、女性疾病の予防や検診に関する情報提供やワークショップと共に、青空の下でフードや物品を販売するマルシェや、ステージイベントなどを実施する。主催は、神奈川・横浜を中心に女性疾病の予防啓発活動行っている「ココカラプロジェクト実行委員会」。

 若い女性に増えている子宮頸(けい)がん、卵巣がん、乳がんなどの病気は、早期発見、早期治療を行うことで最悪の事態を防ぐことができる。しかし、日本の子宮頸がん、乳がん検診率は、30%台とOECD(経済協力開発機構)加盟国30カ国の中で最低レベル。欧米の検診率の70~80%と比べて極めて低い状況となっている。「ココカラ・リオーネ」は、来場者に楽しみながら健康意識を高めてもらい、検診率の向上を目指す。

 プレイベント開催の29日には、新鮮な野菜や天然酵母のパンや花などを販売するマルシェ「Woo-By.Style」、木製ミニカーの模擬レース「うく・ぬーた」、どんぐり商品の販売「まちふく」、石巻発の再生プロジェクトによるDVD付き石巻弁ラジオ体操本の販売「おらほのラジオ体操」などが出店するほか、婦人科のかかりつけ医のもとで定期検診を受け、病気の早期発見、早期治療につなげるための啓発活動が行われる。

 また、日本丸メモリアルパークに係留されている帆船・日本丸では、全ての帆をひろげる総帆展帆(そうはんてんぱん)と、国際信号旗(船の通信に使用する旗)を掲揚する満船飾(まんせんしょく)も行われる。

 ココカラプロジェクト実行員会の坂本奈緒子さんは、「このイベントを機に、会場にお越しいただいたお客様がココロとカラダにいいコトを通じて、自分のカラダに向き合うきっかけを持ち、定期検診に行っていただけるよう活動・発信していきたい」と話している。

 開催時間は10時~17時。雨天中止。入場無料。今後、6月から12月までに6回の定期イベントが行われる。開催日程は6月22日、7月21日、9月21日、10月26日、11月16日、12月7日。

 「ココカラプロジェクト」は2012年に、設立された任意団体。女性疾病の予防をテーマに、健康情報を提供して検診受診のきっかけを作る啓発イベントを開催している。

2014年04月29日 (09:36)

医療・介護の未来予想図 2025年の医療ITは?

 2014年(平成26年)度診療報酬制度では、団塊世代が75歳上となる2025年に向けた医療提供体制の再構築、地域包括ケアシステムの構築を見据えた改定が目玉の1つとなっている。

 地域包括ケアシステムは、患者(高齢者)が暮らす日常生活地域圏内で医療・介護、生活支援サービスを提供することが求められる。そのため、医療機関や介護施設などサービスの提供者、行政機関などの関係者間のネットワーク化が鍵を握る。また、サービスの効率化や生産性の向上を支える基盤として、ICT(情報通信技術)を活用したシステムの重要性がより増すことになる。

 厚生労働省は2014年3月31日、同省のWebサイトに資料「健康・医療・介護分野におけるICT化の推進について」を公開した。これは、2013年6月14日に閣議決定された「規制改革実施計画」で医療情報の利活用のための工程表などの策定が決定されていることを踏まえて作成した資料。医療分野におけるICT化の将来像(2025年)とその実現に向けた厚生労働省の具体的方策を記載している。本稿では、その概要を紹介する。

●医療・介護分野の将来イメージを提示、厚生労働省

 厚生労働省が同資料で掲げた将来像のイメージに映るのは、医療・介護サービスの質の向上と持続可能な社会保障制度の確保を目指したICT活用だ。

 具体的な方策は、以下の2つに大別される。

1. 医療情報連携ネットワークの普及促進による医療の質の向上と効率化の実現
2. 医療分野のさまざまな側面におけるデータ分析と利活用の高度化の推進

●医療情報連携ネットワークは、実証段階から次へ

 これまで全国各地で実証事業や補助事業として医療情報連携ネットワークの構築、医療情報の標準規格「SS-MIX」の策定・普及などによる連携の基盤整備が進められてきた。「健康・医療・介護分野におけるICT化の推進について」資料では、医療情報連携ネットワークの普及・促進をより図るため、実証フェーズから普及・定着に軸足を移していくべきだと記載している。

 また、医療情報連携ネットワークシステムの課題として以下の4つを挙げている。

1. 費用面を含むネットワークの持続可能性の確保、効果的な稼働の継続
2. ネットワーク間での情報の相互利用性の確保
3. より多数の医療機関の参加と情報の双方向性の確保
4. 本人による健康・医療情報の利活用

 上記の課題を解決する取り組みとして、厚生労働省は以下の5つの施策を推進する予定だ。

○1. 目指すべきネットワークモデル(標準モデル)の確立、普及

 上記の課題の解決を図るため、医療情報連携ネットワークが備えるべき標準的な要素を定義し、全国で共通活用でき、持続可能な情報連携基盤の標準モデルの確立を目指す。

 具体的には、全国各地のネットワークの構築状況、ネットワークの目的や共有している情報項目、参加機関数、同意取得の方法、現在の稼働状況、効果などを2014年度に調査・分析する。また、全国に普及可能なネットワークモデルとしての「標準モデル」確立を検討する。さらに2014年通常国会に提出されている「医療介護総合確保推進法案」では、都道府県による地域医療構想の策定、都道府県に基金を設置する新たな財政支援制度が盛り込まれている。こうした政策的枠組みと整合性を図りながら、標準モデルの普及促進を図るという。

