前回、私が書いた記事「芸能人のみなさん、SNSで安易にがん検診を勧めないでください」は、大きな反響をいただきました。
死亡率を下げるというがん検診の効果には限界があり、「偽陽性」や「過剰診断」などの深刻なデメリットもあります。20代、30代の若い女性は症状がない限り、乳がん検診は受けるべきではありません。75歳を超えるような高齢者もデメリットが大きくなるので、がん検診の受診は慎重に考えるべきです。がん検診には、そのような負の側面もあることを一人でも多くの人に知っていただきたくて、記事を書きました。
しかし、記事についたコメントなどを見ると、「がん検診を受けなかったために、がんを早期で見つけることができず、進行してしまったらどうするんだ」という批判的な書き込みも見受けられました。そのように心配する気持ちもよくわかります。
やはり、がん検診を受けるかどうかは、客観的な数字をもとに判断するべきでしょう。そのために、とてもわかりやすいツールがあります。「ファクト・ボックス」と呼ばれるもので、信頼性の高いがん検診の臨床試験（ランダム化比較試験など）の結果に基づいて、がん検診を受けない人（非受診群）と、がん検診を受けた人（受診群）が1000人ずついたとしたら、将来どうなるかを実数でわかりやすく示したものです。
1000人が10年間乳がん検診を受け続けたらどうなったか？
そのファクト・ボックスが、ドイツのマックス・プランク人間発達研究所に所属する有名な心理学者、ゲルト・ギーゲレンツァー博士がディレクターを務める「ハーディングセンター・フォー・リスクリテラシー」のサイトにいくつか公開されています。その中から、乳がんと前立腺がんのファクト・ボックスをご紹介しましょう。
まず、乳がんです。50歳以上の女性が1000人いたとすると、がん検診を受けなかった場合は10年後に5人が乳がんで死亡します。それが、10年間乳がん検診（マンモグラフィ検診）を受け続けると4人に減ります。つまり、1000人が10年間乳がん検診を受け続けると、1人が乳がん死亡を免れることができるというのが、ここで示されているファクト（事実）です。
ただし、全がんによる死亡数はどちらも21人と同じです。つまり、乳がん検診を受けても、確実に寿命がのびるとは言えないということです。一方で、10年間乳がん検診を受け続けると、1000人のうち約100人、つまり10人に1人が「偽陽性（がんでないのに異常とされる、または生検を受ける）」の害を被ることになります。
さらに深刻なことに、「非進行性のがんで不必要な乳房部分切除または全摘を受ける人」が5人とされています。つまり、1人の乳がん死亡を防ぐために、5人が無用な手術を受けることになるのです。このメリットとデメリットが釣り合うものかどうかは、社会として非常に難しい価値判断を迫られる問題だと言えるでしょ
寿命をのばす効果はない
前立腺がんは、もっと厳しい評価になっています。50歳以上の男性が1000人いたとして、がん検診を受けなかった場合は11年後に7人が前立腺がんで死亡しますが、前立腺がん検診（血液採取によるPSA検診）を受け続けたとしても、その死亡数は同じです。つまり、前立腺がん検診に死亡を減らす効果はほとんどない（あったとしてもごくわずか）ということを示しています。
全がんによる死亡数も210人と同じなので、前立腺がん検診にも寿命をのばす効果はありません。にもかかわらず、前立腺がん検診を11年間受け続けると、「偽陽性（がんではないのに異常とされ、生検を受ける人）」の害を160人、「過剰診断（健康なのに不必要な前立腺がんの診断と治療を受ける人）」の害を20人が被ることになります。
こうしたファクト・ボックスの数字を見て、みなさんはどうお感じになられたでしょうか。「1000人に1人しかメリットを受けないとしても、やはり心配だから乳がん検診は受けたい」と思った人もいることでしょう。
しかし、前立腺がんでは1000人に1人もメリットがないうえに、どちらも寿命がのびる確実な保証はなく、それどころか無用な検査や治療の害を受ける人もたくさん出ます。これを見て、「がん検診を受けるのはやめよう」と思った人も多いのではないでしょうか（前出のサイトには大腸がん、子宮頸がんなどのファクト・ボックスも公開されています。英語ですが関心のある方はぜひチェックしてみてください）。
いずれにせよ、がん検診を受けるとしてもファクト・ボックスに示されている通り、その効果には限界があることを理解し、偽陽性や過剰診断の害を被る可能性があることも覚悟したうえで、受けるべきだと思うのです。
それに、以前、週刊文春に書いた「『がん検診』受けるべきはこんな人」という記事でも解説しましたが、こうした害をできるだけ少なくするためにも、特定の症状のある人やがんリスクの高い人に絞って検査を勧めるなど、がん検診のあり方自体を見直す必要もあるでしょう。
さらに言えば、がん検診を受けない人の選択も社会として尊重すべきです。日本ではがん検診を受けないと健康意識の低い人であるかのように見なされ、家族や友人から親身になって怒られたりします。しかし、ファクト・ボックスの評価に基づけば、「がん検診を受けない」という選択も許されるべきなのです。
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がん検診がなくなると困る人たちがいる
事実、昨年「英国医師会雑誌（BMJ）」という世界的に権威ある医学専門誌に掲載された米国の研究者らによる論文「なぜ、がん検診は『命を救う』ことを証明できなかったのか─そして我々は何をなすべきか」（BMJ. 2016 Jan 6;352:h6080.）でも、著者らは最後にこう締めくくっています。
「私たちは医療従事者に、がん検診には限界があること、すなわち検診による害は確実だが、総死亡率を減らす効果はないという事実を率直に認めるよう奨励したい。がん検診を拒否することは、多くの人にとって賢明で合理的な選択であるかもしれない」
にもかかわらず、がん検診にはこうした負の側面もあることが、日本ではほとんど知られていません。一般の人たちだけでなくマスコミの人たちまでも、「がんは早期発見・早期治療が大切」「そのためにも、がん検診を受けることが肝心」と思い込んでしまっています。
その一番の理由は、がん検診の関係者がメリットばかりを強調して、デメリットを本気で知らせようとしていないからだと思います。デメリットが広く知られたら、がん検診を受ける人が減るでしょう。そうなると、仕事が減って困る人がたくさんいるのです。
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スイスでは乳がんマンモ検診の廃止を勧告
しかし、今や、やみくもにがん検診を推奨する時代ではなくなっています。世界的にもがん検診の効果には疑問符が付き始め、スイスでは乳がん検診（マンモグラフィ検診）の廃止が勧告される事態にまで至っています。「がん検診受診率100％を目指す」という政策などは愚の骨頂です。
事実、がん検診の受診率が上がるにつれて、日本でも深刻な事態が起こっています。「がん患者」がやたらと増えているのです。次回、こうした問題について指摘したいと思います。
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鳥集 徹
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