○2. 在宅医療・介護を含めた標準規格の策定、普及

 多数の医療機関間の連携やネットワーク経由の連携など、地域医療連携をより広域で実現可能にする情報交換のための標準規格の策定・普及を推進する。

 具体的には、国際標準規格を踏まえた患者の同一性確認、当該患者の医療情報を交換するための標準規格などを確立する。また、広く普及しているレセプトコンピュータに登録された診療情報を共有可能とするためのインタフェース規格案の策定に取り組むという。さらに在宅医療や介護分野での情報共有に向けた標準規格の策定を目指す。

 その他、現在行われている電子処方せんの実証事業の結果を踏まえつつ、患者の利便性の向上や調剤業務の効率化、安全確保などに関するガイドラインを策定し、2015年度までに導入を図るべく検討を進める。

○3. クラウド活用による費用低廉化モデルの構築

 クラウド技術を活用などによる、設備投資に掛かる費用の抑制策の検討やルール策定などについて実証事業を実施する。

○4. 個人による疾病・健康管理の推進

 患者や地域住民が生涯における医療・健康情報を継続的に自ら管理し、活用する仕組みを推進する。具体的には糖尿病や高血圧などの生活習慣病に関する電子手帳の確立、その普及に向けた実証事業を行う。また、電子版「お薬手帳」の普及・拡大に引き続き取り組む。さらに、疾病やワクチンに関する情報、接種スケジュール、接種歴などの情報をPCやスマートフォンなどに送信する情報提供サービスの構築を目指す。

○5. 遠隔医療の推進

 遠隔医療システムの導入に対する補助事業を継続し、医療機関のシステム構築を支援する。また、2014年度から医療・介護事業者を対象とする遠隔医療研修を実施し、医療・介護従事者のリテラシーの向上を図る。地域の特性に応じた遠隔医療の提供を推進するため、各地域の事例分析を行い関係者に情報を提供する。

●国家レベルのデータ分析活用基盤で国民に還元

 同資料には、今後の医療・介護制作ではエビデンスに基づく効果的な施策立案や医療技術の向上、医学研究の推進に取り組むことが不可欠と記載。情報活用ルールの整備や標準化、基盤の構築とともに、高度な分析手法を確立し、エビデンスに基づいた政策や効果的な保健事業、新たな研究などを促進。医療・介護分野における情報活用を効率化することで国民にその恩恵を還元できる社会の実現を目指すという。

 厚生労働省は、医療分野における情報活用や分析の高度化が国民の利益として還元されるためには、主に3つのフェーズがあると想定。

1. 国や地方公共団体による医療・介護政策への反映
2. 保険者などによる個人の健康増進に関する取り組みへの活用
3. 治療技術などの医療の質向上や研究開発促進への活用

 厚生労働省は今後、以下の9つの取り組みを進める予定だ。

○1. レセプト情報や健診情報をさらに有効活用する

 既に政策や研究のために活用されているレセプト情報や健診情報などのデータベースについて、都道府県による情報活用をさらに促進するために国が技術的助言を行う。これらの情報を地域医療構想(ビジョン)などの医療政策に生かしていくという。また、研究を目的とする第三者への情報提供については、セキュリティ環境を整備したオンサイトセンターを整備。公益性を有する研究者に対する提供を行うことを前提として、その提供範囲の拡大を検討し、2014年度内にその結論を出す。

○2. 介護・医療関連情報の「見える化」の推進

 地域包括ケアシステムの構築に向けて、医療・介護関連情報を広く共有するための「見える化システム」の構築を進める。既に2014年2月に介護情報を対象とするプロトタイプシステムが運用を開始しており、地方自治体が要介護度別のサービス利用状況の分析などで利用してきた。2014年度以降は医療情報を対象にしたり、地域住民も利用可能にするなどシステムの範囲拡大を進めていく。

○3. データヘルスの推進

 医療保険者がレセプトや健診情報などの情報を活用し、加入者に対して効果的かつ

効率的な保健事業を実施できるように整備を進める。被保険者保険では、「健康保険法に基づく保健事業の実施等に関する指針」(告示)を改正。全ての健保組合、協会けんぽに対して、2014年度中にレセプト・健診情報を活用する「データヘルス計画」を策定・公表し、2015年度からの事業実施を要請する。

 また、国民健康保険においては「保健事業の実施等に関する指針」(告示)を改正。市町村国保等が、2014年度から保健事業の実施計画について所要の見直しなどを行い、順次、情報分析に基づく保健事業の実施を推進する。市町村国保では有識者で構成される支援体制を確立し、財政支援する。

○4. 医薬品の安全対策のための医療情報データベース

 2011年度から5年計画で実施してきた「医薬品医療機器総合機構の情報分析システムを構築する基盤整備事業」では、隠れた副作用の発見や副作用の定量的な把握のため、10の拠点病院でデータベースを構築してきた。2013年度からは拠点病院の情報蓄積とともに、病院に保管されるカルテ情報などを基に、医療情報データベースから抽出された情報の正確性を検証している。2014年度からは医療情報データベースの情報を活用した、迅速かつ的確な医薬品などの安全対策を実施することを目的として、疫学的手法を用いた活用方法の高度化を図る。

○5. 関係学会の情報基盤の整備を支援

 2011年から厚生労働科学研究費によって、日本外科学会を中心に手術症例に関する登録事業「NCD(National Clinical Database)」の立ち上げを支援し、これまで年間100万例を超える情報の収集や分析が行われてきた。今後は医療の質を向上させるため、日々の診療行為や治療効果、アウトカムデータ(診療行為の効果)を一元的に蓄積、分析、活用するための情報基盤を整備する関係学会の取り組みを支援する。

○6. 難病対策推進のための患者データベースを構築

 全国規模の患者データベースを構築し、病態解明や治療法の開発、その実用化を目指す研究を支援する。また、長期的には経年的に蓄積された難病患者の情報を活用することで、研究者による病態解明や創薬開発につなげることを目指す。

○7. がん登録データベースの成果を国民に還元

 2013年12月に成立した「がん登録の推進等に関する法律」に基づき、全国がん登録を通じた広範な情報収集によって、罹患や診療、転帰などの状況の正確な把握に努める。またこれらの情報をがんに関する調査研究に活用し、その成果を国民に還元することを目指す。

○8. 予防接種記録の電子化を検討

 予防接種法施行令に基づき、各市町村が作成、保管している予防接種台帳(予防接種に関する記録)の電子化を厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会などで検討する。また、予防接種記録情報を疫学調査やワクチンの研究開発などの予防接種施策に活用できるような仕組みの構築を目指す。

○9. 臨床研究・治験の効率的な実施に向けた技術開発

 臨床研究・治験の効率化や迅速化、データの質の確保のために必要な技術を開発する。具体的には、電子カルテなどから必要な情報を電子的に参照・抽出する技術を開発し、その導入や標準化に向けた施策に取り組む。

●ICTは政策推進のための大きな可能性を持つ「ツール」

 厚生労働省は、同資料のまとめとして「ICTの活用は健康寿命の延伸、医療・介護サービスの質の向上と効率化、医療技術の発展や効果的な政策推進などを実現する上で大きな可能性を持つ『ツール』の1つである」と記載している。2025年には医療費が50兆円を超えると推計される中、医療・介護をはじめとする社会保障制度の持続可能性の確保に向けた施策に取り組むという。

2014年04月29日 (09:33)

「肝炎検査は無料」知らない9割-検査しない理由は「なんとなく」、意識調査

 国内最大級の感染症ともいわれるB型・C型肝炎ウイルスについて、感染の有無を調べる血液検査が無料で受けられることを知っている人は約1割にとどまることが、ヤンセンファーマの意識調査で分かった。治療費助成についてもほとんど認知されておらず、肝炎ウイルスに対する関心の低さが浮き彫りになった。【烏美紀子】

 B型・C型肝炎ウイルスの患者、感染者は、計300万-370万人と推定されている。ウイルス性肝炎から肝硬変や肝臓がんに進むこともある。国立がん研究センターによると、国内の肝臓がん死亡者数は約3万人(2012年)で、多くが肝炎ウイルスの持続感染によるものとされている。
 調査は昨年11月、全国の成人男女約1万5000人を対象にインターネットで行った。

 調査結果によると、53%が「過去に肝炎ウイルス検査を受けたことがない」と回答。外科手術や妊婦健診などで特に意識せずに検査を受けたとみられる23%を除くと、自ら意識的に検査を受けたと考えられるのは24%にとどまった。検査を受けない理由は、「特にない、なんとなく」が最多の49%を占めた。次いで、「自分は感染していないと思う」(22%)、「定期的に受けている健診や人間ドックの項目に入っていない」(18%)などが挙がった。

 国の肝炎総合対策などに基づき、肝炎ウイルス検査は現在、全国の地域検診や保健所などで原則無料で受けられるほか、インターフェロン治療などに対する医療費助成制度があるが、これらについて知らなかったとした人は、それぞれ87%と90%に上った。

2014年04月29日 (09:28)

再発子宮頸部腺癌にSOXレジメンが有用な可能性

 再発子宮頸部腺癌にSOXレジメンが有用である可能性が明らかとなった。小人数を対象としたパイロット試験で有効性と忍容性が認められたもの。4月18日から20日まで都内で開催された第66回日本産科婦人科学会学術講演会で、岩手医科大学の高取恵里子氏によって発表された。

 パイロット試験は再発子宮頸癌に対するSOXレジメンの効果と安全性を調べる目的で、2007年4月から2013年9月までに10人の患者を対象に行われた。21日間を1サイクルとして、オキサリプラチンを1日目に100mg/m2、S-1を14日間連続で体表面積に応じて1日2回80mgから120mg、原則として6コース投与された。患者の年齢中央値は49歳(43-72)、PS 0が7人、PS 1が1人、PS 2が2人。前治療レジメン数1が4人、2-3が5人、4以上が1人だった。

 試験の結果、完全奏効(CR)が1人、部分奏効(PR)が5人、病勢安定(SD)が4人で、奏効率は60%、疾患制御率は100%だった。無増悪生存期間中央値は5カ月で、全生存期間中央値は11カ月だった。

 多く認められたグレード3以上の副作用は白血球減少症、好中球減少症、血小板減少症、貧血だった。非血液毒性は低グレードで感覚神経障害、倦怠感などが多く認められた。

 発表された結果を基に、TGCU(東北婦人科腫瘍研究会)によるフェーズ2試験が既に開始されている。

2014年04月29日 (09:27)

抗VEGFR2抗体ramucirumabの単剤投与が進行胃・胃食道接合部腺癌の2次治療として米国で承認

 米Eli Lilly社は4月21日、1次治療としてフルオロピリミジン系あるいは白金系ベースの抗癌剤治療を受けた進行または転移を有する胃、胃食道接合部腺癌を対象に、抗VEGF受容体2抗体製剤ramucirumabの単剤投与が米食品医薬品局によって承認されたと発表した。

 今回の承認は、プラセボ投与と対症療法を行った群と、ramucirumab投与と対症療法を行った群を比較した二重盲検無作為化フェーズ3試験、REGARDの結果に基づくもの。日本においてはイリノテカンかパクリタキセルが2次治療の標準として行われている。ただし、2014年1月に開催されたGastrointestinal Cancers Symposiumで、パクリタキセルとramucirumabの併用がパクリタキセル単剤よりも全生存期間(OS)、無増悪生存期間(PFS)を延長することが報告されており(RAINBOW試験、日本人も参加)、日本においてはramucirumabとパクリタキセルの併用が2次治療の標準となると考えられている。

 REGARD試験は30カ国120施設(日本は含まれていない)で、患者を2週間おきにramucirumab 8mg/kg投与と対症療法を行う群(ramucirumab群)と、2週間おきにプラセボと対症療法を行う群(プラセボ群)に2:1の比で割り付けて、病勢進行か受容不能な副作用の発現または死亡まで継続して行われた。適格条件は転移を有する胃腺癌または胃食道接合部腺癌患者で、転移巣に対するファーストライン治療後4カ月以内に病状が進行した患者か、術後補助療法を受けて6カ月以内などだった。主要評価項目はOS。副次評価項目はPFS、12週時点でのPFS率、奏効率、安全性などだった。

 2009年10月から2012年1月まで355人の患者が無作為割り付けされた(ramucirumab群238人、プラセボ群117人)。患者背景は両群で大きな差はなかった。

 試験の結果、OS中央値はramucirumab群が5.2カ月(95%信頼区間:4.4-5.7)、プラセボ群が3.8カ月(同:2.8-4.7)、ハザード比は0.776(同:0.603-0.998)、p=0.0473(層別化)で有意にramucirumab群で延長していた。

 PFS中央値はramucirumab群が2.1カ月(95%信頼区間:1.5-2.7)、プラセボ群が1.3カ月(同:1.3-1.4)、ハザード比は0.483(同:0.376-0.620)、p<0.0001(層別化)で有意に延長していた。

2014年04月28日 (12:22)

ET-743が染色体転座有する悪性軟部腫瘍患者対象国内フェーズ2で無増悪生存期間を延長

ET-743が染色体転座有する悪性軟部腫瘍患者対象国内フェーズ2で無増悪生存期間を延長
横山勇生

 大鵬薬品工業は4月22日、抗癌剤ET-743(一般名:トラベクテジン)が、染色体転座が報告されている組織型の悪性軟部腫瘍患者を対象とした国内フェーズ2臨床試験で、無増悪生存期間を延長したことを発表した。

 ET-743は、2009年3月にスペインPharmaMar社と締結した開発・販売に関するライセンス契約に基づき、大鵬薬品が国内での開発を進めている。元々はカリブ海産のホヤの一種Ecteinascidia turbinataから単離された天然物で、現在は合成法が確立されている。ET-743はDNAに結合し、細胞分裂、遺伝子転写、DNA修復機構を妨げ、腫瘍微小環境にも作用するとされている。

 フェーズ2試験は、染色体転座が報告されている組織型の悪性軟部腫瘍患者を対象にET-743投与群の無増悪生存期間(主要評価項目)について、支持療法(BSC)群を対照として比較した。国内12の医療機関が参加し、2012年7月11日~2014年1月20日の間に76例が登録された。

 悪性軟部腫瘍の一部では、腫瘍特異的な染色体転座とそれに由来する融合遺伝子が存在することが分かっている。融合遺伝子は、腫瘍を発生させる原因となっている可能性が高いとされている。

 試験結果の詳細は、5月30日から6月3日に米国シカゴで開催予定の第50回米国臨床腫瘍学会(ASCO)で発表される。

2014年04月28日 (12:21)

FDA、フルダラビンが適応とならない未治療のCLL患者へのofatumumabとクロラムブシル併用を承認

 英GlaxoSmithKline社と米Genmab社は、2014年4月17日、米食品医薬品局(FDA)がofatumumab(オファツムマブ)に関する生物製剤追加承認申請(sBLA)を承認したと発表した。治療歴の無い慢性リンパ性白血病(CLL)患者で、フルダラビンを用いる治療の適応外と見なされた人々に、第1選択薬としてクロラムブシルと併用される。

 完全ヒト型モノクローナル抗体ofatumumabは、CD20に特異的に結合し、補体依存性細胞傷害作用(CDC)と抗体依存性細胞介在性細胞傷害作用(ADCC)を介して細胞を溶解し、抗腫瘍効果を発揮すると考えられている。FDAは2009年に、フルダラビンとアレムツズマブに反応しないCLL患者への単剤投与を承認している。

 FDAは今回、フェーズ3 COMPLEMENT 1試験の結果に基づいてofatumumabの適応拡大を認めた。 

 オープンラベルの無作為化並行群間試験COMPLEMENT 1は、フルダラビンを用いるレジメンの適応ではないと見なされた、治療歴の無いCLL患者447人(平均年齢69歳、72%に2つ以上の併存疾患あり)を登録、ofatumumab+クロラムブシル(221人)またはクロラムブシル単剤(226人)に割り付けたもので、有効性に関する主要評価項目は、無増悪生存期間(PFS)に設定されていた。

 PFSは、ofatumumab併用群が22.4カ月、クロラムブシル単剤群は13.1カ月で、ハザード比は0.57(95%信頼区間:0.45-0.72、p<0.001)と有意差を示した。有害事象の多くはグレード1または2だった。併用群の5%以上、単剤群の2%以上に認められた、注入関連ではない有害事象のうち、両群間の差が有意だったのは好中球減少症(併用群の27%、単剤群の18%)と白血球減少症(6%と2%)のみで、それ以外の、無力症(8%と5%)や頭痛(7%と3%)などの発生率に有意差は見られなかった。注射部位反応は併用群の67%に認められた。うち10%はグレード3以上だったが、重症の反応はほとんどがサイクル1で発生しており、その後、発生率は低下した。 

2014年04月28日 (12:20)

欧州では膵癌による死亡率が男女ともに上昇する可能性

 欧州の包括的な研究から、癌による死亡率は2014年以降低下するが、膵癌による死亡率は男女ともに上昇し、肺癌による死亡率は女性で上昇すると予測された。イタリアUniversita Degli Studi di MilanoのCarlo La Vecchia氏らが、4月24日付けのAnnals of Oncology誌電子版に発表した。

 イタリアとスイスの研究者らは、世界保健機関(WHO)のデータベースとEurostat(欧州連合統計局)から、人口と癌による死亡のデータを得て、欧州連合(EU)とそのうち人口の多い6カ国について、2014年の癌による死亡率を予測した。特に、男女ともに予後不良な傾向が示されている膵癌に着目した。

 その結果、EUの27カ国において、2014年の癌による死亡は、男性で74万2500人、女性で58万1100人と予測された。2009年と比べて、2014年は高齢者の増加により絶対数が増加しているものの、標準化死亡比は減少し、2009年は10万人当たり男性148.3、女性89.1、2014年にはそれぞれ138.1と84.7となり、男性で7%、女性で5%低下した。2009年と比べて、2014年の死亡率は、男性では肺癌で8%、大腸癌で4%、前立腺癌で10%低下すると予測された。一方、女性では乳癌で9%、大腸癌で7%低下するが、肺癌では8%上昇すると予測された。全体では、癌の死亡がピークとなった1988年と比べて、2014年の癌による死亡率は、男性で26%、女性で20%低下し、25万人の死亡が回避できるとされた。

 しかし、膵癌による死亡率は男女ともに上昇すると予測された。2014年の膵癌の標準化死亡比は、10万人当たり男性8.0、女性5.6となり、それぞれ4万1300人、4万1000人に上ると推測された。2000年から2004年の膵癌の標準化死亡比は、10万当たり男性7.6、女性5.0だったことから、Vecchia氏は「今世紀初頭と比べて、数は小さいが増加している。膵癌は診断から5年後の生存率が5%未満と予後不良であり、死亡の増加は膵癌の発生の増加と密接に関連する」と指摘した。

 膵癌の危険因子には、喫煙、肥満、糖尿病、過度のアルコール摂取、膵癌の家族歴がある。Vecchia氏は「これまでに膵癌に対する有望な治療法は得られていない。予防だけが唯一講じられる手段であり、まず禁煙し、適正な体重と糖尿病の管理を行う必要がある。しかし、タバコは膵癌のすべての原因の1/3未満にすぎず、他の原因を合わせても10%程度にしかならない。その他の原因を解明する必要がある」としている。

2014年04月28日 (12:17)

JCOG初の腎癌の試験で、TKI不応例の2次治療としてエベロリムスとアキシチニブを比較する試験が開始へ【泌尿器科学会2014】

 日本臨床腫瘍研究グループ(JCOG)腎癌スモールワーキンググループは、JCOG初の腎癌の臨床試験として、TKI不応例における2次治療として、エベロリムスとアキシチニブの有効性を比較する臨床試験のプロトコール案をまとめた。4月24日から27日まで神戸市で開催されている第102回日本泌尿器科学会総会の特別企画2「治療マップの作成:腎がん」のセッションの中で発表された。腎癌スモールワーキンググループの代表者の1人である熊本大学の江藤正俊氏は「主要評価項目や症例数などまだ検討する点が残ってはいるが、できるだけ早く開始したい」と語った。

 腎癌スモールワーキンググループは、国内外の腎癌を対象とした臨床研究の現況を把握し、その後、グループメンバーを対象に研究課題のアンケート調査を実施した。アンケート調査であげられた23課題から5課題をピックアップし、実現性が高く、グローバルな視点からも評価されるランダム化試験として実施可能な1課題に絞り込み、試験を実施するためのプロトコール案をまとめた。

 プロトコール案は山形大学の加藤智幸氏が提示した。研究課題名は「転移性腎細胞癌患者に対する二次治療としてのアキシチニブとエベロリムスのランダム化比較試験」。組織学的に確認された淡明細胞腎細胞患者でスニチニブ、ソラフェニブ、パゾパニブのいずれかのTKIに治療抵抗性を示した患者を対象にする。他の選択基準は根治切除不能または転移性の臨床病期4期、20歳以上、80歳以下、ECOG PS 0-2などだ。標準治療群(エベロリムス治療群)の患者にはエベロリムス10mgを1日1回経口投与する。なお患者の状態により適宜減量するとされた。試験治療群の患者はアキシチニブを可能な限り12時間ごとに服用することとした。5mg1日2回投与から開始し、可能な限り容量を1レベルごと増量し、最大10mg1日2回まで増量する。CTCAEグレード2を超える副作用が発現した場合は用量調節を行うとした。

 主要評価項目は無増悪生存期間、副次評価項目は全生存期間、奏功率、安全性など。計算上、アキシチニブの有意性を示すのに必要な症例数は両群で601例となった。

2014年04月28日 (12:13)

VEGFR-TKI抵抗性進行腎癌に対するmTOR阻害薬は高齢という理由だけで使用をためらうべきではない【泌尿器科学会2014】

 血管内皮増殖因子受容体チロシンキナーゼ阻害薬(VEGFR-TKI)による治療に抵抗性となった転移を有する腎細胞癌(mRCC)に対するmTOR阻害薬エベロリムスは、高齢者という理由だけで使用をためらうべきではないと考えられることが、大阪泌尿器腫瘍研究会の蓄積データをレトロスペクティブに調査した結果から示された。4月24日から27日まで神戸市で開催されている第102回日本泌尿器科学会総会で、大阪医科大学泌尿生殖・発達医学講座泌尿器科学教室の稲元輝生氏が発表した。

 mRCCには高齢者が多いが、エベロリムスの有効性を高齢者に特化して調査した報告は少ない。

 稲元氏らは、mTORシグナルを阻害したマウスの寿命が長いことに着目した(Harrison DE et al. Nature 2009 July 16;460(7253):392-395)。ヒトでも同様の傾向が報告されている。エベロリムスの有効性を検証したRECORD-1試験のサブ解析では、全対象の無増悪生存期間(PFS)は4.9カ月、65歳を超える患者では5.4カ月であることが示された。こうした背景から、年齢の高い患者群にmTOR阻害薬を用いることにより、何らかのメリットが生じる可能性がある。

 そこで稲元氏らはアジア人における傾向を検討するため、大阪泌尿器腫瘍研究会の蓄積データから、2009年10月から2011年8月までに集積されたデータを用いて、高齢者の成績を調査することとした。主要評価項目は、無増悪生存期間(PFS)と全生存期間(OS)とし、PFSはエベロリムスの治療開始時点から病状の進展までの期間とした。

 対象は、VEGFR-TKIによる治療に抵抗性となりエベロリムスを使用した患者172人となった。対象のうち、31%はスニチニブから、22%はソラフェニブから、1%はアキシチニブから、41%は逐次治療(スニチニブとソラフェニブ)からの切り替えだった。

 65歳をカットオフ値とすると、65歳以上の高齢者群は86人(50%、男性70人、女性16人)、65歳未満の若年群は86人(50%、男性65人、女性21人)となった。海外の臨床試験の年齢分布と異なり、年齢が高い傾向がみられた。患者背景では、PSが0または1の患者の割合、転移巣の数、転移部位、喫煙歴などに2群間に有意差はなかった。有意差を認めたのは組織型で(p=0.043)、淡明細胞型RCCは高齢者群では42.7%、若年群では34.5%だった。

 エベロリムスの投与観察期間は平均4カ月で、44%の患者で最終観察までエベロリムスの継続投与が可能だった。PFS中央値は、高齢者群2.9カ月、若年群2.6カ月(p=0.020)、OS中央値はそれぞれ3.5カ月、3.1カ月となった(ハザード比0.452、95%信頼区間:0.255-0.802、p=0.0066)。いずれも高齢者群で有意に高かった。

 奏効率は、全対象では4.7%が部分奏功(PR)、51.7%が安定状態(SD)を達成した。高齢者群ではPRは5人、SDは52人、若年群ではそれぞれ1人と40人で、高齢者群で有意に良好だった(p=0.031)。

 PS、転移巣の数、転移部位、組織型、喫煙歴、年齢などの因子を多変量解析すると、年齢が有意にmTOR阻害治療反応性の予後を予測した(ハザード比2.402、95%信頼区間:1.227-4.703、p=0.011)。

 有害事象については、全対象ではグレード3-5の重篤な事象で最も多かったのは感染症で、4.7%に発現した。グレード3-5の好中球減少は認めなかった。最も頻度が高かったのは口内炎だったが、グレード1-2程度の軽症のものだった。血液学的所見の異常値のほとんどは2群間で有意な差は認めず、高齢者群では、血小板減少、クレアチニン値上昇がやや多い傾向があったが、CRP値上昇はむしろ少ない傾向があった。

 稲元氏は「海外前向き試験と国内のobservation registryの結果から、年齢の高い患者にもエベロリムスの使用は比較的安全かつ有効と言える」とし、前向きの臨床試験も検討したいと話した。

2014年04月28日 (12:11)

GC療法抵抗性進行性尿路上皮癌のセカンドラインにパクリタキセルとカルボプラチン併用療法は有用【泌尿器科学会2014】

 ゲムシタビンとシスプラチン併用療法(GC療法)抵抗性の進行性尿路上皮癌に対し、セカンドライン治療として、パクリタキセルとカルボプラチン併用療法は有用な治療選択肢であることが明らかになった。4月24日から神戸市で開催されている第102回日本泌尿器科学会総会で、兵庫県立柏原病院泌尿器科/兵庫県立がんセンター泌尿器科の寺川智章氏、兵庫県立がんセンター泌尿器科の井上隆朗氏らが発表した。

 対象は、GC療法によるファーストライン治療後に病勢進行となった進行性尿路上皮癌に対し、パクリタキセルとカルボプラチン併用療法を行った20人。

 治療は、パクリタキセル175mg/m2、カルボプラチンAUC 5を1日目に3-4週おきに投与した。

 治療開始時の年齢中央値は70歳(56-81歳)。男性13人、女性7人。治療開始時のPSは0が10人、1が7人、2が3人だった。原発巣は上部尿管が7人、膀胱が13人。施行サイクルは平均5.7コース、中央値4コース、観察期間の平均は14.6カ月、中央値13.7カ月だった。

 この結果、CRは2人、PRは4人、SDは9人、PDは5人で、奏効率は30%だった。無増悪生存期間(PFS)中央値は6.3カ月、6カ月PFS率は55%、12カ月PFS率は11.7%であった。全生存期間中央値は15.8カ月、6カ月生存率は84.7%、1年生存率は68.1%、2年生存率は21.1%だった。

 有害事象は血液毒性が中心で、グレード3以上の好中球減少が12人(60%)、血小板減少2人(10%)、貧血6人(30%)だった。非血液毒性はグレード3以上の末梢神経障害、筋肉痛/関節痛、倦怠感が各1人(5%)だった。

 以上の結果から、「パクリタキセルとカルボプラチン併用療法は、他のセカンドライン治療と比較して、遜色のない治療効果であること、安全で、外来で施行できることから、GC療法抵抗性の進行性尿路上皮癌に対する有用なセカンドラインの治療選択肢である」とした。

2014年04月28日 (12:10)

浸潤性膀胱癌に対しGC療法併用放射線療法による膀胱温存療法は高い制癌効果【泌尿器科学会2014】

 筋層浸潤性膀胱癌に対し、抗癌剤併用放射線療法は根治的膀胱全摘術に匹敵する治療成績であり、特にゲムシタビンとシスプラチン併用療法(GC療法)との併用は高い制癌効果があり、副作用も忍容可能であることが明らかになった。4月24日から神戸市で開催されている第102回日本泌尿器科学会総会で、山口大学大学院医学系研究科泌尿器科学分野の長尾一公氏らが発表した。

 対象は、高齢や合併症のため根治的膀胱全摘術の適応とならなかった、あるいは膀胱温存を希望した筋層浸潤性膀胱癌患者72人。患者の平均年齢は69.6歳(46-94歳)、治療前の経尿道的膀胱腫瘍切除術(TURBT)でpT2以上であることが確認された。シスプラチン併用放射線療法を51人(シスプラチン併用群)、GC療法併用放射線療法を21人(GC併用群)に行った。

 シスプラチン併用群には、1サイクル14日として、シスプラチン70mg/m2を1日目に投与、これを3サイクル行った。照射線量の合計は48.6gyとした。GC併用群には、1サイクル7日として、ゲムシタビン300mg/m2、シスプラチン30mg/m2を1日目に投与、これを5サイクル行った。照射線量の合計は54Gyとした。

 抗癌剤併用放射線療法の後に、extensive TURBTを行って、治療効果判定した。フォローアップ期間は平均44.2カ月だった。

 この結果、膀胱温存療法による治療効果は、CRが41.7%、PRが55.6%だった。無増悪生存(PFS)は2年PFS率が71.6%、5年PFS率は66.1%、膀胱温存生存(BIS)は2年BIS率が68.9%、5年BIS率は51.8%、癌特異的生存(CSS)は2年CSS率が85.1%、5年CIS率が72.5%だった。

 治療法で比較すると、効果はシスプラチン併用群ではCRが29.4%、PRが70.6%、それに対してGC併用群ではCRが81%、PRが19%であった。しかし生存については2つの治療法の間で有意な違いは認められなかった。

 多変量解析では、治療効果(CR)が、その後の良好なPFS、BIS、CSSを予測する因子であることが示された。またstage cT3以上が、BISとCSSを悪化させる因子であった。

 GC療法による有害事象は、好中球減少が81%、血小板減少が52.4%、貧血が19%と骨髄抑制が高頻度に見られ、下痢も23.8%であったが、管理可能な範囲であった。

 以上のことから、「浸潤性膀胱癌に対するシスプラチン併用放射線療法、GC療法併用放射線療法による膀胱温存療法はいずれも、膀胱全摘術に比肩しうる有効な治療法で、中でもcT2症例に対して有効性が高い」とした。またGC療法併用はシスプラチン併用と比べて、高い膀胱温存率を示し、高齢者に対しても忍容可能だったとした。

2014年04月28日 (12:09)

去勢抵抗性前立腺癌に対する間欠的ドセタキセル療法、QOLを維持しつつ継続投与と同等の効果【泌尿器科学会2014】

 去勢抵抗性前立腺癌に対する間欠的ドセタキセル療法は、QOLを維持しつつ、長期生存を得られる可能性があることが明らかになった。東北3大学とその関連病院で実施された多施設共同前向き試験で示されたもので、4月24日から4月27日まで神戸市で開催されている第102回日本泌尿器科病学会で、秋田大学医学部泌尿器科の成田伸太郎氏が発表した。

 ドセタキセルは去勢抵抗性前立腺癌に対する標準的治療となっているが、至適投与回数や投与方法は確立されていない。間欠的化学療法は、乳癌や大腸癌においては、大規模ランダム化比較試験で生存予後やQOLの改善への寄与が報告され、前立腺癌でも少数例での報告は散見されるが、これまで大規模試験は行われていない。成田氏らは今回、東北3大学とその関連病院において、去勢抵抗性前立腺癌患者に対する独自の間欠的ドセタキセル療法プロトコールを考案し、前向きに治療効果を検討した。

 対象は、2009年3月から2013年6月までに秋田大学、東北大学、弘前大学およびその関連病院で去勢抵抗性前立腺癌と診断され、ドセタキセル治療を予定した120例。28日を1サイクルとするドセタキセル(70mg/m2、第1日目投与)による治療を、3サイクル1コースとして実施し、その後、休薬。PSA低下もしくは臨床効果を認めた患者で、PSAが治療前値を超えるか、臨床増悪した場合、再び同コースを施行。これを繰り返した。プレドニゾロン10mgを併用し、骨転移症例に対しては、ゾレドロン酸およびデノスマブを併用した。投与開始12週までPSA低下を認めない場合および臨床増悪を認めた場合は、治療無効と判断して本プロトコールを中止した。

 年齢中央値は72(60-87)歳。治療前PSAの中央値は37.5(0.25から6702)ng/mLだった。1コース目の最大効果は、50%PSA奏効率が45.0%(54/120例)、30%PSA奏効率が60.8%(73/120例)で、30.0%(36例)では75%以上のPSA低下、24.2%(29例)ではPSA悪化を認めた。測定可能病変の腫瘍縮小効果は、PRが11.1%(5/45例)、SD75.6%(34/45例)、PD13.3%(6/45例)。

 1コース未完遂は15例(12.5%)、間欠治療施行例は59例(49.2%)で、平均休薬期間は1コース後が5.9カ月、2コース後が3.3カ月(実施24例)、3コース後以降が3.5カ月(実施14例)だった。

 平均観察期間17カ月で、癌死33例(27.5%)、他因死5例(4.1%)、本プロトコール継続中は55例(45.8%)、プロトコール継続期間中央値は18.4カ月だった。ドセタキセル投与開始後の生存期間中央値は35カ月、2年生存率は67.2%で、多変量解析では、術前のECOG-PSとPSA100ng/mL以上が、独立した予後因子だった。

 CTCAE グレード3以上の副作用が59.2%に認められ、間質性肺炎と放射線療法併用による消化管穿孔での死亡が各1例認められた。癌特異的QOL尺度であるEORTC QLQ-C30で調査したQOLスコアは、治療前、1コース終了時、2コース目開始時において、有意な変化を認めなかった。

 成田氏は、「今回の成績は、既報のドセタキセル継続投与の成績と比較しても遜色のないものだった。去勢抵抗性前立腺癌患者では、間欠的ドセタキセル療法によって、QOLを維持しつつ長期生存を得られる可能性があり、ドセタキセル投与方法の有用な選択肢のひとつになると考えている。試験としては、今回の報告で終了とするが、実臨床で同プロトコール実施を継続するとともに、今後、ドセタキセル継続投与を行っている施設の成績との比較などを行っていきたい」と述べた。
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